産業衛生学雑誌
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早期公開論文
早期公開論文の11件中1~11を表示しています
  • 川島 恵美, 胡 歓歓, 桑原 恵介, 幸地 勇, 江口 将史, 加部 勇, 溝上 哲也
    原稿種別: 短報
    論文ID: 2019-015-C
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/11/22
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 佐野 友美, 吉川 徹, 中嶋 義文, 木戸 道子, 小川 真規, 槇本 宏子, 松本 吉郎, 相澤 好治
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2019-010-B
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/10/26
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:医療機関における産業保健活動について,現場での事例をもとに産業保健活動の傾向や実施主体別の分類を試み,現場レベルでの今後の産業保健活動を進めていくための方向性について検討した.対象と方法:日本医師会産業保健委員会が各医療機関を対象に実施した「医療機関における産業保健活動に関するアンケート調査」調査結果を活用した.自由記載欄に記載された現在取り組んでいる産業保健活動の記述内容を対象とし,複数名の専門家により各施設の産業保健活動の分類を試みた.特に,1.個別対策事例(具体的な取り組み事例・産業保健活動の主体)2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類の2点に基づき分類を行い,各特徴について検討した.結果:有効回答数1,920件のうち,581件の自由記載があり,1,044件の個別の産業保健活動が整理された.1.個別対策事例のうち,具体的な取り組み事例については,個別対策毎の分類では「B労務管理・過重労働対策・働き方改革(35.7%)」,「Cメンタルヘルス対策関連(21.0%)」,「A 労働安全衛生管理体制強化・見直し(19.3%)」等が上位となった.また,施設毎に実施した取り組みに着目した場合,「B労務管理・過重労働対策・働き方改革関連」と「Cメンタルヘルス対策関連等」を併せて実施している施設が施設全体の13.2%に認められた.産業保健活動の主体による分類では,「a:産業保健専門職・安全衛生管理担当者(71.7%)」が最も多く,「b:現場全体(18.4%)」,「c:外部委託(2.4%)の順となった.2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類では①包括的管理(42.0%)が最も多く,②問題別管理(23.8%),③事例管理(16.5%)の順となった.考察と結論:医療機関における産業保健活動として,過重労働対策を含む労務管理・働き方改革,メンタルヘルス対策への取り組みが多く実践されていた.特に,メンタルヘルスにおける一次予防対策と過重労働における一次予防対策を併せて実施している点,外部の産業保健機関,院内の各種委員会,産業保健専門職とが連携し産業保健活動が進められている点が認められた.厳しい労働環境にある医療機関においても,当面の課題に対処しつつ,医療従事者の健康と安全に関する課題を包括的に解決できる具体的な実践が進められつつある.また,各院内委員会や外部専門家との連携によりチームとして行う産業保健活動の進展が,益々期待される.

  • 表 志津子, 石渡 丈子, 岡本 理恵, 中田(市森) 明恵, 森河 裕子, 小山 善子, 池内 里美, 奥野 敬生, 高橋 裕太朗, 城戸 ...
    原稿種別: 調査報告
    論文ID: 2018-043-E
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/09/13
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:本研究は若年性認知症を有する従業員の就労継続に関する事業場の認識を明らかにすることを目的とした.

    対象と方法:A県内の労働者50人以上の全事業場1,293施設に郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した.調査項目は事業場の基本属性,事業場内での従業員が利用可能な制度,職場内の連携,若年性認知症に関する認識,若年性認知症を有する従業員の就労継続の可能性(以下:就労継続の可能性)とした.就労継続の可能性の高低と,基本属性,従業員が利用できる制度,職場内の連携,若年性認知症に関する認識と対応の関連を分析した.

    結果:357の事業場から回答があり,有効回答273を分析に用いた.就労継続の可能性が高いと回答した事業場は133施設(48.7%),若年性認知症について「知っている」と回答したのは135施設(49.5%)であった.若年性認知症を有する従業員に対する対応の検討,管理職もしくは従業員への研修,資料周知の実施,研修予定ありはいずれも10%に満たなかった.就労継続の可能性に関連する要因は,従業員数が「100人以上」(p=.015,100人未満に対するオッズ比2.02),治療中または雇用障害者の従業員が利用できる制度の有(p=.011,無に対するオッズ比2.22),産業保健スタッフとの連携対応の有(p=.004,無に対するオッズ比2.16)であった.

    考察と結論:事業場を対象として若年性認知症に関する研修や十分な情報提供を行う必要があることが示唆された.特に小規模事業場では,事業場が利用できる制度を活用できるような外部支援が必要であると考える.

  • 福島 教照, 天笠 志保, 菊池 宏幸, 高宮 朋子, 小田切 優子, 林 俊夫, 北林 蒔子, 井上 茂
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2019-013-B
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/08/31
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:今日の技術革新に伴い仕事内容の機械化・自動化が進む職場環境では,体を動かさない,長時間座ったままで行う仕事が増えてきている。中高強度の身体活動不足および長時間の座位行動は健康に悪影響を及ぼすことが報告されており,職場におけるそれらの現状を詳細に把握する必要がある.そこで,労働者における座位行動を含む仕事中の身体活動および座位行動のブレイク(継続する座位行動の中断)を評価するための簡便な質問紙「職業性身体活動調査票(Work-related Physical Activity Questionnaire )」(以下WPAQ)を開発した.本研究の目的はWPAQの再検査信頼性と基準関連妥当性を検討することである.方法:フルタイムで働く工場労働者97名(うち女性10名)を対象に質問紙と加速度計による身体活動調査を実施し, その妥当性を検証した.WPAQでは通常の勤務時間およびその時間中の座位時間,立位時間,歩行時間,重労働時間の割合を尋ねた.加えて,座位行動のブレイクを評価するため,座位行動の1回あたりの平均継続時間を尋ねた.また,機縁法により新規に募集した54名に対し,約10日の間隔を空けて同一の質問を繰り返す再検査を実施し, その信頼性を検証した.妥当性は順位相関係数(Spearman’s ρ)を,信頼性は級内相関係数(intraclass correlation coefficients:ICC)および平方重み付けkappa係数(Cohen’s kappa with quadratic weights)を算出し評価した.結果:加速度計データを妥当基準とし,WPAQで評価した強度別の各活動時間との妥当性は,それぞれの強度の身体活動時間との関連において正の相関を示し,重労働時間を除いてすべて有意であった(仕事中の座位時間:ρ=0.69,立位時間:ρ=0.66,歩行時間:ρ=0.39).仕事中の座位行動のブレイク評価において,WPAQで評価した座位行動の1回あたりの平均継続時間は加速度計データとの間に弱いながらも有意な正の相関を認めた(ρ=0.27).再検査信頼性は良好(座位行動を含む身体活動:ICC=0.59-0.79,座位行動のブレイク;Cohen’s kappa with quadratic weights=0.84)であった.結論:本研究で開発したWPAQは,仕事中の強度別身体活動および座位行動の測定,ならびに座位行動のブレイク評価において許容しうる水準の信頼性,妥当性を示した.労働者の健康影響に関連する仕事中の身体活動不足,長時間の座位行動,および継続する座位行動(少ないブレイク)は回避することが困難な職業性曝露と考えられ,その全ての評価を可能とするWPAQは職場の健康増進対策を講じるうえで実用的なツールである.

  • 伊藤 直人, 平岡 晃, 梶木 繁之, 小林 祐一, 上原 正道, 中西 成元, 森 晃爾
    原稿種別: 調査報告
    論文ID: 2019-016-E
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/08/31
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:中国の安全衛生に関するリスクマネジメントの制度と実態を明らかにする.

    方法:学術情報の検索エンジンを用いた文献検索と,インターネットによる一般情報検索を行った.その後,現地の公衆衛生大学院,健康診断や作業環境測定などを実施している職業衛生技術サービス機関,日系企業の現地事業場を訪問し,得られた情報を,法体系,専門人材,作業環境測定,健康診断,職業病,職業衛生技術サービス機関ごとに整理した.

    結果:安全生産法や職業病予防治療法などにより,安全衛生に関する事項が定められていた.安全管理者や衛生管理者の制度は存在していたが,産業医や産業保健看護職の制度はなく,企業に医療職の選任義務はない.一般健康診断は法令で定められていないが,特殊健康診断や作業環境測定は,企業外の職業衛生技術サービス機関での実施と判定が事業者に義務付けられていた.職業病は増加傾向であり,その約80%がじん肺であった.職業衛生技術サービス機関は,専門スタッフを雇用し,政府からの認定がなければ,健康診断等のサービス提供ができなかった.

    考察・結論:衛生や健康の専門知識について,企業内部と外部機関との格差が大きいことが特徴であり,企業の安全衛生活動が形骸化しやすいなどの問題が発生しやすい.そのため,事業場における公衆衛生医師の活用や,中国の安全衛生に関するリスクマネジメント制度を理解した日本の専門家による支援が重要である.

  • 森松 嘉孝, 高城 暁, 森 美穂子, 星子 美智子, 石竹 達也
    原稿種別: 話題
    論文ID: 2019-017-W
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/08/31
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 森本 英樹, 柴田 喜幸, 森田 康太郎, 茅嶋 康太郎, 森 晃爾
    原稿種別: 調査報告
    論文ID: 2019-007-E
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/08/20
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:社会保険労務士(以下,社労士)は事業場のメンタルヘルス課題に関わるものの,社労士が事業場のメンタルヘルス課題に関わる際に期待されるコンピテンシーが明確ではない.よって本研究では,メンタルヘルスにおける社労士に期待されるコンピテンシーを同定することを目的とした.対象と方法:デルファイ法を用いた調査を行った.第1ステップとして対象となる社労士に半構造化面接を行い,面接結果と過去の予備調査をもとにコンピテンシー(案)を作成した.第2ステップとして,メンタルヘルスが関連すると考えられる事例の相談件数が10件以上の社労士にアンケート調査への協力呼びかけを行い,重要度(メンタルヘルス関連業務を行う際にどの程度重要と思うか)と達成度(自らがどの程度達成しているか)を問うた.また提示したコンピテンシー以外に必要と考えられるものを問い,コンピテンシー(案)の追加項目として加えた.第3ステップとして,第2ステップで有効回答をした者に対しステップ2の結果を提示した上で同意率(コンピテンシーに含めることを同意するか)を3件法で問い,同意率80%以上の項目をコンピテンシーとして設定した.また第2ステップで作成した追加項目について重要度と達成度を問い,この中で重要度が中央値以上にもかかわらず達成度が中央値を下回る項目を抽出した.結果:ステップ1では8名の社労士から協力を得,20領域68項目のコンピテンシー(案)を作成した.ステップ2では,57名の社労士が参加し45名の協力を得た(回答率78.9%).新たに追加すべきコンピテンシー(案)として7項目を追加した.ステップ3では,34名から協力を得た(応答率75.6%).同意率80%未満の2項目を除外し,その結果20領域73項目がコンピテンシーとして同定された.同意率が100%の項目として「立案は労使双方のメリットとデメリット(リスク)を踏まえた内容になっている」などがあげられた.結論:本研究により事業場のメンタルヘルスに社労士が関わる際に期待されるコンピテンシーを提示できた.本結果は,今後社労士を対象とした体系的な研修カリキュラムの開発の参考になることが示唆された.

  • 伊藤 直人, 吉田 彩夏, 森 晃爾
    原稿種別: 総説
    論文ID: 2019-012-A
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/07/23
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 永田 昌子, 永田 智久, 森 晃爾, 小笠原 彩菜, 小口 まほこ
    論文ID: 2019-004-S
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/06/21
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 内田 満夫, 野下 浩司, 小山 洋
    原稿種別: 短報
    論文ID: 2018-040-C
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/06/05
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 鈴木 真美子, 酒井 博子, 福田 吉治
    原稿種別: 原著
    論文ID: 2018-042-B
    発行日: 2019年
    [早期公開] 公開日: 2019/05/16
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的:医療機関の受診が必要であるにも関わらず,健診結果に基づく再検査,精密検査等を受けていない現状がある.そこで,本研究は,健診結果に基づく事業場労働者の医療機関受診につながる要因を明らかにし,受診率向上に必要な産業保健活動を検討することを目的とした.

    方法:東京都と埼玉県の1,000人規模以上の企業で働く労働者20才以上の男女を対象に横断的質問紙調査を実施した.これまでの定期健康診断で再検査,要精密検査,要治療の判定を受けたことがあると答えた453名(男性389名,女性64名)を対象とした.医療機関の受診の有無で2群に区分し,受診に関連する要因についてロジスティック回帰分析モデルを用いて検証した.

    結果:勤務年数10年以上に対して,勤務年数5年未満の医療機関受診に対するオッズ比は2.9(95%CI:1.6-5.2)であった.同じく有意な関連が認められたものは,相談者がいることで,オッズ比は2.4(95%CI:1.4-4.3),定期的受診経験があることで,オッズ比は1.8(95%CI:1.2-2.7)であった.年齢,性別,雇用形態,1年間の残業,健康感,職場制度の利用,具体的相談者は有意な差を認めなかった.

    結論:本研究集団における健診結果に基づく医療機関受診につながる要因は,健康上の相談をできる人がいることや定期的受診経験があることであった.また,勤務年数5年未満の人ほど要受診判定を受けた場合,その結果に従い受診する傾向が明らかとなった.確実な受診に結びつけるためには,専門家による相談体制づくりを進めることや勤務年数の各層に応じた働きかけが必要である.

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