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6件中 1-6の結果を表示しています
  • 平石 武
    農業情報研究
    1999年 8 巻 1 号 1-15
    発行日: 1999年
    公開日: 2013/03/31
    ジャーナル フリー
    本研究では,今まで農家がパソコンと市販されているパッケージソフトで行っていた農業会計の処理形態を,インターネットブラウザのみで行うまったく新しい手法の会計システム(Web農業会計システム)の開発を行った.WWWサーバとブラウザを使うこの方法が実現した場合,農家は特定のソフトを持つ必要がなく常に最新のプログラムを使用できデータファイルを持つことさえも不要となるため,パソコンに不慣れな農家でも簡単に簿記記帳を行うことができる.また今後,家庭用テレビや多機能端末上でブラウザが使用できるようになれば,パソコンすら不要となり大多数農家の経営管理能力の向上に大きく貢献できる.
  • -資源共有型Web農業簿記システムの構築-
    平石 武, 中野 和弘, 町田 武美
    農業情報研究
    2001年 10 巻 1 号 25-36
    発行日: 2001年
    公開日: 2013/03/31
    ジャーナル フリー
    これまでの地域農業情報システムの情報提供内容は,主に気象・市況・栽培技術関連などの情報をFAXやインターネットなどにより検索・閲覧し,農業者が引き出す一方向通信の形態がほとんどであった.しかし,本来インターネットが持つ双方向で様々な資源を共有できるメリットを生かした新しい情報システムを構築することが,地域情報システム構築において重要である.
    本研究では,インターネットを利用した簿記システムにより,農業者と農業団体双方からの提供情報,既存のソフトウエア資源や地域内に存在するデータ資源,また簿記記帳代行者や簿記指導員などの人的資源などを共有し,それらを効果的に組み合わせ、データの一元化によって地域内のすべての農業者が一つのシステムで経営管理を行うことができる資源共有型のWeb農業簿記システムを構築した。このシステムでは,情報提供を主体としてきた従来の利用形態のみでなく,ソフトウエア自体を提供することにより双方向性を重視し,データ統合と資源共有による高度地域情報サービスの可能性を示した.
  • 尾花 将輝, 花川 典子
    コンピュータ ソフトウェア
    2010年 27 巻 4 号 4_114-4_132
    発行日: 2010/10/26
    公開日: 2010/12/26
    ジャーナル フリー
    大学の大人数授業では,受講する学生が多いために個人の名前の把握が難しい,テストや出席確認の用紙の配布,回収作業に多くの時間がかかる,学生の私語が多いなどの問題がある.さらに,学生理解度の個別把握が難しいので,スピーチスタイルの一方向の講義となりがちである.そこで,本学では大人数講義の授業改善のためにp-HInTシステムを開発し,2008年4月より運用した.p-HInTシステムでは,学生がニンテンドーDS(R)等の携帯情報端末から小テストや出席確認,また教員へ自由発言を行う.教員は着席順学生一覧で学生名を把握し,出席確認や小テストを最小労力で行うことのできるシステムである.本システム構築では,400台の低性能端末で安定接続を実現するために,AP配置やチューニング,通信量の削減,セッション管理等を独自に工夫した.本システムの授業への効果を確認するために,同一科目同一教員の28回の同一講義内容でp-HInTを利用したクラスと利用しないクラスを設定した.結果,p-HInTを利用した授業の論述試験の平均点が,p-HInTを利用しなかった授業の平均点よりも高くなった(有意水準5%のt検定).さらに,学生アンケートの結果,p-HInTによって授業の集中力や理解度が向上し,本質的な講義内容の説明時間が11%増加し,私語が25%減少した.みんなのこえ機能によって大人数講義でも教員と学生の距離が近くに感じることを確認した.
  • 人工知能
    2009年 24 巻 3 号 452-456
    発行日: 2009/05/01
    公開日: 2020/09/29
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 中川 雅三
    人工知能学会第二種研究会資料
    2019年 2019 巻 SWO-048 号 01-
    発行日: 2019/08/23
    公開日: 2021/09/17
    研究報告書・技術報告書 フリー

    空間OSはRDFの表現力と仕様の安定性を利用することで、メーカー間の規格の相違を埋め、人の一生や世代を超えた時間レンジでの運用を目指すプラットフォームである。第39回SWO研究会では、実世界のモデルをリアルタイムで扱えるようにした動的なRDFストアとしての空間OSを提案した。本発表では、空間OSの上にマルチエージェントシステムを構築するための機能の詳細化と課題について発表する。また、空間OSの機能を応用することで、異なるアーキテクチャ間で、データ利用だけでなく、API制御を含めての相互運用を実現する手法についても考察する。

  • -新潟県中越地震災害を事例とした新しい被災者台帳データベース構築の提案-
    吉富 望, 林 春男, 浦川 豪, 重川 希志依, 田中 聡, 堀江 啓, 松岡 克行, 名護屋 豊, 藤春 兼久
    地域安全学会論文集
    2005年 7 巻 141-150
    発行日: 2005/11/11
    公開日: 2019/01/19
    ジャーナル フリー

    The purpose of this research is to develop a Damage Certificate Issuing Support System for maximizing the efficiency of the services cities must provide to citizens in response to a disaster. The system development work we did to support Ojiya City in the Niigata Chuetsu Earthquake was used as a case study to conduct this research. The objective was to build a GIS/database system to improve the efficiency of the city's services and to reduce the burden of the city workers, while providing satisfactory services to disaster victims. Additionally, the research aimed at building a centralized victims' database that can be used and developed throughout the city in the long run to support various relief activities.

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