抄録
"エネルギー使用の合理化に関する法律"(省エネルギー法)制定以来,法制面や設計思想における省エネルギーの考え方は浸透した観がある.省エネルギー法では,建物の省エネルギー指標としてPALとCECの判断基準値を定め,計画書の提出を義務付けている.本報告は,昭和63年度に提出された計画書のうち,東京の事務所ビルを対象に調査を行いその実態を明らかにしようとするものである.まずPALに関し,ゾーン別の壁の熱貫流率や窓面積率などの影響を分析した.CECに関しては,負荷や面積のペリメータの割合による消費エネルギー原単位への影響を調べた.また,省エネルギーシステムによる効果率の比較を行い,数量化理論分析で各省エネルギーシステムの相関を調べた.
