地球温暖化防止を目指した低炭素社会の構築や,福島第一原子力発電所事故の影響による各電力会社での原子力発電所停止状態での節電要請などを背景に,一層の省エネルギーの推進が求められてきている。本研究では,本学をはじめとする熊本市内主要大学でのエネルギー消費特性やCO₂排出量の比較を行った。さらに,節電要請のあった2011年夏季での電力消費量を基に,昨年夏季との比較を行った。それらの結果,本学では九品寺キャンパスの方が楡木キャンパスより約2割強エネルギー消費密度が大きい事や,2011年夏季はほとんどの大学で2010年比で10%近い節電がなされていたことが判った。

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学習活動上でマインドマップを使用することで,学習効果を高めることができる。その要因を明確にするため,質問調査によるマインドマップの使用前後での差異の検証,及びその差異の潜在要因の分析を試みた。その結果,要因として3つの因子を抽出し,それぞれ「思考整理因子」,「対象把握因子」,「作業効率因子」と定義した。因子を定めることにより,マインドマップと脳の類似性が学習効果を高める要因であることが示唆された。

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サッカークラブチームに所属する少年とその家族を対象として,食生活改善指導を試みた。約3か月の介入期間前後の栄養調査結果を報告する。対象男子の体格は,同年代の全国平均値に比べ,僅かながら下回っていた。調査の過少申告を考慮しても2割程度の男子が総エネルギー摂取量は十分でないと思われ,摂取内容も脂質に対して炭水化物の摂取が少ないアンバランス傾向にあった。ビタミン,ミネラルの摂取も不足の可能性があった。食品群別では,菓子類,乳類,肉類,油脂類の摂取量は摂取目安を上回る一方,他の食品群摂取は予想基準量を満たしていなかった。親世代では,カルシウム,マグネシウムとビタミンA,B₁,B₂の摂取量が推定平均必要量より少ない人が多かった。食品群別では,菓子類,油脂類,砂糖類,豆類の摂取量は多いものの,その他の食品群摂取量は少ないため,穀類,いも類,野菜類,果実類,乳類の摂取を増やすべきとみられた。食事内容は季節変動の影響を受け変化したため,介入による食事改善効果を認めることはできなかった。

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本研究ではクラブチームでサッカーをしている小・中学生男子とその家族を対象として食生活と健康状態の関わり調べるために,生活習慣及び自覚症状,食態度・食意識についてアンケートによる実態調査を行った。結果,子どもでは,運動不足はなく,朝食もよく摂っており,栄養摂取に対する高い意識があるものの,現実の摂取状況にずれがあることが分かった。また大人では,体調不良や疲れ・ストレスを感じている人が多く,子どものスポーツには熱心である一方,自身の運動に心がけている人は4割と少なかった。食生活改善指導後は,僅かではあるが,身体状況の改善,野菜・果物の摂取意欲の増加,地産地消や有機野菜など安全な食材の選択など,指導の効果がみられた。

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