近年，労働災害のなかで，転倒災害の占める割合が増加している。転倒災害は，2006年の休業4日以上の型別死傷災害で「はさまれ・巻き込まれ」を抜いてワーストワンの労働災害となり，それ以降増加の一途を辿っている。これら背景には，「高年齢労働者等の雇用の安定等に関する法律」（高年齢者雇用安定法）の改正により60歳以上の労働者が増加したことが要因と推測される。転倒災害は，50歳以降の高年齢労働者に多く発生しており，その要因としては，運動や視覚機能の低下や身体・精神的疾患との関連が想定される。転倒災害のリスク要因は，外的要因，社会管理的要因，内的要因，さらに傷害増幅要因の4つに大別される。これまで，転倒災害の防止対策においては，外的要因や社会管理的要因の側面からのアプローチが一般的であった。今後は，転倒災害の防止の視点に，外的要因，社会管理的要因に加え，内的要因や傷害増幅要因，つまり高年齢労働者の心身機能や疾病状況，運動器等の耐性等も考慮した総合的なアプローチによる対策の実施が望まれる。
