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クエリ検索: "いわさきコーポレーション"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 本間 義治, 古川原 芳明
    日本セトロジー研究
    2007年 17 巻 1-4
    発行日: 2007年
    公開日: 2019/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    1994年以来続けてきた佐渡海峡の新潟~両津間における佐渡汽船ジェットフォイル並びにカーフェリーによる鯨類目撃記録を、2005年分も整理してみた。22回目撃されたが、1頭のみのことが多く、6回がカーフェリー、16回がジェットフォイルで、例年の記録より少なかった。目撃数は5月が最多で、4月、3月と続き、従来と異ならなかった。時間帯は午前は8時前後、午後は2時頃が多かった。同一日における複数目撃は、2回のみであった。浮遊物との接触事故は、2005年11月19日にジェットフォイルが1回起こしたのみで、軽度なため人身事故に至らなかった。本邦のみならず世界的に高速船の衝突事故が増えてきているので、接触回避策などについて議論した。

  • 辻 紀海香, 加賀美 りさ, 社方 健太郎, 加藤 秀弘
    日本航海学会論文集
    2014年 130 巻 105-113
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/07/01
    ジャーナル フリー
    In order to develop Under Water Speaker system (UWS) incorporating species specific audible properties, we examined cetacean sighting survey data collected by hydrofoil crew from four major hydrofoil sea lanes, in 2008 – 2011; “Northern Kyushu (including Busan-Iki-Tsushima routes)”, “Kagoshima”, “Izu-Oshima (including Atami routes)” and “Sado”. In “Northern Kyushu” cetaceans were tended to be frequent in offshore deeper than 100m. In “Kagoshima”, cetaceans including humpback whales were mainly observed in winter. In “Izu Oshima” it was remarkable that sperm whales occurred in winter to early spring with peak of January to March, and also it seemed to be currently increasing. Baird's beaked whales also occurred in winter in addition to regular occurrences in summer. In “Sado”, minke whales were mainly sighted in month from March to June. So as to increase accuracy in cetacean species identification, it is desire to conduct educational lecture and training for cetacean species identification.
  • 前田 善弘
    交通学研究
    2004年 47 巻 79-88
    発行日: 2004年
    公開日: 2019/05/27
    ジャーナル フリー
  • 田中 耕市
    経済地理学年報
    2009年 55 巻 1 号 33-48
    発行日: 2009/03/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    モータリゼーションに伴う公共交通機関の衰退によって,日本の中山間地域では自家用車を運転しない高齢者の生活利便性が著しく悪化している.おりしも,2001年の補助制度改変と2002年の規制緩和によって,交通事業への参入と撤退の自由度が高まったため,不採算地域における交通サービスの維持方法が問題となっている.本研究では,中山間地域における公共交通が抱える問題を明らかにして,今後の地域交通手段のあり方について考察した.特に,中山間地域の多くがこれまで依存してきた乗合バスと,それに対する代替交通手段に注目した.近年は,自家用車を運転する高齢者の割合も高くなりつつある一方で,高齢者の交通死亡事故も急増しており,公共交通機関の維持が必要である.規制緩和直後の乗合バスの廃止路線数は予想されたほどではなかったが,JRバスグループを中心に中山間地域からの事業撤退が展開された.また,補助制度の変更に伴って,市町村内で完結する路線の撤退が相次いだ.乗合バス路線の廃止後には,自治体補助によるコミュニティバスやコミュニティ乗合タクシー等が運行されることも多かった,しかし,コミュニティバス以外にも,デマンド型交通や有償ボランティア輸送等の代替交通の可能性もあり,中山間地域ゆえの地域特性を考慮したうえでの選択が必要である.自治体の財政は逼迫していることもあり,代替交通は効率的な運営が求められ,運行システムの構築が肝要である.その際には,住民へ提供する交通サービスのシビル・ミニマムをどこまでに設定すべきかの自治体判断も深く関連する.自治体は事前に地域住民のニーズとその特性を把握する必要がある一方で,地域住民も自ら代替交通の計画段階から参画することが,代替交通サービスの成功への鍵となる.しかし,将来的には,人口密度のさらなる低下から,交通サービスのシビル・ミニマムに関する問題の再燃は避けられない.各自治体と無住化危惧集落の住民との相互理解が重要である.
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