PIDローラは産業界の基本の制御技術として広く使われている．ところが実際のプロセス制御の現場では，約1/3が開ループのままで，応答の良くないループも約1/3にものぼるという報告もある．一方，PIDローラが苦手とする制御対象として，むだ時間系，積分系や不安定系などがあることも知られている．これらの制御対象にも良好な制御性能が得られるように，従来のPIDローラとのつながりを持ち，木村教授の提唱するモデル駆動制御の概念を導入したモデル駆動PIDローラを開発してきた．本稿では，その特徴と実適用例を紹介する．

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世界医師会によるヘルシンキ宣言の30条は、臨床研究の終了時に参加した患者はその研究によって最善と証明された予防・診断・治療方法へのアクセスを保障されなければならない、という重要な倫理原則を条文化したものである。この条文は、先進国が出資・主導し開発途上国で実施された臨床試験をめぐる論争を受けて、宣言の2000年改訂に向けての論争の結果新たに入ったものである。しかし、世界医師会の小作業部会は、30条を改訂するかまたは注記を設ける形でこの原則を覆そうとしている。日本では、人を対象とする医学研究全般についての法的規制が存在せず、臨床研究についての行政指針が2003年7月に告示された。しかし指針には30条に似た文脈の規律は入れられたが、指針作成プロセスでは30条の原則についてはほとんど議論がなされなかった。日本では、アジアでの臨床試験のコストが安価であるために、日本の製薬企業がアジア諸国で実施する試験が増加しつつある。また、行政の方針を受けて、小規模な診療所での「医師主導治験」も始動しつつある。このような状況において、臨床研究をめぐる国際的論争の内容について学ぶことが重要である。

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世界医師会によるヘルシンキ宣言第29条は、医学研究の被験者はいずれも公平に最善とされる治療法を提供されなければならないという研究倫理の原則を表現しており、29条後半では最善と証明された方法が存在しない場合のプラシーボもしくは無治療との比較対照試験を許容している。この条文は宣言の2000年改訂に向けて国際的論争を喚起したが、採択された条文では29条の理念がほぼ維持された。しかし2000年版採択後も議論が続き、29条について研究倫理の理念を覆す「注記」が2002年世界医師会総会で承認された。一方、被験者を保護する包括的な法制度のない日本において「臨床研究の指針」が2003年春告示されるが、上述のような論争について十分な議論はなされていない。「国家戦略」として医学研究が推進される現況に照らし、歴史的考察を踏まえ公共政策的な生命倫理学の観点からプラシーボ対照許容範囲についての意思決定が求められる。

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This paper describes reliability & safety of power reed switch and application for elevator. The power reed switch can exhibit just such failure characteristics when it does fail making it a good candidate on the evaluation index for reliability. It has become a key element in the most stringent category of safety control systems due to the switch offering very high non-contact reliability and fail-safe operation in even the harshest industrial environments subject to electrical surge and noise. This is also currently highlighted in the paper "Standardization about the Safety Equipment and Safety System" where the Nippon Electric Control Equipment Industries Association (NECA) is advancing as a standard authorization research and development enterprise of the Ministry of Economy, Trade and Industry.

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1) グリコヘモグロビンの標準化に関する委員会はHbA1c測定値の標準化, 正常値及び糖尿病患者にとって達成すべき目標値の設定, などを目的に活動することとした.そのための基礎資料としてHbA₁c測定値の施設間差の実態調査を行った.その集計結果をまとめ, 中間報告として報告する.
2) 日本糖尿病学会評議員が勤務し, HPLC法にてHbA₁cを測定している施設およびいわゆる大手検査所など計109施設を調査対象とした.これら対象施設に低, 高濃度の凍結乾燥血液検体 (国際試薬社製) 各1本および健常者, 糖尿病患者より得た新鮮血検体各1本を氷冷状態で送付し, 各施設が日常行っている方法で測定を依頼した、その際, 測定機器の機種, 不安定HbA₁c分画除去の有無測定値の補正の有無, さらに当該施設で使用している正常値についても調査し測定結果と共に回答を求めた.それらにつき107施設より回答を受け, 以下のような分析結果を得た.
3) 全体評価: 凍結乾燥血液検体 (以下凍乾品と略), 健常者血液検体 (以下Nと略) および糖尿病患者血液検体 (以下DMと略) それぞれの平均値 (M), 最大値 (max), 最小値 (min) および変動係数 (CV) は以下の如くであった (単位はいずれも%).
凍乾品1;M5.0, max6.2, min4.3, CV6.3, 凍乾品2;M10.0, max11.6, min8.6, CV4.2, N;
M5.4, max6.8, min3.7, CV10.4, DM;M10.9, max13.4, min7.7, CV10.5.また, 測定値の度数分布は凍乾品の場合一峰性であったが, N, DMの場合は共に二蜂性となった.
4) 測定機種別評価: 京都第一科学社製 (KDと略), 東ソー社製 (Tと略) 測定機器使川施設数はそれぞれ54, 51であった.各検体の機種別平均値は以下の如くであった (単位はいずれも%).凍乾品1;KD4.9, T5.2, 凍乾品2;KD10.1, T10.0, N;KD5.1, T5.8, DM;KD10.6, T11.3.
5) 不安定HbA₁c分画除去, 未除去別評価: 除去53施設, 未除去54施設であった.不安定HbA₁c分画除去, 未除去別M, max, min, CVは以下の如くであった (単位はいずれも%).
除去群: 凍乾品1;M4.9, max5.5, min4.3, CV6.1, 凍乾品2;M10.0, max10.7, min8.6, CV 4.4, N;M5.0, max5.7, min37, CV8.0, DM;M9.9, max10.9, min7.7, CV5.4.
未除去群: 凍乾品1;M5.1, max6.2, min4.6, CV6.0, 凍乾品2;M10.1, max11.6, min8.8, CV 3.9, N;M5.8, max6.6, min4.8, CV6.5, DM;M11.9, max13.4, min8.9, CV52.
6) 凍乾品測定値の平均値をみかけ上の標準表示値とし, N, DM測定値を補正して再集計: 凍乾品1, 2の測定値の平均値を標準表示値と仮定し, その値と各施設の凍乾品の実測値から補正係数を算出した.この係数で各施設のN, DMの実測値を補正, その補正測定値を再集計した.その結果は, 除去群, 補正後のN;M5.1, max6.3, min3.8, CV7.3, DM;M9.9, max12.8, min7.6, CV6.7, 未除去群補正後のN;M5.7, max6.2, min5.0, CV3.7, DM;M11.9, max12.9, min10.1, CV42 (単位はいずれも%) となった.
7) 各施設の正常値: 各施設が使用している正常値は上限値, 下限値とも実測値の施設問差の大きさと同程度の差異を示した.
HbA1c測定値の施設間差の大きいことのひとつの要因として, 不安定HbA₁c分画除去, 未除去施設の混在, 測定機種により測定されるHbA₁c分画の特異性の相違などが考えられる.前者の要因に対しては安定分画のみの測定に統一すること, 後者に対しては標準表示値で補正すること, などにより施設間差是正の可能性があると結論した.

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近年，開発途上国でも機械耕耘が広がってきた。これでできる耕盤が根の貫入を減らして吸水を抑制すること，耕盤下への水移動を抑制することはよく知られている。しかし，作物の栽培生理に関する耕盤の影響の研究は十分でない。そこで，農業生産に及ぼす耕盤の影響を軽減するために，石垣島にある国際農林水産業研究センター（JIRCAS）沖縄支所で耕盤がサトウキビの蒸散，生育，収量に及ぼす影響を解析した。
露地圃場を耕盤破砕区と耕盤無破砕区に分け，2000年12月にサトウキビの2節茎を植え付け，植被が発達しきった2001年9月に蒸散を茎流センサーで測定した。破砕区の蒸散は気象的なポテンシャルにほぼ等しかったが，無破砕区の蒸散はその半分であった。測定期間中の9月の降水量は多く，耕盤より上に多くの根を発達させた無破砕区では根圏土壌水分は早急に回復したにもかかわらず，9月を通じて蒸散は増加しなかった。この結果は，無破砕区での蒸散抑制の原因は土壌水分の不足だけでないことを示す。無破砕区の葉面積に対する蒸散の割合が極めて低かったこと，無破砕区で体内水分が増加したことから，この原因は不可逆的な気孔コンダクタンスの過度な低下にあるといえた。一般にこのような気孔コンダクタンスの低下は光合成の低下を伴うため，生育，収量を抑制する。これを裏付けるように収量は耕盤を破砕することにより高まった。このことは気孔コンダクタンスの低下を防ぐ耕種的な対策が収量改善に有効なことを示唆する。また，収量は処理区にかかわらず茎数の増加で多くなった。このことは，有効茎が形成される時期に当たる雨期の排水と通気性が耕盤破砕区で高まり収量が改善されたことも考えられる。

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市販シロアリ用土壌処理剤5種類のトビイロケアリとクロクサアリに対する影響をフェニトロチオンと比較した．供試薬剤の0.1％水希釈液へ浸漬処理をしたストローで35 mmフイルムケース2本を連結して通路区とし，一方を砂糖水を含んだ綿を置いた餌場区とし，他方のケースを入口区としてトビイロケアリまたはクロクサアリを投入した後， 経過時間ごとの仰転頭数および各区ごとの滞留頭数を記録した．仰転効果が最も速くあらわれたのはフェニトロチオンで，120分後に両供試虫に対してほぼ全頭仰転の結果を得た．それに対し，シロアリ用土壌処理剤では360分後にほぼ全頭仰転したのはビフェントリンとシラフルオフェンであったが，シラフルオフェンは24時間後に蘇生個体が観察された．したがって，いずれのシロアリ用土壌処理剤もフェニトロチオンより速効力，殺虫力ともに劣るものと考えられた．

両供試虫ともに無処理通路区に滞留してコロニーを形成した．これと同様であったのはイミダクロプリドのみであった．反対にフェニトロチオン，ビフェントリンそしてシラフルオフェンは通路区にほとんど滞留しなかった．とくにビフェントリンは両供試虫の移動を大いにかく乱した．

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