YAKUGAKU ZASSHI
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Actual Access and Usage of Antipyretic Analgesics before and after COVID-19 Vaccination: Pharmacist’s Roles in Promoting Proper Use of Medicines during the Infodemic
Kyoko IzumisawaNatsuyo YanagiHiroki Satoh Yasufumi Sawada
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Supplementary material

2024 Volume 144 Issue 7 Pages 755-765

Details
Summary

An overwhelming surge of information regarding preparedness for postvaccination side effects had caused widespread confusion approximately since April 2021, when the coronavirus disease 2019 (COVID-19) vaccination had started for the general population in Japan. Notably, this resulted in a remarkably increased shortage of OTC acetaminophen formulations. The aim of this study was to elucidate the actual responses of the public in such an environment, how individuals acquired and understood information related to the management of postvaccination side effects, and how they obtained and used antipyretic analgesics before and after COVID-19 vaccination. We conducted a web-based survey in January 2022, targeting 400 individuals aged ≥20 years, who had received two COVID-19 vaccine doses, and excluded qualified professionals such as physicians and pharmacists. The results revealed that 67% of the respondents had obtained antipyretic analgesics in anticipation of adverse effects after vaccination, whereas 38% had taken these medicines before and/or after the second vaccination. Possible misappropriation of medicines from others, preventive administration, and lack of dosage and administration confirmation are the problems identified in medication acquisition and usage. Additionally, avoidance of antipyretic analgesics based on information without scientific evidence was observed. This study revealed no small amount of inappropriate use of medicines in situations, such as the COVID-19 pandemic, where there is an “infodemic” of mixed-quality information. Pharmacists, as experts in medication, should play a crucial role in promoting appropriate medication usage by consistently staying updated with the latest scientific evidence and proactively supporting OTC drug selection and counseling medication.

緒言

新型コロナウイルスのパンデミックにおいては,その発生当初から,感染が拡大するとともにインフォデミック,すなわち信頼性の高い情報とそうではない情報が入り混じって情報が溢れることにより人々が健康を守るために正しい判断を下すのが難しい状況1,2が広がり,社会に混乱をもたらしていた.新型コロナウイルス感染症の主な症状の1つである発熱に使用する解熱鎮痛薬についても,2020年3月頃に「イブプロフェンが新型コロナウイルス感染症の症状を悪化させる」という言説が拡散したことから,WHOや日米欧の政府系機関は2020年3–4月に当該言説は科学的根拠がないとする見解を公表3している.また,わが国で2021年4月に一般向けの新型コロナワクチン接種が始まると,新型コロナワクチン接種後に発熱等の副反応があることが広く知られ,市販のアセトアミノフェン製剤の欠品が相次ぎ,2021年6月には厚生労働省から業界団体等に対して「アセトアミノフェンを含有する解熱鎮痛薬(OTC)の需給逼迫対応について」4が発出される状況であった.

われわれが学術的支援を行っているNPO法人医薬品ライフタイムマネジメントセンター(https://www.dlmc.jp/)では,医薬品登録販売者の教育研修を目的に,現場で経験した事例の収集・解析・提供を行っているが,上記の言説の影響を受けたと思われる相談が報告されている.まず,2020年3月頃,上記の言説に接したと思われる顧客からのイブプロフェンを生理痛や発熱に使用してもよいかとの問い合わせへの対応に困ったという主旨の投稿が複数寄せられた.次に,2021年5月から,テレビ番組等を見てアセトアミノフェンを買いにきた顧客へ対応した事例が投稿されるようになり,医薬品登録販売者から「なぜアセトアミノフェンがよいのか?」「他の解熱鎮痛薬ではダメなのか?」といった質問が相次いだ.

このような情報の混乱があった中,日本国内の生活者が新型コロナワクチン接種後の副反応に関する対応方法の情報をどのように入手・理解し,解熱鎮痛薬をどのように入手・使用したか,その実態は不明である.

そこで本研究では,新型コロナワクチン接種後の副反応への対応に関する情報の入手や解熱鎮痛薬の入手・使用実態と問題点を明らかにすることを目的とした.また,医薬品に関する情報の混乱があるなかで,医薬品適正使用のために薬剤師が介入できる可能性を考察した.なお,本論文において単に「薬剤師」と記述している場合,薬剤師全般を指す.

方法

1. 調査対象者と調査方法

新型コロナワクチンを2回接種済みで医療系資格を保有していない20歳以上の国内在住の男女を対象に,新型コロナワクチン接種に係わる解熱鎮痛薬の入手・使用に関するインターネット調査を2022年1月に実施した.調査当時,日本国内で3回目接種は始まっておらず,副反応が2回目の接種後に多く報告されていたため,調査対象を2回接種済みの人とした.

調査は,約220万人のパネルを所有するインターネット調査会社(楽天インサイト株式会社)に依頼した.当該パネルに登録している20歳以上の国内在住の男女に対して,任意参加の匿名アンケートであること等を事前に説明し,同意が得られた場合にのみアンケートを実施した.アンケート参加者には調査会社からポイントが付与される.回答の質は,当該調査会社がロジック処理,目視等を行うことにより管理されている.

スクリーニング調査において「医療系資格を保有していますか」と尋ね,医薬品の専門知識を有すると考えられる有資格者(医師・歯科医師,看護師・助産師・保健師,薬剤師,医薬品登録販売者)であると回答した人は除外した.次に「新型コロナワクチンを接種しましたか」と尋ね,「1回目だけ接種した」「接種していない,又は接種する予定がない」「わからない,答えたくない」を選択した人は除外した.さらに,「2回目のワクチン接種は何月にしましたか」と尋ね,新型コロナワクチン接種を「2021年3月以前に接種した」人は対象外とした.日本では2021年2月から医療従事者向け先行接種,4月12日から一般向けの接種が始まったことから,「2021年3月以前に接種した」人は医療従事者と考えられたためである.

2022年1月6日から1月7日の間に調査を実施し,男女それぞれ20–34歳,35–49歳,50–64歳,65歳以上の4群に50人ずつ割り付け,男性200人,女性200人から回答を得た.

2. 調査項目

回答者の属性として,就労状況,最終学歴を確認した.また,1回目及び2回目の新型コロナワクチン接種後の副反応の有無を9種類の症状別(接種部位の痛み,接種部位の腫れ,接種部位の赤み,全身の疲れ,頭痛,筋肉痛,関節痛,寒気,発熱)に調査した.

入手実態に関し,新型コロナワクチンの副反応のためにワクチン接種の前後に解熱鎮痛薬を新たに入手したかを問い,入手又は自宅にあったと回答した者に対してその入手経路と入手した解熱鎮痛薬の種類を,自宅にあったと回答した者に対して入手時期を,入手経路として市販若しくはその他を選んだ者に対して購入時に困ったことを,入手しなかった者に対してその理由をそれぞれ調査した.

使用実態に関し,解熱鎮痛薬を入手又は自宅にあったと回答した者に対して,新型コロナワクチン2回目接種前後の解熱鎮痛薬の服用の有無と服用タイミングを尋ねた後,その理由を聞いた.また,解熱鎮痛薬を服用した者に対して,用法用量の確認の有無と確認方法を尋ねた.さらに,1回目又は2回目のワクチン接種後に発熱した人に対して,解熱鎮痛薬以外の発熱に対する対処法を調査した.

医薬品情報に関する設問として,ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源と参考度,解熱鎮痛薬の種類に対する考え方,ヘルスリテラシー,調剤薬局やドラッグストアでの対応,薬の説明書に対する満足度を調査した.ヘルスリテラシーは石川ら5の尺度を用いて,ヘルスリテラシーの高い群,低い群の2群に分けた.

実際の設問をSupplementary materials Table S-1に示す.

3. 解析方法

解熱鎮痛薬を予防的に服用した人又は服用時に用法用量を確認しなかった人を不適正使用群として,属性(性別,年代,就労状況,最終学歴)や副反応の対応方法の情報源と参考度,ヘルスリテラシーをその他と群間比較した.予防的な服用をした人とは,解熱鎮痛薬を「2回目の接種前(まえ)に飲んだ」又は「2回目の接種の前と後の両方飲んだ」と回答した人及び「発熱や痛みなどが出る前に予防のために飲んだ」を選択した人とした.そのほかは,解熱鎮痛薬をワクチン2回目の接種前後に服用した人のうち,不適正使用群でない人とした.

また,薬局,ドラッグストア,ネット通販で解熱鎮痛薬を入手した人のうち,困ったこととして「購入したい薬が売り切れていた」を選択した人を欠品選択群,選択しなかった人を非選択群として,入手経路,入手した解熱鎮痛薬の種類,2回目の新型コロナワクチン接種前後の解熱鎮痛薬服用の有無,発熱時の解熱鎮痛薬以外の対処法,服用しなかった理由,新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬に対する考え方,ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源に対する信頼度を群間比較した.

群間比較はカイ二乗検定若しくはフィッシャーの正確確率検定を用いた.データ解析にはRを用いて有意水準は5%とした.

4. 倫理的配慮

本研究は,東京大学大学院薬学系研究科・薬学部の「ヒトを対象とする研究倫理審査委員会」により,承認を受けて実施された(受付番号:3-12).

結果

1. 回答者の背景

回答者の背景をTable 1に示す.割付に従い性別は男女それぞれ50.0%,年齢は15歳毎の区分で25.0%であった.就労状況は会社員等が44.8%,主婦・学生等が32.5%,非正規雇用及び自営業等が22.8%であった.最終学歴は大学・大学院が48.3%,小学校・中学校・高校が32.3%であった.

Table 1. Participant Characteristics

n%
A. Gender
Male20050.0
Female20050.0
B. Age
20–34 years10025.0
35–49 years10025.0
50–64 years10025.0
≥65 years10025.0
C. Employment Status
Students, Homemakers, and Unemployed13032.5
Part-time and Temporary Workers, Contract Employees, Self-employed, and Freelancers9122.8
Company Employees, Corporate Officers, Government Employees, and Association Employees17944.8
D. Educational Background
Elementary School, Junior High School, and High School12932.3
Vocational School, Junior College, and Technical College7819.5
University and Graduate School19348.3

n=400.

2. 新型コロナワクチンの副反応に係わる解熱鎮痛薬の入手実態

2-1. 入手経路と入手時期

Table 2に示した通り,回答者(n=400)のうち,新型コロナワクチンの副反応に係わる解熱鎮痛薬を「新たに入手した」は29.5%,「新たに入手しなかったが,自宅にあった」は37.0%であった.「新たに入手した」と回答した人(n=118)の入手経路として最も多いのは「薬局・ドラッグストア(実店舗)」61.0%,ついで「医師による処方」30.5%であり,「家族が医師に処方してもらった薬があった」が4.2%,「海外からの個人輸入で購入した」は0%であった.解熱鎮痛薬が自宅にあったと回答した人(n=148)のうち,75.0%は2019–2021年に入手しており,使用期限が切れていると推測される「2019年より前に入手した」は4.7%,「わからない」と回答した人が20.3%であった.

Table 2. Timing and Channels of Acquisition and the Reason for Nonacquisition of Antipyretic Analgesics for Managing Side Effects Following COVID-19 Vaccination

n%n%
Q1. Did you obtain new antipyretic analgesics during the COVID-19 vaccination for postvaccination side effects? (SA)
Yes (Newly obtained)11829.5
→Q2. How did you obtain your antipyretic analgesics? (MA)
Prescribed by a physician3630.5
Prescribed by a physician for your family member were found54.2
Distributed through workplace vaccination75.9
Purchased at a pharmacy or a drugstore (physical store)7261.0
Purchased from an online retailer (Rakuten, Amazon, Kenko-COM, etc.)43.4
Imported from abroad00.0
Others32.5
Not newly obtained, but found at home14837.0
→Q3. Around when did you obtain it? (SA)
In and after 20216946.6
In 20203423.0
In 201985.4
Before 201974.7
Unsure3020.3
Neither newly obtained nor found at home13433.5
→Q4. Why did you not obtain it? (SA)
I did not consider it necessary.11988.8
There was no time to obtain it.1511.2
I thought that I should not take antipyretic analgesics after vaccination.00.0

n=400. MA: Multiple answers; SA: single answer. Original questions: Refer Supplementary Materials Q3–Q6.

なお,表中に記載していないが,入手経路として「その他」を選択した3人は,自由解答欄でいずれも知人又は友人から譲り受けたと回答した.また,解熱鎮痛薬を新たに入手した人に加えて自宅にあった人を対象(n=266)とすると,「家族が医師に処方してもらった薬があった」が7.5%であった.

2-2. 解熱鎮痛薬の種類

入手した解熱鎮痛薬の種類に関するデータを以下に示す(質問原文はSupplementary Materials Q8に記載).新たに解熱鎮痛薬を入手した118人のうち,最も入手者が多かったのは医療用のアセトアミノフェン32.2%,ついで市販のロキソプロフェン配合薬29.7%,市販のアセトアミノフェン単剤又は合剤の27.1%であった.また,知人又は友人から譲り受けた3人の中では,医療用のアセトアミノフェンが1人,市販のアスピリン配合薬が1人,不明が1人であった.

2-3. 入手時に困ったこと

入手時に困ったことに関するデータを以下に示す(質問原文はSupplementary Materials Q7に記載).市販の解熱鎮痛薬を入手した人[新たに解熱鎮痛薬を入手した経路として「薬局,ドラッグストア(実店舗)で購入した」又は「ネット通販(楽天,Amazon,健康コムなど)で購入した」を選択した76人]のうち,解熱鎮痛薬を入手する際に困ったことを尋ねた結果,56.6%は「特に困ったことはない」を選択した一方,31.6%が「何を購入すれば良いかわからなかった」,10.5%が「購入したい薬が売り切れていた」と回答した.

3. 新型コロナワクチンの副反応に係わる解熱鎮痛薬等の使用実態

3-1. 服用の有無と服用タイミング

Table 3に示す通り,解熱鎮痛薬を「新たに入手した」又は「新たに入手しなかったが自宅にあった」と回答した者(n=266)のうち,新型コロナワクチンの2回目の接種前後に解熱鎮痛薬を服用していたのは57.5%であった.このうちワクチン接種後のみに服用したのは92.8%,ワクチン接種前のみに服用したのは5.2%,接種の前と後の両方服用したのは2.0%であった.また,表中に記載していないが,ワクチン接種後に服用した145人に,接種後に服用した理由を尋ねた(質問原文はSupplementary Materials Q13に記載)ところ,「発熱や痛みなどが出る前に予防のために飲んだ」が11.7%であった.

Table 3. Use and Timing of Antipyretic Analgesics before and after the Second Dose of the COVID-19 Vaccine

n=266, who obtained or found antipyretic analgesics at home during COVID-19 vaccination (Table 2). Original questions: Refer Supplementary Materials Q11.

3-2. 2回目の新型コロナワクチン接種後における副反応別の解熱鎮痛薬服用状況

新型コロナワクチンの副反応のうち代表的な9症状について,2回目の接種後に発現したものを複数回答で尋ねた結果をTable 4に示す.症状別の発現率は,「接種部位の痛み」の69.8%が最も高く,接種部位以外の症状では「発熱」 47.0%,「全身の疲れ」34.0%,「筋肉痛」30.8%であり,9種類の症状のいずれか1つ以上を選択した者は84.8%であった.これらの症状別に解熱鎮痛薬の服用率を集計した結果,寒気80.5%,頭痛73.3%,関節痛70.4%,発熱65.4%の順に高かった.

Table 4. The Usage of Antipyretic and Analgesic Medications for Symptoms of Adverse Effects after the Second COVID-19 Vaccination

SymptomaticAsymptomatic
Medication (+)a)Medication (−)b)Not available at homec)
n (%)n (%)n (%)n (%)n (%)
1. Pain at the Injection Site279 (69.8)123 (44.1)76 (27.2)80 (28.7)121 (30.3)
2. Swelling at the Injection Site158 (39.5)86 (54.4)45 (28.5)27 (17.1)242 (60.5)
3. Redness at the Injection Site104 (26.0)59 (56.7)30 (28.8)15 (14.4)296 (74.0)
4. Fatigue136 (34.0)73 (53.7)30 (22.1)33 (24.3)264 (66.0)
5. Headache90 (22.5)66 (73.3)10 (11.1)14 (15.6)310 (77.5)
6. Muscle pain123 (30.8)68 (55.3)30 (24.4)25 (20.3)277 (69.3)
7. Joint pain71 (17.8)50 (70.4)6 (8.5)15 (21.1)329 (82.3)
8. Chills82 (20.5)66 (80.5)4 (4.9)12 (14.6)318 (79.5)
9. Fever188 (47.0)123 (65.4)30 (16.0)35 (18.6)212 (53.0)
One or more of numbers 1 through 9339 (84.8)146 (43.1)97 (28.6)96 (28.3)61 (15.3)

n=400, a)Subjects who chose “Took antipyretic analgesics BEFORE the second vaccination” or “Took antipyretic analgesics BEFORE and AFTER the second vaccination” or “Took antipyretic analgesics AFTER the second vaccination” (Table 3), b)Subjects who chose “Took NO antipyretic analgesics around the second vaccination” (Table 3), c)Subjects who chose “Neither newly obtained nor found at home” (Table 2). Original questions: Refer Supplementary Materials Q10.

3-3. 発熱時の解熱鎮痛薬以外の対処法

1回目又は2回目のワクチン接種後に発熱した人(n=198)に解熱鎮痛薬以外の対処法を尋ねた結果を以下に示す(質問原文はSupplementary Materials Q16に記載).「特に何もしなかった」43.9%が最も多く,ついで「スポーツ飲料や経口補水液で水分補給した」が39.9%,「冷却シート(冷えピタなど)」が30.3%であった.

3-4. 用法用量の確認の有無

解熱鎮痛薬を服用するときに,服用量や服用間隔を「確認しなかった」は新型コロナワクチンの2回目の接種前後に解熱鎮痛薬を服用していた153人中12.4%であった(Table 5).

Table 5. Means of Confirming the Dosage and Administration of Antipyretic and Analgesic Medicines

n%
Prescription medications
Confirmed with medication bag, medication record notebook, and medication instruction2818.3
Confirmed by the pharmacist’s explanation at the dispensing pharmacy127.8
Already knew the dosage and administration as I take it frequently2214.4
OTC drugs
Confirmed with the package or attached instruction5535.9
Confirmed by searching online for information106.5
Already knew the dosage and administration as I take it frequently3019.6
Common
Not confirmed1912.4

n=153, who took antipyretic analgesics before and/or after the second vaccination (Table 3). Original question: Refer Supplementary Materials Q15.

4. 新型コロナワクチンの副反応への対応法に関する情報源の参考度及び解熱鎮痛薬等に対する考え方

4-1. 情報源と参考度

Figure 1に示す通り,ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源として,半数以上が見たり聞いたりした情報源は,「家族や友人,知人」57.5%,「民放・その他のテレビ放送局」54.3%,「医師」51.5%,「ニュースポータル(Yahoo!ニュース,Smartnewsなど)」50.5%であり,「薬剤師」は27.8%,「ドラッグストアの店員(薬剤師・医薬品登録販売者等)」は17.7%であった.いずれの媒体も,見たり聞いたりした人が多いほど,「とても参考になった」又は「参考になった」と回答する割合が多い傾向がある中,「医師」及び「薬剤師」は,見たり聞いたりした人が同等の他の媒体と比べて,「とても参考になった」又は「参考になった」と回答する割合が特に高い傾向が認められた.一方,「ドラッグストアの店員(薬剤師・医薬品登録販売者等)」は「あまり参考にならなかった」「参考にならなかった」と回答した人の方が多かった.

Fig. 1. Reliability of Information Sources Regarding the Management of Post-COVID-19 Vaccination Side Effects

Original questions: Refer Supplementary Materials Q17; Internet news portal sites: Yahoo! News, Smartnews, Gunosy, etc.; Newspaper, magazine, and news agency-based news content on the Internet: Asahi-Shimbun DIGITAL, Nikkei-Denshiban, Toyo Keizai online, Jiji.com, etc.

4-2. 解熱鎮痛薬と新型コロナワクチン又は新型コロナウイルス感染症に関する考え方

新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬に関する考え方について調査した結果を以下に示す(質問原文はSupplementary Materials Q9に記載).新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬の種類については「考えたことがない」と回答した人が最も多く70.8%であり,「アセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬(イブプロフェンやロキソプロフェン)などを使用しても良い」と回答したのは23.8%であった.また,「アセトアミノフェンでなければならない」と回答した人が5.5%であった.また,Table 2-Q4に示す通り,解熱鎮痛薬を新たに入手しなかった理由として「ワクチン接種後に解熱鎮痛薬を飲んではいけなかったと思った」を選択した人はいなかった.

一方,表中に記載していないが,新型コロナウイルス感染症と解熱鎮痛薬に関する考え方に関連して,新型コロナワクチン2回目接種前後に解熱鎮痛薬を服用しなかった理由として「解熱鎮痛薬を飲むと新型コロナとの関係で良くない(重症化しやすくなるなど)と聞いたから」を選択した人が1人いた(質問原文はSupplementary Materials Q14に記載).

5. 不適正使用群の解析

Table 6に示した通り,不適正使用群とその他を群間比較した結果,不適正使用群は男性の割合が有意に多かったが,年代,就労状況,最終学歴に差はみられなかった.入手経路について,「医師に処方してもらった」と回答した者とそうでない者では,有意差はないものの不適正使用群で「医師に処方してもらった」と回答した者が少ない傾向がみられた(p=0.08).また,不適正使用群は,ワクチン接種後の副反応の対応方法を,医師・薬剤師に「聞かなかった」,「あまり参考にならなかった」・「参考にならなかった」と答える割合が有意に高かったが,ドラッグストアの店員(薬剤師・医薬品登録販売者等)及びそのほか17項目の情報源について差はみられなかった.ヘルスリテラシーに関し,不適正使用群はその他群と比べ有意差はみられなかった.

Table 6. Factors Associated with Inappropriate Drug Use

Inappropriate use groupa)OthersTotalp-Value
n%n%n%
Total45(100)108(100)153(100)
A. Gender
Male24(53.3)33(30.6)57(37.3)0.013 *
Female21(46.7)75(69.4)96(62.7)
B. Age
20–34 years19(42.2)40(37.0)59(38.6)0.599b)
35–49 years14(31.1)41(38.0)55(35.9)
50–64 years9(20.0)15(13.9)24(15.7)
≥65 years3(6.7)12(11.1)15(9.8)
C. Employment Status
Students, Homemakers, and Unemployed6(13.3)28(25.9)34(22.2)0.063
Part-time and Temporary Workers Contract Employees, Self-employed, Freelancers, etc.9(20.0)30(27.8)39(25.5)
Company Employees, Corporate Officers, Government Employees, and Association Employees30(66.7)50(46.3)80(52.3)
D. Educational Background
Elementary School, Junior High School, and High School13(28.9)30(27.8)43(28.1)0.926
Vocational School, Junior College, and Technical College11(24.4)24(22.2)35(22.9)
University and Graduate School21(46.7)54(50.0)75(49.0)
E. Acquisition Pathway
Prescribed by a physician9(20.0)37(34.3)46(30.1)0.080
(Did not choose the answer above)36(80.0)71(65.7)107(69.9)
Purchased at a pharmacy or drugstore (Physical store)27(60.0)67(62.0)94(61.4)0.814
(Did not choose the answer above)18(40.0)41(38.0)59(38.6)
F. Referential Reliability of Information Sources Regarding the Management of Side Effects
1. Physicians
Very informative+Informative13(28.9)56(51.9)69(45.1)0.009 *
Not very informative+Uninformative7(15.6)5(4.6)12(7.8)
Did not see or hear25(55.6)47(43.5)72(47.1)
2. Pharmacists
Very informative+Informative5(11.1)31(28.7)36(23.5)0.010 *
Not very informative+Uninformative7(15.6)5(4.6)12(7.8)
Did not see or hear33(73.3)72(66.7)105(68.6)
3. Drugstore Clerks (Pharmacists, registered salespersons, etc.)
Very informative+Informative4(8.9)12(11.1)16(10.5)0.216b)
Not very informative+Uninformative7(15.6)7(6.5)14(9.2)
Did not see or hear34(75.6)89(82.4)123(80.4)
G. Health Literacy
Higher HL21(46.7)60(55.6)81(52.9)0.409
Lower HL24(53.3)48(44.4)72(47.1)

*Significant. a)Subjects who chose “Took antipyretic analgesics BEFORE the second vaccination” or “Took antipyretic analgesics BEFORE and AFTER the second vaccination” or “Took it as a preventive medication before the fever, pain, etc., appeared” (Table 3) or “Not confirmed (the dosage and administration of antipyretic and analgesic medicines)” (Table 4). b)Fisher’s exact test; other p values: χ2 test.

6. 欠品の影響

解熱鎮痛薬を「薬局,ドラッグストア(実店舗)で購入した」又は「ネット通販(楽天,Amazon,健康コムなど)で購入した」170人のうち,「購入したい薬が売り切れていた」を選択した欠品選択群(n=14)と非選択群(n=156)を,(1)入手経路,(2)入手した解熱鎮痛薬の種類,(3)解熱鎮痛薬服用の有無,(4)解熱鎮痛薬を服用しなかった理由,(5)発熱後の解熱鎮痛薬を飲む以外の対処法,(6)新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬の種類に対する考え方,(7)ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源としての参考度について比較した結果を以下に示す.

  • (1)入手経路は複数選択可能な設問であったが,欠品選択群では薬局,ドラッグストア,ネット通販以外の経路で入手した者は認められなかった.
  • (2)入手した解熱鎮痛薬の種類について,「タイレノールA,ラックルなどのアセトアミノフェン配合薬」が有意に多かった(57.1%, p<0.001).
  • (3),(4),(5)については有意差が認められなかった.
  • (6)新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬について,「新型コロナワクチンの副反応にはアセトアミノフェンでなければならない」は0.0%,「新型コロナワクチンの副反応にはアセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬(イブプロフェンやロキソプロフェン)などを使用しても良い」は64.3%,「考えたことがない」は35.7%であった.
  • (7)ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源としての参考度に関し,「薬剤師」「ドラッグストアの店員」には有意差は認められなかったが,「医師」は「あまり参考にならなかった」又は「参考にならなかった」を選択する者が有意に多く,「新聞・雑誌・通信社系ニュースコンテンツ(朝日新聞デジタル,日経新聞電子版,東洋経済オンライン,時事ドットコムなど)」は「とても参考になった」又は「参考になった」を選択する者が有意に多かった.

7. 調剤薬局やドラッグストアでの対応,薬の説明書等への満足度

Table 7の通り,調剤薬局やドラッグストアでの対応,薬の説明書に対する満足度に関し,「調剤薬局でもらう薬の説明書」,「調剤薬局の薬剤師の説明」はいずれも利用している人の85%以上が「満足」又は「まあ満足」と回答した.一方,「市販薬の商品に書いてある説明書きや,箱の中に入っている説明文書」に対して「満足」又は「まあ満足」と回答したのは利用者の76.3%,「ドラッグストアの店員(薬剤師や登録販売者など)に薬の相談をしたときの対応」に対して「満足」又は「まあ満足」と回答したのは利用者の68.1%であった.いずれの項目も,不適正使用群とそのほかにおける評価に有意差はなかった.

Table 7. Satisfaction Level with the Response at Pharmacies and Drugstores and with Instructions

Satisfied+Slightly satisfiedSlightly dissatisfied+DissatisfiedNot read/Not consultedTotala)
n%n%n%n%
Instructions for medications received from dispensing pharmacies30085.7174.9339.4350100.0
Descriptions of pharmacists at dispensing pharmacies31287.9205.6236.5355100.0
Instructions printed on packages or inserted in the boxes of OTC drugs27376.34412.34111.5358100.0
Response of drugstore clerks (pharmacists, registered salespersons, and others) when consulting about OTC drugs22668.13711.16920.8332100.0

a)Respondents who have not received a doctor’s prescription or purchased any medication within the past year were excluded. Original question: Refer Supplementary Materials Q19.

考察

本調査において,新型コロナワクチン接種に係わる解熱鎮痛薬の入手・使用に関する問題点及び解熱鎮痛薬に関する誤解が認められた.まず,解熱鎮痛薬の入手・使用に関する問題として,購入すべき市販薬が不明(結果2-3項),購入したかった市販薬の欠品(結果2-3項),自宅保管薬の期限切れのおそれ(Table 2),他人の医薬品の流用の可能性(Table 2及び結果2-1項),予防的服用(Table 3及び結果3-1項),用法用量の確認不足(Table 5)が認められた.次に,解熱鎮痛薬に関する誤解について,新型コロナワクチン接種後の解熱鎮痛薬はアセトアミノフェンでなければならないと考えている人が5.5%(結果4-2項),新型コロナワクチン2回目接種前後に解熱鎮痛薬を服用しなかった理由として解熱鎮痛薬を飲むと新型コロナとの関係でよくないと考えてワクチン接種後に解熱鎮痛薬を服用しなかった例が1例(結果4-2項)認められた.いずれの認識も科学的根拠に基づく理解とは言い難い.このような認識が発生する要因は複数考えられるが,本調査結果から厚生労働省の情報を参照した人が35.7%に留まっている(Fig. 1)ことから,厚生労働省の情報が周知されていなかったことが一つの要因と考える.

上述の諸問題に対する薬剤師の介入可能性について,調剤薬局とドラッグストア,医療用医薬品と市販薬それぞれについて考察する.

まず調剤薬局の薬剤師について,その説明に対する満足度は比較的高く(Table 7及びref. 6),また,不適正使用群では解熱鎮痛薬を医師に処方してもらった人が少ない傾向があったことから,調剤薬局の薬剤師の説明が新型コロナワクチン接種後の解熱鎮痛薬の適正使用推進に寄与していた可能性が考えられる.一方で,新型コロナワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源として,薬剤師に聞いた人は27.7%に留まっている(Fig. 1).Figure 1における「薬剤師」は薬剤師全般を指しており,かならずしも調剤薬局の薬剤師に限ってはいないが,調剤薬局においても患者が薬剤師に相談をし易い環境や関係性を作ることは課題と考える.

次に,ドラッグストアの店員(薬剤師,医薬品登録販売者など)に新型コロナワクチン接種後の副反応の対応方法を聞いた人は17.7%に留まっている(Fig. 1).また,ドラッグストアの店員(薬剤師や医薬品登録販売者など)に薬の相談をしたときの対応に対してどのように感じることが多いかという問いに対して「少し不満」又は「不満」な人が利用者の11.1%,相談をしない人が20.8%であった(Table 7)ことから,普段の相談対応における顧客からの満足度を高めることで,医薬品等に関する情報源としての信頼性を高められる可能性があると考える.

医療用医薬品について,自宅保管薬の期限に関する認識不足や家族等に処方された医薬品の流用の可能性が認められた.このような患者が存在することを認識して服薬指導や残薬管理などを行うことによって適正使用を推進できる可能性があると考える.

市販薬について,何を購入すればよいかわからなかった人が31.6%いた(結果2-3項).内閣府の世論調査7によると,薬局薬剤師に市販薬について相談したいと答えた人は17.2%に留まっていることから,患者や顧客は薬剤師等に相談しなかった可能性がある.また,市販薬の説明書きや説明文書について1–2年以内に市販薬を購入した人のうち,11.5%は読んでおらず,12.3%は少し不満又は不満と回答していた(Table 7).したがって,薬剤師等が市販薬選びから積極的に声をかけ,服用方法や使用上の注意を的確に伝えることで適正使用を推進できると考えられる.新型コロナウイルスのパンデミックにおいて,薬剤師は通常業務に加えて様々な対応が求められていたところであり,積極的な介入が難しい局面もあったと認識しているが,特に妊婦や小児,肝疾患・腎疾患,解熱鎮痛薬との相互作用のある医薬品の服用者など解熱鎮痛薬の選択に注意を要する患者及び顧客においては積極的な介入の意義が大きいと考える.とりわけかかりつけ薬剤師は,市販薬を含めた服薬情報の一元的な把握と薬学的管理・指導を求められており,8上記のような積極的な介入が期待される.なお,ドラッグストアにおいて医薬品登録販売者の指導的立場にある薬剤師は,医薬品登録販売者が適切に介入できるよう指導することも,医薬品適正使用推進の観点から重要と考える.

市販薬の欠品の問題に関し,本調査において「購入したい薬が売り切れていた」人が10.5%認められた(結果2-3項).解熱鎮痛薬の欠品は,メーカーの供給能力を上回る急激な需要の増加が主な要因と考えられるため,薬剤師の介入の余地は小さいと考える.しかしながら,アセトアミノフェンに需要が集中していた中,市販薬選びに積極的に介入することによって,ロキソプロフェン等のnon-steroidal anti-inflammatory drugs(NSAIDs)を使用可能な患者及び顧客にはNSAIDsを紹介することで,アセトアミノフェンへの需要集中を緩和しつつ,小児や妊婦など,アセトアミノフェン以外の選択肢がない生活者のために在庫を確保しておくなどの対応が考えられる.

なお,本調査結果には市販のアセトアミノフェン製剤欠品の影響を受けると考えられる項目がある.具体的には,(1)入手経路のうち医師による処方や他人の医薬品の流用への正の影響,(2)入手した解熱鎮痛薬の種類のうちアセトアミノフェン製剤以外への正の影響,(3)2回目の新型コロナワクチン接種前後の解熱鎮痛薬の服用の有無,(4)服用しなかった理由として「解熱鎮痛薬がなかった」への正の影響,(5)解熱鎮痛薬以外の対処法への正の影響,(6)新型コロナワクチンの副反応のために服用する解熱鎮痛薬に対する考え方,(7)ワクチン接種後の副反応の対応方法の情報源として「薬剤師」「ドラッグストアの店員(薬剤師・医薬品登録販売者等)」の参考度への負の影響が想定される.このため,薬局,ドラッグストア又はネット通販で解熱鎮痛薬を入手した者のうち,「購入したい市販薬が売り切れていた」を選択肢した欠品選択群とそうでない非選択群を比較したが(結果6節),欠品選択群がn=14と少数であるため,アセトアミノフェン製剤欠品による本調査結果への影響は明確にはわからなかった.

最後に,インフォデミックに対する薬剤師の介入可能性について考察する.本調査において,薬剤師は,テレビやニュースポータルなどのメディアと比べて情報源としての信頼性が高いことが示された.また,厚生労働省の情報源への接触率が限定的であること(Fig. 1)から,薬剤師が薬局・ドラッグストアで患者や顧客に対して個別に科学的根拠に基づいた情報を提供することで,生活者が適切な判断を下す助けになるものと考える.例えば,解熱鎮痛薬はアセトアミノフェンでなければならないと考えていた人に対しては,市販薬選びから介入することで,科学的根拠に基づく情報提供を行うことができると考える.一方,2020年10月時点で薬局薬剤師を対象に行われたインターネット調査では,61.0%が新型コロナウイルスに係わる治療薬やワクチンに関する情報が必要だが十分に得られないと回答していたと報告されている.9その背景として,新型コロナウイルス関連の論文の氾濫と撤回があることが考えられ,10,11そのような状況下で科学的根拠に基づく情報提供を行うためには論文を吟味するスキルが必要である.しかしながら個人の情報収集には限界があるため,組織的な対応も必要と考える.

本研究の限界として以下が挙げられる.まず,新型コロナワクチンを2回接種済みの者を対象にしている点である.日本のワクチン2回接種完了率が2022年1月14日時点で78.6%であった12ことから,母集団は十分に大きいと考えるが,対象者が日本政府の新型コロナワクチン政策に従った人と考えられる点で,結果の解釈に注意を要する.次に,調査会社に登録された対象者400人に対してインターネットを用いた調査であるため,結果を一般化できない.しかし,日本国内のインターネット利用者は82.9%であり,13–59歳の各年齢層では90%以上,60代で84.4%,70代で59.4%である13こと,調査会社に登録された大規模パネルから日本全国に居住する対象者から得られた結果であることから,限定的ながらも今後のインフォデミックにおける薬剤師の介入のあり方について有用な示唆を与えるものであると考える.また,日本国内の新型コロナワクチン接種に係わる解熱鎮痛薬の入手使用実態を初めて調査した点でも重要な結果と考える.

本研究結果から,新型コロナワクチンのインフォデミックにおける解熱鎮痛薬の入手・使用実態が明らかとなった.また,問題点として,解熱鎮痛薬に関する誤解,購入すべき市販薬が不明,購入したかった市販薬の欠品,自宅保管薬の期限切れの恐れ,他人の医薬品の流用の可能性,予防的服用,用法用量の確認不足が認められ,インフォデミックにおいて市販薬選びから薬剤師が積極的に介入することにより医薬品の適正使用を推進できる可能性が示唆された.

謝辞

本調査の趣旨を理解し協力してくださった,調査対象者の皆様に感謝します.

利益相反

泉澤恭子,柳奈津代,佐藤宏樹,澤田康文は,株式会社アインファーマシーズ,I&H株式会社,有限会社イトーヤク,東邦ホールディングス株式会社,株式会社メディカル一光,株式会社トモズ,株式会社わかばを含む10社からの寄附金で設置された寄付講座のそれぞれ特任研究員,特任助教,特任准教授,客員教授である.佐藤宏樹は,株式会社アインファーマシーズ,I&H株式会社,株式会社竹内調剤薬局,東邦ホールディングス株式会社,株式会社メディカル一光,株式会社わかばから本研究と関連しない共同研究費を受領した.

Supplementary materials

この論文のオンラインにSupplementary materials(電子付録)を含んでいる.

REFERENCES
 
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