日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
Online ISSN : 2189-4760
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早期公開論文
早期公開論文の4件中1~4を表示しています
  • 木戸 孝史, 奥野 将太, 白土 健吾, 川満 謙太, 安田 学
    論文ID: 23-24
    発行日: 2024年
    [早期公開] 公開日: 2024/09/18
    ジャーナル フリー 早期公開

    【目的】肺癌手術患者の入院期間中に生じる手術関連骨格筋量減少(surgery-related muscle mass loss;SRML)の程度,および入院期間中に生じるSRMLと術後1ヶ月の運動耐容能との関連を検証した.

    【方法】対象は,非小細胞肺癌に対して肺葉切除術を施行した連続症例とした.入院期間中の骨格筋量減少((術前骨格筋指数(skeletal muscle mass index;SMI)-退院前SMI)/術前SMI×100;SMI減少率)が,術後1ヶ月6分間歩行距離(Six-minute walk distance;6MWD)/術前6MWD×100(6MWD術前比率)に影響を与えるのか,重回帰分析を実施した.

    【結果】対象は105名であり,年齢が71.0歳[68.0, 76.0],男性が57名(54.3)であった.SMI減少率は4.2%[1.8, 7.5]であり,6MWD術前比率の独立因子であった.

    【結語】肺癌手術患者は術後早期からSRMLが生じる可能性が高く,術後の運動耐容能回復には入院期間中に生じるSRMLの評価,および対策に努める必要がある.

  • 清水 一希, 塩出 昌弘, 濟藤 智子
    原稿種別: 症例報告
    論文ID: 23-26
    発行日: 2024年
    [早期公開] 公開日: 2024/07/31
    ジャーナル フリー 早期公開

    今回、特発性肺線維症をベースとした慢性呼吸不全のために在宅酸素療法と呼吸リハビリテーションが導入されている生活期にある症例に対して、生活行為向上マネジメント(Management tool for daily life performance;MTDLP)を用いての作業療法を行った。本症例は地域生活にて身体機能・活動量・QOLが低下していた。そこでMTDLPを導入して本症例の希望する“観光列車への乗車”を目標に据えてプログラムを作成し、多職種でアプローチを行った。その結果、身体機能・活動量・QOLの改善を認め、観光列車に乗車することができた。そして、目標を達成してMTDLPによる介入を終了した後も更に改善効果を認めた。MTDLPを用いて呼吸リハビリテーションのアクションプランを計画することは、身体機能・活動量・QOLを効率的に、かつ持続的に向上する可能性が示唆された。

  • 松木 美貴, 植木 純, 野村 菜摘, 黒澤 一, 須田 茂明
    原稿種別: 原著
    論文ID: 23-07
    発行日: 2024年
    [早期公開] 公開日: 2024/02/12
    ジャーナル フリー 早期公開

    スパイロメトリーは呼吸機能のスクリーニング,呼吸器・呼吸器関連疾患の診断,治療,管理において必須の検査である.一方で,被験者の最大努力を得るための様々なスキルや検査中の妥当性,再現性の評価が検査者に求められ,環境面では掛け声が大きな騒音となる.施設規模や対面検査者のスキルに依存せずにサイレントに実施可能なフローセンサを接続したノートPCを遠隔から操作するモバイル検査システムを開発し実行可能性を検討した.検査者(n=5)のSystem Usability Scaleは平均65.0,User Interface 4.2±0.6(SD),検査者,被験者と同席するファシリテータの検査環境調査は全体で4.6±0.4とそれぞれ良好で,騒音レベルも日常会話レベルに止まった.測定結果(肺活量・努力性肺活量)の妥当性,再現性も良好であった.検査中のタイムラグの指摘もなく,遠隔医療や防音設備のない施設,COVID-19病棟等,様々な臨床の場で活用できる可能性が示唆された.

  • 高岸 弘美, 乙黒 恵子
    論文ID: 22-23
    発行日: 2024年
    [早期公開] 公開日: 2024/01/23
    ジャーナル フリー 早期公開

    【目的・方法】在宅酸素療法患者への災害時支援体制を構築するために、全国の保健所に調査を実施した。

    【結果】469か所に配布し、158枚の回答を得た。小児慢性特定疾患と特定難病のみ把握しているという回答が42%であった。支援計画があると答えたのは26%で、人工呼吸器を使用している者のみが多かった。HOTセンターを設置する計画がないと答えたのは89%であった。HOT患者が避難したことがあると答えたのは10%であった。行政独自の取り組みがあるのは24%で、名簿の作成や停電時の安否確認、関係機関との連携の確認などであった。関係機関と連携した取り組みは5%があると答えた。酸素業者との取り組みの有無は、12%があると答え、災害時の協定や酸素供給体制の構築をしていた。

    【考察】今後の課題は、HOT患者全体の把握ができていないこと、安否確認方法、避難所までの移動手段がないこと、災害時の電源の確保、関係機関との事前の連携体制の構築などが明らかになった。

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