本研究ではサービス付き高齢者向け住宅の機能の実態を明らかにし、医療・介護ニーズへの対応との関連の検討を行った。 　研究方法は、全国のサービス付き高齢者向け住宅から2000か所を無作為抽出した調査及び得られたデータの分析である。サービス付き高齢者向け住宅の機能についてMann-WhitneyのU検定、Kruskal-Wallis検定と有意差が認められた項目間のDunn-Bonferroniの方法を用いた多重比較を行った。 　結果、サービス付き高齢者向け住宅の機能としての要介護3以上の入居者の割合、医療的処置が必要な入居者の割合、住宅内で看取りを実施している割合について、訪問看護事業所の併設群では要介護3以上の入居者の割合、医療的処置が必要な入居者の割合が高かった。また、病院内での付き添い、外出同行の実施群は未実施群よりも3つの機能が発揮されていた。今後これらの機能の評価方法の確立が求められる。

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本稿は2006年から2021年までに発行された日本介護経営学会の学会誌『介護経営』に掲載された論文を対象に、論文の種類、論文のタイトルのキーワードから分野及びテーマ別、著者(筆頭者)の職域別に分類及び集計し、研究動向を探り、その特徴を報告することが目的である。 多くが実践研究のスタイルをとっていることが示された。さらに近年における「テーマ別」として分類された内容での研究の増加が示された。特に、「介護人材の教育・育成」に関する研究が多く行われている傾向が示された。このことからこの分野の研究の広がりが明らかになった。また、「ロボット・センサー・ICT等を活用した介護サービス」に関するテーマは、介護サービスの次代の基盤になると考えられ、介護現場の情報をICT化することにより、エビデンスに基づく介護サービスの提供の促進に繋げるためにも、テーマの研究の広がりを今後期待したい。

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