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12件中 1-12の結果を表示しています
  • ─病棟内歩行自立群と監視群との検討─
    伊藤 優也, 澤村 幸恵, 木元 裕介, 佐藤 周平, 皆方 伸, 佐々木 誠
    理学療法学Supplement
    2012年 2011 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/10
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】 脳卒中片麻痺患者における歩行自立度の判断には観察といった主観的評価により行われることが臨床上多く,適切かつ正確な判断には客観的指標を用いた判断が重要であると考える.歩行自立度の客観的判断基準を検討した研究では種々の報告がされており,歩行の恒常性の観点から10m歩行時間の変動性に着目した報告が存在する.しかし,臨床場面では観察上でのステップのばらつきに着目することが多く,歩行機能評価においては歩行時間の変動性から検討することは少ない.そのため,歩行時間のみではなく歩行周期の変動性にも着目する必要があると考える.歩行周期の変動性に関する研究では,高齢者においてバランス能力や筋力などの運動機能との有意な相関があること,転倒の予測に有用であることが報告されている.しかし,脳卒中患者における歩行の変動性に関する報告では,各歩行周期の変動を検討したものは散見される程度である.そこで,本研究では,脳卒中片麻痺患者の歩行周期変動が,歩行自立群と監視群においてどのような特徴があるかを検討することを目的とした.【方法】 対象は,当院に入院し,本研究への参加の同意が得られ,病棟内の移動手段として歩行を導入している脳卒中片麻痺患者14名(男性9名,女性5名.67.9±10.7歳)とした.さらに対象群を病棟内歩行が自立している群(自立群:7名)と監視が必要となっている群(監視群:7名)の2群に分けた.歩行評価として,シート式足圧接地足跡計測装置(アニマ社製ウォークWay MW-1000.寸法800×2400mm)上を5回,快適速度にて歩行し,全ての試行で測定された歩行周期の平均値と標準偏差を求め,それをもとに変動性の指標として変動係数(標準偏差/平均値×100)を算出した.尚,計測装置の両端に助走路と減速路を各2m設けた.統計学的処理は,自立群と監視群における歩行周期の平均値,変動係数の差を対応のないt検定を実施し求め,有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者について本研究の主旨について十分に説明し,研究内容の理解が得られた上で,書面上での研究協力の承諾を得た.【結果】 本研究の結果,自立群における歩行周期の平均値は1.30±0.25秒,変動係数は6.59±2.61%,監視群における歩行周期の平均値は1.63±0.64秒,変動係数は20.58±11.19%であった.自立群と監視群との比較では,平均値において有意差は認めなかったものの(p=0.23),変動係数おいては有意差が認められた(p<0.01).【考察】 今回の検討では歩行自立群と監視群で歩行周期の平均値に有意差を認めなかったものの,変動係数においては有意差を認めるという結果となった.歩行周期は一側下肢踵接地から次の同側下肢の踵接地までの時間とされ,歩行周期の変動係数が高いということは一定のリズムで歩行できていないということを示している.本研究の結果では歩行監視群が歩行自立群と比較し歩行周期変動係数において有意に高値を示し,歩行に監視を要する者では歩行のリズムのばらつきが大きくなる傾向があることが示唆された.脳卒中片麻痺患者では,運動麻痺をはじめとする中枢神経系の症状により,麻痺側下肢の振り出しに多くの時間を要することで歩行周期は長くなるとされる.しかし,今回の結果では歩行自立群と監視群における平均値の比較において監視群の方が高値ではあったが,有意差を認めるまでには至らなかった.これに変動係数に有意差が認められたことを加味すると,1歩行周期の長短よりも,常に一定のリズムで歩行できているかが歩行自立度の判断上,重要な指標となる可能性があると考えられる.以上より,今回の検討では歩行周期変動係数が歩行自立度の客観的判断基準の一助となる可能性があることが示唆された.今後はサンプル数を増やした検討に加え,理学療法の介入によるバランス能力改善に伴った歩行周期変動係数の経時的変化についても検討する必要があると考える.【理学療法学研究としての意義】 脳卒中片麻痺患者における歩行自立度の判断は臨床上,観察といった主観的判断に基づいて行われることが多いが,適切かつ正確な判断には客観的指標が必要と考える.その観点で,歩行自立群と監視群で歩行周期変動係数の特徴を検討することは,歩行自立度の客観的判断において有益な情報になると考える.
  • 塚田 久嗣, 長田 博昭, 浜辺 正樹, 青木 治人, 横手 薫美夫, 山手 昇
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1997年 11 巻 3 号 419-
    発行日: 1997/04/01
    公開日: 2017/03/29
    ジャーナル フリー
  • 伊達 和彦, 加藤 真司, 吉原 正, 近藤 一男, 永田 昌久
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1997年 11 巻 3 号 419-
    発行日: 1997/04/01
    公開日: 2017/03/29
    ジャーナル フリー
  • 高木 正道, 山崎 洋次, 秋葉 直志, 増淵 正隆, 佐藤 修二, 塩谷 尚志, 鈴木 英之
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1997年 11 巻 3 号 419-
    発行日: 1997/04/01
    公開日: 2017/03/29
    ジャーナル フリー
  • 藤田 敦, 須田 一晴, 平山 伸, 田中 良太, 大野 陽子, 宮 敏路, 輿石 義彦, 呉屋 朝幸
    日本呼吸器外科学会雑誌
    1997年 11 巻 3 号 419-
    発行日: 1997/04/01
    公開日: 2017/03/29
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 修司
    教育学研究
    2003年 70 巻 2 号 197-203
    発行日: 2003/06/30
    公開日: 2007/12/27
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 修一, 近藤 邦雄, 佐藤 尚, 島田 静雄, 金子 満
    テレビジョン学会誌
    1995年 49 巻 10 号 1280-1287
    発行日: 1995/10/20
    公開日: 2011/08/17
    ジャーナル フリー
    Emphasizing expressions are an effective way of creating motion in moving pictures. The author proposes a “Motion Filter” which is a computerized tool to design the motion of characters for animation. Computer animation has been in great demand in the field of TV processing. However most animation has been crteated by animators who paint their work directed onto celluloid in cartoon films. The writer asked those experts about their techniques and analysed these in order to be able to transfer them into a computer system. Motion Filter accepts keyframes as input motion and transforms these into emphasized motions. It works interactively and is friendly to most users who wish to design animation.
  • ナイジェリア連邦共和国
    大谷 俊人, 神谷 保宏, 武田 信明, 佐藤 周一
    農業土木学会誌
    1984年 52 巻 1 号 31-37,a1
    発行日: 1984/01/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    ナイジェリアのド・アナムブラ地域の二つの潅漑プロジェクト (ウゾワユ地区1,000ha, ローア・アナムブラ地区5,000ha) 事業の, 計画調査から事業完成後の営農に至るまでの背景, 経緯を述べた。
  • 栗田 佳彦, 馬場 健児, 近藤 麻衣子, 栄徳 隆裕, 塚原 宏一, 佐野 俊二, 笠原 真悟, 岩崎 達雄, 佐藤 修平, 大月 審一
    日本小児循環器学会雑誌
    2017年 33 巻 3 号 202-210
    発行日: 2017/05/01
    公開日: 2017/07/06
    ジャーナル オープンアクセス

    背景:複雑先天性心疾患におけるFontan手術後に発症する蛋白漏出性胃腸症は発症すると難治・治療困難な病態であり生命予後を規定する.本研究の目的は当院でのPLE症例の予後と治療方針の検討である.

    方法:1991~2014年に岡山大学病院でFontan手術後PLEの診断・治療を行った23例を対象にし,転帰の調査と死亡症例の傾向について検討を行った.

    結果:Fontan手術施行401例中の23例(5.7%)に発症.フォローアップ期間は0.8~13年(中央値4.7年).生存率は5年68%,10年54%.死亡原因は敗血症(2例),PLE増悪による多臓器不全(2例),心不全(1例),頭蓋内出血(1例).死亡症例はPLE診断年齢が高くFontan手術から診断までの期間が長期であった.血行動態評価では治療前後の心係数(CI)と主心室駆出率(vEF),治療後の中心静脈圧(mCVP)に有意差を認めた.治療後CI<2.8 L/min/mm, vEF<50%,mCVP≧15 mmHgの症例は死亡率が高かった.

    結論:PLEに対する治療は一定の有用性を認めたが,予後は満足できるものではない.血行動態的な治療の目標はCI,vEFの改善とCVPを低下させることと思われる.

  • 1930 年代における進歩主義批判を通して
    佐藤 修司
    教育学研究
    1992年 59 巻 4 号 497-505
    発行日: 1992/12/30
    公開日: 2009/01/13
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 修司
    教育学研究
    1998年 65 巻 3 号 223-231,288
    発行日: 1998/09/30
    公開日: 2007/12/27
    ジャーナル フリー
    教育に対する統制形態は、a:国家介入型、b:専門職主導型、c:民衆統制型、d:市場選択型の4類型に区分しうる。a:とb:の関係は、国家の教育権論と国民教育権論との対立の中で戦後を通じて問題とされてきた。しかし、内的事項で国家介入を禁じる点で共通しているb:とc:とd:の間の関係は問われてこなかった。c:とd:は国民の教育権論の区分論が教師に無制約な権利を与えるものだとして、区分論を否定するために提案されたものであり、それ故、憲法や教基法、特に、区分論の正当化根拠である10条の解釈が問われなければならない。いずれの統制形態も、直接責任や、条件整備、教育の機会均等、教師の特別身分保障の原則を同時に満たしてはいない。区分論を再構成するために必要なことは、以下のようなことである。1;学校、教師を含めた国家と、個人との関係を基本的人権の実現や保護の観点から規定すること。国家は内外事項の双方に責任を負うが、内的事項にはより大きな制約が存在する。2;国家を、立法的機能、行政的機能、教育的機能の部分に区分し、直接責任や条件整備の原則から相互関係を規定すること。立法的機能は内外事項の双方に及ぶが、行政的機能と教育的機能はそれぞれ外的事項と内的事項に限定される。3;教師の教育活動と能力管理をそれぞれ内的事項と外的事項に位置づけること。教師の特別身分保障の観点から、教師は専門職としての能力の行使を享受するが、専門的能力は、客観的、専門的な基準に基づいて評価され、管理される。この枠組みは国民の教育権論の従来の区分論が有していた利点、つまり、国家介入を禁止し、内的事項での教師の自由を保護する点での単純性と厳格性を失わせる危険を持っている。しかし、この枠組みの利用により、教師の自由を消極的に保護するだけでなく、国家や自治体、学校、教師、親、子ども、住民のあり方を積極的に規定することが可能になる。
  • 電気泳動
    2019年 63 巻 Suppl 号 s1-s282
    発行日: 2019/07/24
    公開日: 2019/09/24
    ジャーナル フリー
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