運輸政策研究
Online ISSN : 2433-7366
Print ISSN : 1344-3348
早期公開論文
早期公開論文の7件中1~7を表示しています
  • 原田 昇
    原稿種別: 書評
    論文ID: TPSR_22B_03
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/05/14
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    この本は,MaaS(Mobility as a Service)の実践を検討している若手の騎士四名(日高洋祐,牧村和彦,井上岳一,井上佳三)が,世界的に進むMaaSの議論と実践を踏まえて,MaaSの「本質」を事例とともに解説し,その「先」にある交通,社会,ならびに全産業のビジネスモデルの変革を論じたものである.世界にやや遅れてMaaSへの取り組みが進んでいる我が国において,MaaSに取り組むあらゆる人たちに,そして,その社会的影響に関心のある人たちに,役立つ内容となっている.

  • 武藤 慎一
    原稿種別: 書評
    論文ID: TPSR_22B_02
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/05/08
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    インフラの整備効果を科学的に明らかとすることの重要性は,1997年の費用便益分析制度の導入に際しかなり精緻に議論がなされ,その結果,安全側でみて最低限かつ確実に捉えられる発生ベースの便益として,いわゆる三便益(走行時間短縮便益,走行経費減少便益,交通事故減少便益)による整備効果計測が標準化された.これに対し,インフラ整備の波及効果も制度に取り込むべきとの意見が強く出されるようになった.しかし,安易な波及効果の導入は便益の二重計測につながる恐れがあり,それは費用便益分析が導入される際に最も懸念されていたことであるため,絶対避けるべきである.本書は,この懸念に対し「科学的」な計測手法を用いることにより,二重計測等の問題を生じさせることのないインフラ整備の波及効果を計測するための方法論を,丁寧に解説した良書である.

  • 井口 智史
    原稿種別: 学術研究論文
    論文ID: TPSR_22R_04
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/05/08
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    本稿の目的は,日本の地方都市における路面電車・LRT事業者を対象にして,範囲の経済性と規模の経済性を計測することである.2005~2014年度のパネルデータを用いて計測した結果,①路面電車・LRT事業と鉄道事業との兼業による範囲の経済性が存在する,②鉄軌道業全体,路面電車・LRT事業および,鉄道事業において,それぞれ規模の経済性が存在する,③範囲の経済性による費用節約効果は,鉄軌道業全体における規模の経済性および,路面電車・LRT事業と鉄道事業の各個別事業における規模の経済性による費用節約効果よりも大きい,が明らかになった.

  • 木俣 順, 竹林 幹雄
    原稿種別: 学術研究論文
    論文ID: TPSR_22R_03
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/04/18
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    本稿では,東南アジア航路の西日本における寄港地集約についてネットワーク均衡分析による評価を試みる.船社による欧米基幹航路の寄港地集約と同様に,今後のターゲット市場であるASEANを中心とする東南アジア航路についても集貨効率性を求め拠点港へ集約する動きがある.本稿では,東南アジアコンテナ市場のうち,西日本発のベトナム向けコンテナ貨物をケーススタディーとしてbi-levelモデル型のネットワーク均衡分析を適用し,ベトナム航路を阪神港に集約したケースについてシミュレーションを行った.その結果から,寄港地集約は阪神港の集貨に有効であるものの,海外トランシップ利用の増大や荷主の効用低下を招く可能性があることを示した.

  • 飯田 純也, 渡部 大輔, 鈴木 健之, 福原 智幸, 永田 健太
    原稿種別: 報告論文
    論文ID: TPSR_22R_02
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/04/11
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    本研究では,英国における港湾関連行政手続を一元的に処理する情報システム(Maritime Single Window, MSW)の試行的な構築・運営状況および関連する情報システムの設置状況について調査・分析を行った.その上で,我が国の港湾EDIとよばれるMSWとの比較を行った結果,相違点として,国家間共同体による設置の義務化・通関システムとの分離・Port Community System(PCS)の役割・電子申請の義務化等があげられ,類似点として,関係省庁が所有する行政手続システムとの連携についての段階的整備があげられる.また比較に基づく考察から,国家が新たなMSWを構築する際には,国家間共同体や条約による構築の促進と支援施策の提供,構築体制の確立などが重要と考えられる.

  • 杉村 佳寿, 朝岡 大輔
    原稿種別: 報告論文
    論文ID: TPSR_22R_01
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/04/09
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    我が国港湾へのクルーズ船の寄港回数,特に外国船社の寄港が急増し,中でも博多港は寄港回数国内最多を誇る.本稿では,港湾を中心とするクルーズ受入側での政策立案,施策展開に対して先行研究から示唆を得ることを目的に,クルーズ市場の拡大経緯とクルーズ船社・港湾の戦略に関する先行研究の成果を踏まえ,ケーススタディ的に博多港が日本一の寄港回数を誇るようになった理由を考察し,クルーズ港湾の今後の展望を述べる.博多港は上海港との地理的近接性,迅速な受入れ体制の整備等により,クルーズ船社の戦略と相俟って寄港回数が増加しており,ターミナル運営,リピーター対策等,今後の展望についても先行研究が多くの示唆を与える.

  • 根本 敏則
    原稿種別: 書評
    論文ID: TPSR_22B_01
    発行日: 2020年
    [早期公開] 公開日: 2019/04/08
    ジャーナル 認証あり 早期公開

    巨大なコンテナ船,長編成のコンテナ二段積み貨車が,世界の主要物流ルートで活躍している.経済のグローバル化により,資源・製品を最も高く売れる地域へ輸送する必要が生じたわけだが,輸送において規模の経済が発揮できるため機材の大型化が進んでいる.さらに,輸送サービスの効率化のためには,港湾・鉄道・道路などの交通インフラの高度化,通関・輸出入手続きの電子化・簡素化,越境交通の自由化など制度整備も必要となってくる.

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