はじめに 支援学校では発達指導の一環でを実施している患児が、病棟ではオムツ内排泄をしているN氏を対象に継続した援助が必要ではないかと考えた。プレテストの結果と支援学校のを実施した結果、排尿の確立が高い時間帯を知ることができた。今回、この時間帯においてを実施することにより、トイレットチェアーでの排尿の定着の一歩となったのでここに報告する。 目的 支援学校と連携し、個別性に応じたを実施し、トイレットチェアーでの排尿の定着を図る。 方法 1.対象者:N氏　11歳女性　小脳性運動失調症　頸定不十分　遠城寺式で5〜6カ月 2.研究期間:平成22年9月〜11月 3.方法:は、7回/日8:00、9:00、12:00、14:30、16:30、18:00、20:00とする 支援学校登校中は学校で、それ以外の時間帯は病棟でを行い、結果はチェック表に記載する。 結果 の総回数は、338回であり、内157回が成功した。成功率は、46.4%であった。成功率の高い時間帯は、12:00、14:30、16:30が50%以上であった。支援学校登校時と土、日、祝日病棟の比較では、14:30が支援学校72.9%、病棟71%、12:00が支援学校63%、病棟42.8%であった。1週間毎の成功率の比較では、特に変化はなかった。 考察 の実施した時間帯は、N氏の排尿パターンにあった時間設定であり、取り組みとしてよかった。また支援学校登校中以外の時間においても、トイレットチェアーでの排尿ができ、1日を通して実施することによりQOLの向上につながった。 結論 1.支援学校通学中の成功率は高かった。 2.N氏が覚醒している間、支援学校と連携したによりオムツ内の排尿の減少につながった。

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 本研究では、における保育園と家庭の連携支援について明らかにすることを目的に文献検討を行った。方法は、「／排泄訓練」と「しつけ」、「トイレトレーニング」をキーワードとしてデータベースには医学中央雑誌Web 版Ver. 5 を用いた。得られた文献は8 件であり、「幼児の排泄行動における実態」「のタイミングや相談」「保護者のニーズ」別に内容を分類して考察を行った。その結果、「1 ．における連携」では、保育士や幼稚園教諭と母親または家族との意思疎通が図れることが条件としてあること が示唆された。「2 ．中の子どもの母親への看護師の関わり」では、看護師が母親の求める情報を把握し、看護の視点をもったに役立つ情報を発信することが示唆された。

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研究の目的　本研究では、排尿・排便が未確立なASDと知的障害を有する児童に対し、参加児と保護者の状況のアセスメントから保護者が実行可能な支援計画を作成し、支援の実行と効果を検討した。参加者　知的障害特別支援学校小学部3年に在籍する、ASDと知的障害を有する男児1名とその保護者。家庭や登下校時に失禁があり、トイレでの排便は未経験であった。トイレで座ることに対し強い抵抗を示し、声を上げ嘔吐をすることがあった。場面　排尿については登下校時、排便については家庭で保護者が介入をした。介入　排尿については、尿失禁が起こっていないその他の場面と同じ布パンツに変更した。排便については、拒否行動を起こさずトイレでの排便経験をし、排便することで好子が得られる方法を2つ提案し、保護者の選定により、浣腸の実施による短時間の着座と確実な排便の誘導、排便後の好子の提示を実施した。行動の指標　週あたりの登下校時の尿失禁と、家庭での排便の成功と自発の生起率、排便時の浣腸の使用頻度を指標とした。結果　保護者による支援が実行され、トイレでの排尿・排便が定着し意思表示も増加した。結論　保護者の実行可能性に基づいた支援計画が支援の実行を促し、排尿・排便の確立に繋がった。

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小児外科領域において代表的な疾患である鎖肛やヒルシュスプルング病は、乳幼児期に手術を受けた後は、外来通院をしながら

を行う。日々の生活のなかで通常とは違うトレーニングを行うことは現在の育児状況の中では困難を極める。そこで、退院指導を充実させるために支援教材を作成した。支援教材は、ブリストルスケールと排便日誌、ガイドブックの３種類である。ガイドブックの構成は、１）排便のしくみ、２）ストーマケア、３）スキンケア、４）食事について、５）、６ ）これからのぼく/わたしは、どのように大きくなるの？ であり、６冊の小冊子とした。それを活用して、本研究では臨床現場に導入し評価するまでのプロセスを記述することを目的とした。対象は、実際導入に携わった研究者の想起とそれに伴う会議録を分析しデータとした。臨床現場に支援教材を導入するためには、環境を整えるだけでなく、実施する看護師の体験を成功体験に結びつけるための細やかな配慮を行っていた。研究を臨床現場で活用するためには研究成果だけでは運用が困難であり、それを活用するための戦略と綿密な計画が必要であった。

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 子どもの排泄の自立は幼児の重要な発達課題であり、育児支援の局面でもある。本文献レビューの目的は子どもの排泄の自立のプロセスにおける養育者のかかわりと子どもの排泄の自立の現状を明らかにし、看護支援の課題を検討することである。文献19件の分析の結果、養育者は子どもとの間でさまざまなタイミングを見計らいながら排泄の自立に導いていた。そのタイミングが合わないことや子どもの抵抗など、養育者と子どもとのやりとりには葛藤が生じていた。さらに社会期待との葛藤もあり、養育者はネガティブな感情への対処も必要とされていた。子どもの排泄の自立において生じる葛藤を親子で調整していくことは子どもの学習にも不可欠であり、その相補的なやりとりを高めていける看護支援が必要である。日本の親子間の心理的距離の近さや甘えの文化背景を踏まえて、子どもの排泄の自立へと向かう親子のやりとりに関する調査が今後必要である。

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はじめに 変形・拘縮が強く、呼吸障害のある重症心身障害児に対しては、医療場面では理学療法士など医療スタッフが、教育場面では特別支援学校の担任など教師が呼吸状態の安定へ向けた取り組みをしている。しかし、理学療法士と教師が連携して児童に関わることは日常的には少ない。今回、頸椎の過伸展による上気道狭窄と胸郭運動障害により呼吸障害のある児童に対して、理学療法士と担任が協力して関わり方を共有しながら排痰に向けた取り組みを行ったので報告する。 対象 当センター重症心身障害児者施設陽育園に入所し、隣接する特別支援学校に通う高等部1年16歳女性。重度痙直型四肢麻痺を呈する寝たきりの脳性麻痺児。高度の脊柱側彎・捻転、頸椎の過伸展、四肢の屈曲拘縮があり筋緊張は常に高い。コミュニケーションは快・不快の表出が表情の変化や全身の筋緊張の亢進・減弱で判断できる。 方法 理学療法士が対象児童の学級に赴き、呼吸状態の評価（呼吸数、肺雑音、経皮的酸素飽和度など）を担任とともに行った。評価を踏まえてポジショニングや排痰の方法（呼吸介助手技を含む）を担任と確認した。その後担任は学級で排痰を促すための取り組みを継続して行った。その様子をビデオ撮影し理学療法士とともに効果判定を行い、排痰方法の再検討をし、8カ月間にわたり実施した。 結果 1.日によって変動する呼吸状態への対処方法を担任が理解できるようになった。 2.排痰方法の再検討により、担任の呼吸介助で自力での喀痰ができるようになった。 3.前年よりも欠席日数が減った。 結語 医療と教育の連携という目的で、理学療法士が学校に赴いて担任と話し合い実践したことで、評価や関わり方を共有することが出来、教育場面でもより専門的できめの細かい関わりが持てることが確認できた。また継続することで身体状況の安定が図られることも実感できた。医療と教育の連携の必要性を改めて認識する経験になった。

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本研究の目的は、行動論的アプローチに基づく自閉スペクトラム症と知的障害児者に対する

において、What Works Clearinghouseが作成した「エビデンスの基準を満たすデザイン規準」に従った単一事例実験計画研究を抽出してメタ分析を行うことである。メタ分析に組み入れるために最終的に抽出された文献7本の統合された効果量は0.77［0.66—0.88］であった。標的行動に関して、3種類（排尿のみ／排便のみ／排泄関連行動を含む）に分類したところ、排尿のみを扱った文献は4本該当し効果量は0.88［0.75—1.00］であった。排尿訓練に関する実践研究が進展してきたことが明確となった。今後、エンコプレシスを伴わないケースの一般的な排便訓練をエビデンスの基準を満たすデザイン規準に従って進めていく必要がある。

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排泄障害をもつ幼児期の子どもが外科的手術により排泄経路を変更する場合、【に関するアプローチ】と【入園・入学などの集団生活に溶け込む為の社会的アプローチ】が必要となる。今回、禁制導尿路作成・順行性洗腸法を導入した幼児に対し、地域と連携したことで、スムーズな保育園生活を得ることができ、早期のセルフケアの習得が可能となった。その要因には、病院・地域における立場の違う看護職が個々の役割を認識・遂行したことがあった。また、セルフケア導入の機会を見極め、病院・地域・家族が目標を共有化し、継続した支援を行うことができた。

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症例は9歳男児．発症当日に倦怠感，嘔吐が出現し，翌日に当科を受診した．ウイルス性胃腸炎として点滴補液したところ，症状は改善したが，その後も発熱を繰り返していた．発症12日目，右肋骨脊椎打痛陽性であり，造影computed tomographyを撮影し右急性巣状細菌性腎炎の診断に至った．尿培養からはEnterococcus faecalisが検出された．排尿時膀胱尿道造影で右にGrade Ⅲの膀胱尿管逆流を認めた．詳細な問診から就学後頃から家庭で用手的penile clampによる習慣性排尿延期の実態が明らかになった．幼児期に

が無事終了していても，学童期以降に不適切な排尿習慣が形成され，重症な尿路感染症の誘因となりうるため，啓発活動に努める必要がある．

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