目的：男性の更年期障害（加齢性腺機能低下症候群：LOH症候群）は，中高年男性の身体的および精神的な健康に影響を及ぼす．しかし，日本では認知度が低く，適切な診断や治療を受けていない従業員が多いのが現状である．本研究では，日本の働く男性における更年期に関する健康課題，リテラシー，およびプレゼンティーイズム（出勤はしているが健康問題により生産性が低下している状態）について業種を考慮に入れて調査した．方法：本調査は，東京の業種の異なる企業3社に勤務する35歳以上の男性社員3,362名を対象に実施した．調査内容には，健康状態（Aging Males’ Symptoms （以下，AMS）スコアを含む），リテラシー，職場環境，仕事への影響に関する質問が含まれた．労働生産性の損失を表すプレゼンティーイズムの評価には，単一質問式プレゼンティーイズム評価尺度を用いた．調査は自己記入式WEB質問票を通じて匿名で実施した．結果：有効回答者数は1,811名で，年齢層は30代から60代以上まで幅広く分布していた．職位に関しては，1.3％が役員，31.9％が管理職，53.1％が一般社員であった．「男性更年期」という言葉の認知度は79.2％と高かったものの，その具体的な症状を理解している従業員は19.0％にとどまった．参加者のAMSスコアは，9.4％が重度，21.5％が中等度であり，全体の約3割程度が中等度以上の症状を抱えていることが判明した．仕事への影響として最も多く挙げられたのは「集中できない」で，58.8％の回答者が選択をしていた．中等症または重度の症状を持つ社員のプレゼンティーイズムは26.4％だった．さらに，症状を持つ社員のうち14.8％がプレゼンティーイズムは50％以上であると答えていた．考察と結論：本調査によって，日本企業における男性更年期の実態の一端が明らかになり，男性更年期症状が労働生産性に大きな影響を与える可能性が示唆された．

新型コロナウイルスパンデミックが日本を席巻したことは記憶に新しい．現在は，感染症法上，5類感染症になってはいるが，年2回のピークをもって感染（現在はオミクロン株派生型のニンバス）が続いている．従って，感染予防の観点から引き続き注視する必要がある．この新型コロナウイルス感染対策としては，換気などの環境要因は重要であることは周知の事実であるが，同じ環境下でも感染する人としない人がいることは，経験していることと思われる．これには，個人的要因としての疾患感受性が関与すると考えられる．ここでは，個人的要因として健康診断に関わる項目のうち生活習慣病や生活習慣等に関わる要因をリストアップして，systematic review/meta-analysis等のデータ，国際機関や国内の学会の見解等を含めナラティブレビューとして解説する．結果として，Corona virus disease 2019（COVID-19）の死亡・重症化因子や発症因子には，エビデンスレベルの差はあれ，男性，喫煙，飲酒，肥満，睡眠不足，運動不足，高血圧，高脂血症，糖尿病，chronic obstructive pulmonary disease（COPD）が関与することが考えられた．

目的：大学医学部における職場ダイバーシティの推進が課題となっている．しかし大学医学部に属する労働者全体（医療職以外も含む）がどのようなニーズを有しているか判然としない．本調査は，大学医学部の労働者がダイバーシティ推進のために望む具体的な内容を自由記述より明らかにすることを目的とする．対象と方法：本断面調査では，2021年7月に，福島県立医科大学ダイバーシティ推進室が実施したアンケートの自由記述に回答した168名を分析対象とした．データ収集項目は，基本属性（性別，年齢階級，所属），ならびに自由記述（ダイバーシティ推進にあたり望む内容）であった．自由記述の内容はオープンコーディングの技法により抽象化され，13個のカテゴリに集約された．基本属性（所属）とカテゴリとの関連がχ²検定またはFisherの正確検定によって検証された．結果：生成されたカテゴリのうち，「既存支援制度を活かす人員配置」（既存の支援制度を最大限活用できるような人員配置を求める）は事務局において該当者が多く（p < .001），「組織のワークライフバランス」（組織全体としてダイバーシティを推進することが労働者のワークライフバランス向上に繋がる）は病院において該当者が多かった（p = .002）．考察と結論：「既存支援制度を活かす人員配置」について，大学事務局の人材育成機能が低下した結果，既存支援制度を利用して休暇・休業等を取得しようとしても代替人員が見つからず，制度を活用できない事態を招いている状況を反映している可能性がある．「組織のワークライフバランス」について，病院の医療職は，専門職団体や協会等における労働改善施策の情報に触れる機会が多く，組織全体としてワークライフバランス向上やダイバーシティ推進を捉える視点を培っていた可能性がある．エビデンス・ベイスド・マネジメントの観点から，根拠に基づいたダイバーシティ推進施策を実施することは，日本の大学医学部において重要な課題となろう．