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クエリ検索: "テレビ和歌山"
9件中 1-9の結果を表示しています
  • 前地 利人
    コラボ : 地下からのサイン測ろうかい会報 : カーダス会報
    2021年 7 巻 15-16
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/01
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 田川 直史, *齋藤 明良, 瀬戸 啓二
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2024年 35 巻 A5-8-P
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/12/09
    会議録・要旨集 フリー

    和歌山市友ヶ島の「漂着ごみ問題の解決」と「観光振興」の両立を目指し、観光客を海洋ごみ回収側にするイベント「友ヶ島探検ウォークラリー」の効果検証について報告する。本イベントでは、ビンゴゲーム(マス目は島内の観光スポットと漂着ごみで構成)を楽しみながら観光地と漂着ごみの現場を巡るウォークラリー形式をとり、そして、海洋ごみを擬人化した「ウミプラー」というキャラクターを活用することで、大変で汚いというごみ拾いの従来の概念を変える体験を提供している。本イベントに参加した市民に対してアンケート調査を行って仕掛けの効果を検証したところ、ごみ拾いに対する「楽しさ」や「やりがい」などが向上すること、海洋ごみ問題の自分事化が進むこと、そして、イベントに対して高い満足度やリピート意向を示すことが明らかになった。本コンテンツが和歌山市内や他地域でさらに活用されていくように、和歌山市らと普及に努めていく。

  • *田川 直史, 齋藤 明良, 瀬戸 啓二
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2024年 35 巻 A5-7-P
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/12/09
    会議録・要旨集 フリー

    我々は、海ごみの発生抑制の実効性向上に向けて、海洋ごみ問題を楽しみながら学び、問題解決に向けた行動を自らが考えて動き出すためのきっかけを作る、小学生向け教育プログラムを開発した。本プログラムでは、学習ポイントを「海洋ごみ問題と自分たちの生活のつながりを考える」と「海洋ごみ問題解決のために自分たちにできることを考える」におき、そして、海洋ごみ問題をより身近に捉えられるように生み出した「ウミプラー」というキャラクターを活用している。本プログラムに参加した小学5・6年生にアンケート調査を実施し、その学習効果や満足度、各学習コンテンツの有効性を検証した結果、8割以上の児童に狙い通りの学習効果を与えられることが明らかになった。また、各学習コンテンツの有効性も明らかになり、全体設計を最適化する方向性も得られた。今後は、本プログラムが活用されていくように内容の最適化と普及に努めていく予定である。

  • 上山 容江
    地学教育と科学運動
    2008年 58.59 巻 59-67
    発行日: 2008/07/24
    公開日: 2018/03/29
    ジャーナル フリー
  • —コロナ禍の教育支援番組からのアプローチ—
    脇浜 紀子, 戸田 香
    公益事業研究
    2025年 76 巻 2 号 1-18
    発行日: 2025/03/31
    公開日: 2025/05/23
    ジャーナル フリー

    変容するメディア環境の中で、従来の放送事業に対しその公共性を問う声が高まり、制度設計の見直しにおいても、社会資本として維持する意義のある放送の社会的役割の見定めが求められている。本稿では、2020 年春のコロナ禍の一斉休校時に、地上波民放テレビの県域独立局が放送した教育支援番組という公共性の高い取り組みを観察対象に、テレビ局側へのアンケートとヒアリングに加え、視聴者アンケートも実施してその実態の解明を試みた。ほとんどの局がコロナ禍を災害と同等にとらえ、地域貢献の使命感と社会的役割の遂行意思から支援番組を制作・放送したが、視聴者の認知度は低く、十分な効果を発揮したとはいえなかった。また支援番組の内容は局によって相当なばらつきがあり、教育の公平性の観点からは疑問が残った。他方で、支援番組を放送することには視聴者の過半数が賛同したうえ、視聴頻度は高くないにもかかわらず、独立局の経営を公的資金で支えることに抵抗感のない人がある人を上回った。社会資本としての独立局の存在への潜在的期待とも解釈でき、事業者側にもそれに応えるべくサブチャンネル1を活用した試みも始まっている。本稿では、公共に資することに特化する「パブリック・サービス・メディア」を指向する道筋もあるのではないかと提言する。

  • 脇浜 紀子
    Nextcom
    2023年 2023 巻 56 号 17-29
    発行日: 2023/12/01
    公開日: 2024/01/18
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • プラットフォーム展開で放送はどう変わるか
    関谷 道雄
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 5 号 26-45
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/06/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Yahoo!ニュースやスマートニュース、LINE NEWSなどのプラットフォームを活用する地域メディアが増えつつある。当初は地方紙の参入が目立ったが、近年は民放ローカル局の参入も活発化し、それぞれの地元に制約されていた各局発のニュース、番組が「越境」するようなった。その結果、地域の情報、問題が全国で可視化されつつある。また、ネットへの対応を文字情報、つまり“活字”を用いて積極的に進めたラジオ局がある一方で、新聞社が動画に取り組み、“テレビ化”するというメディア間の「交錯」も顕在化している。その結果、活字化を推進するラジオ局は、圏外からのアクセスが地元を上回り、テレビ化した新聞社のスクープ動画を放送局が購入するという新たな動きも出ている。その一方で、ローカル局発のニュースが全国に配信され、ネット上で誹謗中傷にさらされる実例も出ている。このように各社は試行錯誤を繰り返しながら、プラットフォームを通じた新たな情報発信のあり方を模索している。これらの取り組みは、これまでの東京中心の視点を変える萌芽となりうる可能性がある。一元的な視点を乗り越え、オルタナティブな視点を提示できるようになったとき、放送はこれまでよりもさらに民主主義に資する可能性を持っているのではないか。
  • 民放構造規制を中心に
    橋本 純次
    情報通信学会誌
    2016年 33 巻 4 号 81-98
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/06/07
    ジャーナル フリー
    本稿は、現行制度への批判と、地方局へのアンケート調査をもとに、人口減少社会に調和する放送制度について検討する。
    人口減少が地方局に与える影響には、① 市場規模の縮小に伴う番組の画一化・視聴者の移動と変化といった直接的なものと、② 地方権力への監視機能がますます重要になることに伴い、独立した健全な経営基盤を持つ必要性が増すという間接的なものが考えられる。
    本稿は、放送制度のあり方について、3 つの基本的な考え方を提案したのち、それらを前提にして重層的な制度を整備することにより、人口減少社会においても、地方局が持続可能な形で住民ニーズを満たしうることを主張する。
    本発表では、特に民放に関わる分野について、① 地方局が市場を県域外に拡大できるようにする制度、② 地方局が自らの判断において経営に関する選択を行いやすくする制度、③ 地域特性に応じた柔軟な制度という 3 種類の方向性に沿って、具体的な政策を提言する。
  • 日本小児科医会会報
    2021年 61 巻 Suppl 号 S1-S36
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/01/15
    ジャーナル 認証あり
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