各種の森林における積雪の移動量や、これによって生じる斜面雪圧などの測定を行い、積雪の移動を抑制する森林の機能について検討した。調査は富山県内の９林分を対象に、1996年から2001年の６年間行った。また、積雪深と気温についても観測を行った。その結果、高木林であっても立木の分布が均等でなく、わずかな凹地形に沿って、立木間隔が10ｍ程度ある空間が斜面方向に連続した場所では、積雪の移動は大きく、雪崩や残雪の崩落を生じた。このことから、積雪の移動を抑制する森林は、立木の間隔を５ｍとすると、立木の分布がほぼ均等であった場合でも、最低400本/ha程度の密度が必要になると判断された。なお、斜面積雪が安定している森林における、一冬期間の積雪移動量は概ね１ｍ以下であり、斜面積雪の安定性を判断する場合には、この値が基準になると考えられた。また、積雪の移動を抑制する森林を維持するには、個々の立木が斜面雪圧に耐えうる強度を持つ必要がある。その場合、立木の根元にかかるモーメントと立木の強度（根返りモーメント）の比較から樹種、標高、胸高直径に対応した森林の密度管理を行う必要が指摘された。

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富山県南西部の多雪山地を流れる百瀬川源流部の10小流域、33地点で行った水温の観測結果を、クラスター分析で区分したところ、継続的な融雪水の流出が発生している期間（融雪期）の水温低下の大きさと、比較的水温が安定している融雪期以前（冬期渇水期）の水温によって特徴づけられる８つのグループに分けられた。積雪期の水温変化と流出量の変動には対応関係が認められ、また、無積雪期の降雨に対する流出の応答は、融雪期の流出と同様の傾向を示した。その結果から、多雪山地の小流域においては、積雪期の流出水温を指標として、無積雪期を含めた流出特性の概況をある程度把握できるものと判断された。

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　富山県の森林における酸性雨の実態を把握するため、１９９０年に４カ所の観測地点が設けられ、以来、週一回の頻度で酸性雨のモニタリングが継続されている。その結果によると、ここ約１０年、森林における降水の年平均ｐＨ値は 4.7〜4.9 の範囲でほぼ横ばいの状態で推移している。仮に、年平均ｐＨ値を 4.7、年降水量を3,000mmとして、雨や雪によって森林に降下する水素イオン量を試算すると60 me/平方メートルとなる。大気中における窒素酸化物等の酸性物質の大気環境が早急に改善されないことから、将来にわたってこのような量の酸性物質が森林に負荷されると予想されている。そこで、大気から流入する酸に対して現状の森林がどの程度の感受性を持っているかを知るために、富山県の林地を対象として１Kmメッシュの感受性図と森林土壌の緩衝能図の作成を試みた（衰退森林健全化技術対策事業２００１年・林野庁委託）。
方法
(1)感受性の評価
　環境要因として地質、土壌、土地利用、降水量を用い、それぞれの要因を区分して評点を与えるストックホルム環境研究所の方法（１９９１年）と吉永の方法（１９９４年）を参考にした。使用した図幅は、土地分類基本調査で得られた 1/5 万縮尺の表層地質図および土壌図と自然環境保全基礎調査で得られた現存植生図、さらには降水量区分図を 1Km×１Kmのメッシュに区画し、その対角線の交点上の情報を代表値とした。さらに、地質では花崗岩や片麻岩のように中和能力が低いか、あるいは石灰岩のように中和能力が高く緩衝能が高いか、また、褐色森林土のように緩衝能が高いか、ポドゾル化土壌のように緩衝能が極めて低いかどうか。といったように、それぞれの要因で重みづけをした区分を行い、点数を与えた後、４要因の点数を重ね合わせにより加算し、1メッシュごとに得られた得点を基に感受性の強弱をあらわした。
(2)森林土壌の緩衝能
　富山県内に分布する森林土壌の内、土壌型、土壌母材、堆積様式などにより区分した６４タイプの森林土壌（ 200地点 ）の上層５０cmを対象に、硫酸を用いたｐＨ測定による簡易な酸緩衝能試験を行い、その結果をもとに土壌タイプと標高情報から１Kmメッシュごとの緩衝能をあらわした。
結果と考察
　総メッシュ数は 4,126で、そのうち評価対象とした林地のメッシュ数は 2,870であった。感受性の強弱は７段階に区分され、土壌緩衝能は50から10,000me/m2/50cmを示し、その高低は７段階に区分された。低海抜の里山の森林では酸性雨に対する感受性は弱く、森林土壌の緩衝能は高い。一方、高海抜地では酸性雨に対す感受性は強く、緩衝能は低いという傾向がみられた。

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1.はじめに　当林業技術センターでは多雪地帯におけるスギ林の生産力を明らかにする目的で、富山県における主要スギ品種であるタテヤマスギ、ボカスギ、カワイダニスギ、マスヤマスギなどを対象として現存量や成長に関する調査を、1970年代後半から現在までに合計40林分で実施した。本報告では、富山県で最も植栽面積が多いタテヤマスギ林分を中心に既に報告済みの資料に未発表の資料を加えて、幹、枝および葉などの現存量および成長量と生育段階および本数密度の関係について検討を試みた。2.調査地と方法　タテヤマスギの調査は富山県内の17箇所の林分で行った。林齢は12から96年生である。立木密度は587から5,500本/ha。調査地の標高100から1,100ｍ。プロット内の全個体の胸高直径を測定し、樹高をサンプル調査した後、4から12本の供試木を根元から伐倒した。枝下高、当年伸長量を測定後、層厚1ｍとして、層別刈取りに準じた方法で、幹、枝、葉に切り分け生重量を測った。緑色部を葉に含めることとし、一部の供試木については新葉と旧葉に区別した。全供試木について層毎に、幹、枝、葉のサンプルを採り、研究室に持ち帰って80から105℃で乾燥し、含水率を求め、生重量を乾重量に換算した。樹幹解析用に各層の下部から円板を採取した。3．結果　林分現存量：調査地毎に、部分重すなわち、幹重量、枝重量および葉重量と直径の2乗×樹高（D²H）の相対成長式を求めた。つぎに、これらの相対成長式と胸高直径および樹高の毎木調査データから林分現存量を推定した。つぎに、各調査地においてD²Hと幹、枝および葉などの部分重との間の相対成長係数を求め、林分の平均樹高との関係について検討した。その結果、幹の相対成長係数は常に１より小さいことから、単位面積当たりの幹重量は立木密度に対して漸増する傾向があり、収量一定の法則が成り立つことがわかった。枝の相対成長係数は生育初期を除くと常に１より大きいことから、単位面積当たりの枝重量は立木密度に対して最適密度があり、立木密度が大きいほど減少する傾向があるといえる。　葉の相対成長係数は1より大きい場合もあるものの1に近いことから、ほほ収量一定の法則が成り立つと見なしてもよいと考えられた。そこで、収量密度の逆数式が成り立つと仮定した場合には、単位面積当たりの葉重量の上限値は27ton/haと推定された。　成長量：樹幹解析を行って材積成長量を算出した結果、林齢80年生以上の高齢林における材積成長量は14から17m3/haで、高齢林であってもかなり良い成長を示した。　葉の成長量は新葉量と等しいと仮定して推定した。その結果、各調査地における新葉重量は全葉重量と比例関係にあり、葉の成長量は全葉重の約4分の1と推定された。樹冠が閉鎖した林分の葉量は25ton/haであることから、毎年、約6ton/haの葉が枯死するとともに新たに同量の葉が生産されていることになる。

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