産業衛生学雑誌
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早期公開論文
早期公開論文の13件中1~13を表示しています
  • 亀山 純子, 橋爪 祐美, 柳 久子
    原稿種別: 調査報告
    論文ID: 2020-015-E
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/11/14
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:本研究は,外国人介護福祉士候補者(以下,候補者)の国家資格取得に向けた就労継続と教育支援上のニーズや課題を明らかにすることを目的とした.対象と方法:国家試験を受験し合格した12人を対象に半構造化面接を実施し,グラウンデッド・セオリー・アプローチの継続的比較分析を援用した.分析結果の妥当性は,member checkとpeer debriefingで検討した.結果:「国家資格の取得過程にある壁」を中核カテゴリに,外国人介護職者と受入れ施設に関わる要因として4つのカテゴリが,受入れ施設と施設での教育支援に関わる要因として6つのカテゴリが抽出された.考察と結論:合格者から見る就労継続と教育支援上のニーズや課題は,研修面と実務面の両方にまたがって多様なこと,外国人である候補者の権利保障に関わることが考えられた.国家資格取得のための教育支援として,就労と学習両立に関わる多様なニーズへの対応を要し,現行の育成プログラムには限界があることから,改善は喫緊の課題である.

  • 小嶋 純
    原稿種別: 短報
    論文ID: 2020-023-C
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/11/07
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 井上 由貴子, 中田 光紀, 栗岡 住子, 永田 智久, 森 晃爾
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-020-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/10/22
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:主観的健康感は健康状態を自己評価する指標であり,免疫機能と関連することが報告されているが,種類の異なる3つの健康感指標(全般的,過去比較および他者比較)と炎症マーカーの関連ならびに年齢別のそれらの相対的な関連の強さについてはまだ十分に理解できていない.本研究は介護施設従業員を対象に,異なる健康感指標と炎症マーカーとの関連を検討した.対象と方法:介護施設で働く21歳〜68歳(平均40歳)の職員120名(女性90名,男性30名)を対象に,健康診断に併せて血中炎症マーカー(インターフェロン-γ,インターロイキン(IL)-4,IL-6,腫瘍壊死因子(Tumor Necrosis Factor; TNF)-α,白血球数)を測定すると同時に質問紙により主観的健康感を尋ねた.重回帰分析にて共変量を調整し,40歳未満および40歳以上で層別化を行ったうえで,炎症マーカーと主観的健康感の関連を解析した.結果:全ての潜在的共変量を調整したモデルにおいて,40歳以上の高齢層では,全般的健康感の悪化はIL-6の増加と有意に関連し,40歳未満の若年層では他者比較健康感の悪化はTNF-αの増加と有意に関連した.他者比較健康感の悪化は参加者全体においてもIL-6の増加と有意に関連した.過去比較健康感は炎症マーカーと明確な関連を示さなかった.考察と結論:本研究の結果から,主観的健康感指標の種類が異なれば炎症マーカーとの関連も異なること,特にこれらの関連は,若年層と高齢層に分けて行うことでより明確になることが明らかとなった.これは,健康感指標の相違のみならず年齢も主観的健康感と炎症マーカーの関連を修飾することを示唆する.

  • 原 邦夫
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-029-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/09/26
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:日本においては様々な産業衛生技術専門職の国家資格があり統一的な産業衛生技術者のコンピテンシー領域・項目がないことから,本研究の目的は,日本の統一的な産業衛生技術専門職のコンピテンシー領域・項目をまとめることである.対象と方法:文献調査,KJ法調査,デルファイ法調査,および質問紙調査を行った.主に米国,英国,日本のホームページ,報告書およびGoogle schoolerで検索した文献を取り上げ,領域,役割,知識およびスキルを比較し,約150項目に再整理した.つぎに,それに基づいて,5名の産業衛生技術専門職でKJ法,13名の産業衛生技術専門職でデルファイ法,およびある大学の産業衛生技術専門職のOB会の53名の質問紙調査の回答により,議論・評価し,産業衛生技術専門職のコンピテンシーの領域・項目を選出した.結果:文献調査では147項目,KJ法調査では10領域・133項目,デルファイ法調査では6領域・63項目,最後に質問紙調査で5領域・51項目が特定された.(1)課題・発展性の発見と方針決定力,(2)課題解決力と発展的展開力,(3)コミュニケーション力と緊急時リカバリー力,(4)組織の能力を向上させる力,(5)現場の教育支援力,としてまとめられた.考察および結論:質問紙調査の53名の回答者は主に20代および30代であったが,質問紙調査の63項目の評価について,53名の質問紙調査回答者の評価と,ベテラン中心のデルファイ法調査の13名参加者の評価とは,正の相関関係があった.これらの結果は,本研究で得られた5領域・51項目からなる統一した産業衛生技術専門職のコンピテンシーは,日本の代表的で統一的なコンピテンシー領域・項目のセットであることを示唆している.

  • 大賀 佳子, 千葉 敦子
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-009-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/09/18
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:ストレスの低減や職場の活性化に寄与する要因としてユーモアに注目が集まっているが,ユーモア表出の対象を同僚に限定し,ストレス反応や同僚からのサポートとの関連を検討した研究は少ない.本研究の目的は,看護職が同僚に対して表出するユーモアを調査し,心身のストレス反応及び同僚からのサポートとの関連を検討することである.対象と方法:東北地方A市の8つの病院で働く看護職765名を対象とし,自己記入式質問紙調査を実施した.心身のストレス反応と同僚からのサポートは職業性ストレス簡易調査票の結果を使用した.ユーモア表出は,ブラックジョークのような“攻撃的ユーモア表出”,だじゃれや言葉遊びのような“遊戯的ユーモア表出”,自虐ネタのような“自虐的ユーモア表出”の3つのタイプを測定する15項目のユーモア表出尺度(塚脇ら2009a)を使用した.ユーモア表出の傾向と心身のストレス反応及び同僚からのサポートとの関連をみるために統計解析を行った.結果:回答は672部(回収率87.8%)得られ,記入に不備のあったものを除いた623名(有効回答率81.4%)を解析対象とした.看護職が同僚に対して表出するユーモアは,自虐ネタのような自虐的ユーモア表出が最も多かった.各ユーモア表出に影響を与える属性要因を検討した結果,攻撃的ユーモアは性別,職位の有無,夜勤の有無,自虐的ユーモアは性別,職位の有無,遊戯的ユーモアでは性別,年齢階級に有意な関連が認められた.同僚からのサポートに影響する要因は,年齢階級,自虐的ユーモア表出,活気,イライラ,身体愁訴と有意な関連が見られた.考察と結論:看護職は同僚とのコミュニケーションに,自己や他者を支援する効果のある自虐的ユーモアを最も使用し,男性は女性よりもさまざまな種類のユーモアを活用していた.役職についている者は,軽い皮肉のような攻撃的ユーモアや自分の失敗を笑うような自虐的ユーモアをより使用する傾向が見られた.また,年齢を重ねることで,雰囲気を明るくするだじゃれのような遊戯的ユーモアの使用が増加する可能性が伺えた.自己の欠点や失敗をユーモアとして話したり生き生きと働くことは,同僚からのサポートを増加させる一方,イライラや心身の不調を抱えて働くことは,同僚からのサポートを減少させる可能性が示唆された.

  • 永原 真奈見, 樋口 善之, 赤津 順一, 谷直 道, 山本 良子, 太田 雅規
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-019-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/09/18
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:男性勤労者を対象とした特定保健指導において,6か月時で3%減量を目標とする意義と,3か月時評価への応用可能性について明らかにすることを目的とした.方法:2008年~2017年に,一般財団法人日本予防医学協会によって実施された特定健康診査を受診し,初めて特定保健指導を受けて最後まで終了した40~64歳の男性勤労者5,031名を解析対象とした.保健指導開始時(初回面談時)と終了時(6か月後)の体重変化率により3%減量達成群,3%未満減量群,非減量群の3群に分け,各群の3か月及び6か月時の体重や腹囲,血圧の申告値を比較した.また,次年度の特定健康診査結果の得られた2,889名を対象に,体重,腹囲,血圧,中性脂肪,High Density Lipoprotein-Cholesterol(HDL-C),空腹時血糖(以下,血糖とする)の初年度からの改善状況,及び次年度のメタボリックシンドローム(以下,MetSとする)罹患率・脱却率を3群別に比較し,実測値においても申告値と同様の改善効果が得られるかについて検証した.さらに,保健指導開始6か月時に3%減量に到達するための3か月時の減量目標を算出し,その目標値に基づいて次年度におけるMetS罹患率・脱却率を検証した.結果:3%減量達成群,3%未満減量群,非減量群の構成割合は26.8%,40.9%,32.3%であった.6か月時における腹囲や血圧の改善量は,減量の達成度に応じて大きくなっていた.次年度の体重,腹囲,血圧,中性脂肪,HDL-C,血糖は,初年度と比較して,3%減量達成群では全項目において有意な改善が認められたのに対し,3%未満減量群では血糖に有意な改善がみられず,非減量群では拡張期血圧と中性脂肪を除いて改善は認められなかった.次年度のMetS罹患率は,3%減量達成群が7.6%と最も低く,MetS脱却率は70.7%と最も高かった.また,6か月時に3%減量に到達するための3か月時の減量目標は2.0%で,2.0%減量達成群は未達成群と比べてMetS罹患率・脱却率において有意な改善が認められた.結論:特定保健指導において,6か月時で3%減量を目標とすることの意義が明らかとなり,3か月時における減量目標を2.0%とする応用可能性が示唆された.

  • 内田 満夫, 筒井 保博, 野下 浩司, 小山 洋
    原稿種別: 短報
    論文ID: 2020-031-C
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/08/26
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 片岡 葵, 菊池 宏幸, 小田切 優子, 大谷 由美子, 中西 久, 下光 輝一, 井上 茂
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-017-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/08/24
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:労働安全衛生法が改正され,2015年12月よりストレスチェック制度が施行された.高ストレス者の判定には,厚生労働省のマニュアルにおいて合計点数を使う方法(以下,合計法)と換算表を使う方法(以下,換算法)の2つが示されている.この2つの判定方法間で,抽出される高ストレス者の割合に違いが見られる可能性が考えられるが,大規模かつ多業種の労働者集団を対象としてその違いを検討した報告はない.本研究の目的は,複数の企業で実施されたストレスチェック結果を用い,判定方法が異なることで生じる高ストレス者判定結果の差異を,個人・就労関連要因別に検討することである.対象と方法:2016年に1つの健診機関が提供するストレスチェックを行った117の企業・団体に所属する95,004名のうち,データの学術利用に同意しない者,データ欠損のある者を除いた71,422名を対象とした.調査項目は,職業性ストレス簡易調査票(57項目版)及び個人・就労関連要因(性,年代,雇用形態,役職,職種,勤務形態,業種)である.分析は,各対象者の職業性ストレス簡易調査票の回答について,合計法及び換算法により高ストレス者判定を行い,高ストレス者と判定された者の割合を全体および個人・就労要因別にカイ二乗検定で比較した.また,合計法・換算法の判定結果の組み合わせにより,両判定方法で高ストレス者と判定された群(A群),合計法でのみ高ストレス者と判定された群(B群),換算法でのみ高ストレス者と判定された群(C群),両判定方法で高ストレス者非該当の群(D群)に対象者を分類し,それぞれの割合を算出した.さらにストレス反応の下位尺度の平均値の4群間比較をKruskal Wallis検定にて行ったのち,2つの判定法に違いのあるB・C群間の比較をBonferroni法にて検定した.結果:対象者は,男性が66.8%を占め,平均年齢は43.7±11.1歳であった.高ストレス者と判定された者は合計法で11.7%,換算法で13.2%であり,合計法より換算法のほうが有意に高かった(p<.001).また,ストレス反応の各下位尺度の平均値を比較した結果,合計法でのみ高ストレス者と判定されるB群で身体愁訴の得点が高く,換算法でのみ高ストレス者と判定されるC群では,活気の低さ・イライラ感・疲労感・不安感の得点が高くなっていた.考察と結論:同一の回答であっても高ストレス者と判定される割合は合計法より換算法が全体で1.5%高く,この結果は,個人・就労関連要因別の検討においても同様であった.高ストレス者判定割合を論ずる際には,割合の値だけではなく判定方法を考慮する必要がある.さらに,合計法では換算法に比べ,身体愁訴の得点が高い対象者が高ストレス者と判定されやすい傾向が明らかになった.今後はどちらの判定方法が健康障害をより予測するかに関する知見の蓄積が望まれる.

  • 辰巳 友佳子, 志摩 梓, 川村 敦子, 森野 亜弓, 河津 雄一郎, 大久保 孝義
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2020-016-B
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/08/12
    ジャーナル フリー 早期公開
    目的:我が国の一般集団における家庭血圧測定実施状況はほとんど報告されていない.本研究は職域集団において家庭血圧測定の実施状況と家庭血圧測定を実施している者の生活習慣行動および基本的特性を探索的に明らかにすることを目的とした.方法:総合小売業の単一職域集団において2018年に実施された定期健康診断データを用い,40–65歳の4,664名を対象とした.降圧薬服用の有無別,性別に家庭血圧計保有の有無と測定頻度を算出し,多変量ロジスティック回帰分析より家庭血圧測定実施と基本特性,生活習慣行動との関連を検討した.独立変数は年齢,血圧,雇用形態,同居者有無,喫煙習慣,飲酒習慣,食習慣,運動習慣,歩行速度,脂質異常症治療有無,糖尿病治療有無とし,従属変数は降圧薬非服用者では家庭血圧測定機会あり(家庭血圧測定頻度が月2回以上),服用者では家庭血圧測定習慣あり(家庭血圧測定頻度がほぼ毎日)とした.結果:降圧薬非服用者で家庭血圧測定機会のある者は男性8.7%,女性12.4%で,男女とも年齢(1歳上昇毎のオッズ比:男性1.11,女性1.06)と血圧(<130/80 mmHgと比較した ≥ 140/90 mmHgのオッズ比:男性7.42,女性:4.71)が家庭血圧測定機会と正に関連した.さらに女性では脂質異常症治療を受けている者(受けていない者と比較してオッズ比1.77),歩く速度が速い者(遅い者と比較してオッズ比:1.49),運動習慣のある者(ない者と比較してオッズ比:1.79)で測定機会ありのオッズ比が有意に高く,夕食後の間食の回数が多い者(少ない者と比較してオッズ比:0.65)で有意に低かった.降圧薬服用者で家庭血圧測定習慣ありの者は男性21.6%,女性25.5%であった.男性では糖尿病治療を受けている者(受けていない者と比較してオッズ比:0.23)で測定習慣ありのオッズ比が有意に低かった.女性では,脂質異常症の治療を受けている者(受けていない者と比較してオッズ比:0.53),血圧管理不良者(<130/80 mmHgと比較した ≥ 140/90 mmHgのオッズ比:0.58),飲酒習慣のある者(ない者と比較してオッズ比:0.60),就寝前2時間以内の夕食回数が多い者(少ない者と比較してオッズ比:0.54)で測定習慣ありのオッズ比が有意に低く,独居者(同居者がいる者と比較してオッズ比:2.43)で有意に高かった.結論:降圧薬非服用者で家庭血圧測定機会ありの者は約10%で,男女とも年齢と血圧が,女性では加えて健康的な生活習慣が正に関連していた.降圧薬服用者で家庭血圧測定習慣ありの者は約25%で,他の生活習慣病治療や女性では血圧管理不良,不健康な生活習慣が負に関連した.
  • ―最近の動向と我が国の課題―
    豊岡 達士, 甲田 茂樹
    原稿種別: 総説
    論文ID: 2020-030-A
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/08/12
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    目的:金属ベリリウム及びベリリウム合金は,軽量でかつ強度が高いこと,耐熱性,耐腐食性等,優れた物理化学特性を有するため,世界的に幅広い産業で利用されている.一方で,ベリリウムには感作性,発がん性が認められており,ベリリウムの職業性ばく露を受ける可能性がある労働者に対する労働衛生管理は従前より各国で重要な課題となっている.このような中,米国労働安全衛生管理局(OSHA)は,2017年1月に,ベリリウムばく露による慢性ベリリウム症,及び肺がんの発症を防ぐことを目的に,ばく露規制を含め,ベリリウム労働衛生管理に関する規定を強化する最終規則(Final Rule)を公表した.本稿では,OSHA最終規則が発表されたことを機に,ベリリウムの健康障害や産業衛生に関する知見を把握し,我が国におけるベリリウム労働衛生管理に関する課題を共有することを目的とする.方法:ベリリウムの健康障害に関する国内外の論文,関連規制法等,最近の動向を収集し,ベリリム産業,ベリリウムばく露,ベリリウムによる健康障害,OSHA最終規則,我が国におけるベリリウム労働衛生管理についてその概要を纏めた上で,我が国におけるベリリウム労働衛生管理の課題について考察した.結果:ベリリウムばく露による健康障害において,近年最も問題となるのは,ベリリウム感作に端を発する慢性ベリリウム症であり,いかにベリリウム感作を低減するか,またベリリウム感作者を早期発見するかに重きをおいた労働衛生管理が重要であることが改めて確認された.結論:我が国におけるベリリウム労働衛生管理の課題として,ベリリウム等による健康障害の実態把握(疫学知見の収集)が喫緊に必要であること,特殊健康診断の診断項目,及び特定化学物質障害予防規則におけるベリリウム及びその化合物の定義の見直し検討が必要であることが示唆された.

  • 辻 洋志, 小澤 珠美, 林 江美, 玉置 淳子
    原稿種別: 話題
    論文ID: 2019-034-W
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/07/09
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 簑原 里奈, 小林 祐一, 古屋 佑子, 絹川 千尋, 廣里 治奈, 立石 清一郎, 渡邉 聖二, 森 晃爾
    原稿種別: 調査報告
    論文ID: 2020-012-E
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/07/09
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:我が国では少子高齢化が進んでおり,疾病治療,介護,育児等と仕事の両立において労働者を支援することは産業保健上の重要な課題である.また,多くの患者(労働者)は,精神的,制度的,経済的なサポートを受けながら就労を継続することを望んでいる.疾病治療と仕事の両立支援に関しては,2016年に厚生労働省からガイドラインが示されており,2018年には,主治医が患者に対して就労を継続するための指導を行った場合の「療養・就労両立支援指導料」が新設された.その算定要件として,産業医に対して両立支援に必要な情報を提供した上で,当該産業医から「助言」を得て,その助言を治療計画に反映させることが定められている.産業医が事業者に就業上の意見をする上で主治医の診療情報を求め意見を仰ぐことは一般的に行われているが,主治医が診療計画に活かせる産業医からの情報提供や助言のあり方は確立されていない.そのため,産業医による情報提供や主治医への助言の実態調査を行って明らかにすること,今後の在り方について検討することを目的に,対応事例の記録文書を収集し,分析を行った.対象と方法:日本産業衛生学会産業医部会等の約1500名の医師に対して,両立支援の目的で産業医として主治医に宛てて作成した文書の写しの提供を依頼した.収集した文書に記載されていた文章のうち,表題,挨拶,謝辞等の手紙としての構造部分を除き,文意を損なわない文脈単位にて切片を作成した.作成された切片はBerelson, B.の内容分析に基づいて質的帰納的に分析した.結果:42名からの103事例,178文書が分析の対象となった.治療・就労・生活環境等に関わる記述,産業医の見解・提案等,情報提供と解釈できる記述を抽出したところ,596切片が得られた.596切片を質的帰納的に分類したところ,産業医が主治医宛てに作成した文書に記載していた内容は,「情報提供」,「産業医の意見」,「情報の取り扱いに関する記述」の3つのコアカテゴリ,5つ(①~⑤)のカテゴリ,18(A~R)のサブカテゴリに分類された.主治医が患者本人から適切に聴取することが比較的困難であると思われる,職場環境・業務内容の詳細や,職場での言動に関する客観的な評価など,職場や仕事を理解するために主治医にとって有益であろうと考えられた良好事例(文面)をサブカテゴリごとにいくつか抽出し,例示した.考察と結論:実際の事例において産業医が主治医宛てに作成した手紙の文章から,産業医が行っている情報提供の実態を分析し,文書に記載されていた情報を分類し,そのカテゴリ表を作成した.カテゴリ表にリストアップされた全ての情報が手紙に記載されている必要はなく,各事例の状況に応じて必要かつ十分な情報が記載されていることが重要である.

  • 永滝 陽子, 中野 真規子, 大前 和幸, 平田 美由紀, 田中 昭代, 宮内 博幸, 武林 亨
    原稿種別: 短報
    論文ID: 2020-021-C
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2020/06/11
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