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クエリ検索: "ナビ" シンガーソングライター
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 槌屋 治紀
    風力エネルギー
    2002年 26 巻 1 号 55-57
    発行日: 2002年
    公開日: 2011/01/27
    ジャーナル フリー
  • 生明 俊雄
    ポピュラー音楽研究
    2000年 4 巻 31-45
    発行日: 2000年
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    Since the establishment of record industry in Japan, the production of music culture was led by record companies and actual production of recorded music has exclusively been in their hands. However, such dominance did not last long. Other companies started producing recorded music by themselves in '60s. Those are artist management companies and music publishing companies. This phenomenon could be identified as diversification of music production function and should be regarded as restructuring of the record industry infrastructure. This paper aims to clarify why and how it happened, and what influence it may have to the music industry in future.
  • 第14回嗜好品文化フォーラム(2016.5.21)報告
    近田 春夫, 小川 博司
    嗜好品文化研究
    2017年 2017 巻 2 号 86-95
    発行日: 2017年
    公開日: 2022/08/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 東京パラリンピック放送
    山田 潔, 河村 誠
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 9 号 42-73
    発行日: 2022/09/01
    公開日: 2022/10/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    パラスポーツの祭典「東京パラリンピック」は、コロナ禍での開催1年延期を経て2021年8月24日から9月5日の13日間開催された。NHK放送文化研究所では、この国家的イベントについて、NHK始め放送事業者がどのように取り組み、また視聴者がどのように受け止めたかを調査研究してきた。また、ピョンチャン、東京両大会直後にウェブ調査を実施するなど、障害当事者のパラリンピック放送の受け止めや共生社会への意識などについて研究を進めてきた。本稿では、障害のある人を主な対象として東京大会直後に実施したウェブ調査の結果を報告する。合わせて、これまでの研究を踏まえて、自ら障害のある筆者が自分自身を研究対象としつつ、共生社会進展に向けてパラリンピック放送のレガシーと、障害をはじめとするマイノリティーなど多様な人々を伝える放送のあり方や役割などを考察する。
  • 世界的な潮流と日本人ビートボクサー “Afra” との関わりから
    河本 洋一
    音楽表現学
    2019年 17 巻 33-52
    発行日: 2019/11/30
    公開日: 2020/11/30
    ジャーナル フリー

     人間の音声を駆使した “ヒューマンビートボックス” という新たな音楽表現は日進月歩の発展をみせており、海外では愛好者のコミュニティや研究者らの間で、活発な議論が展開されている。一方、日本では技術面への関心は高いものの、 概念形成に関する議論は不足しており、その拠り所となる日本語の資料が必要であった。

     そこで本稿は、世界最大の愛好者コミュニティの様々な論考や世界初の解説書などが示す内容に、国内外の “ビートボクサー” と呼ばれる演奏者らへの聞き取り調査の結果を加え、ヒューマンビートボックスの歴史的背景や音楽表現としての様々な特徴や可能性を整理した。その結果、日本におけるヒューマンビートボックスの捉え方と世界的な流れにはずれがあったことや、ビートボクサーAfra(本名:藤岡章)が世界と日本との架け橋となり、日本におけるこの音楽表現の発展に大きく貢献したことなどが明らかとなった。

  • 常時同時配信議論を振り返る‹2019年8月―2020年4月›
    村上 圭子
    放送研究と調査
    2020年 70 巻 6 号 2-28
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    本稿は、通信・放送融合時代の放送業界と放送政策の動向を中心に、メディア環境の変化を俯瞰して今後の論点を提示するシリーズの第5回である。本稿は2019年8月から2020年4月までを対象とする。 本稿ではまず、新型コロナウイルスに関する放送事業者の取り組みや課題に触れたい。日々刻々と変化する状況を冷静かつ客観的にどう伝えていくか。一斉休校によって教育を受ける機会が奪われている小中学校の生徒たち向けにどのような役割が担えるか。置かれた状況が大きく異なる人々に対して、どのようなメッセージを発信していけるか。現在も状況が変化し続けているため、分析や認識は不十分であるが、状況が深刻化した4月に入ってからの動向を記録しておきたい。 本稿のメインはNHKを巡る動向である。4月17日、「放送を巡る諸課題に関する検討会」の下に「公共放送の在り方に関する検討分科会」が立ち上がった。今後は、「業務」「受信料」「ガバナンス」の「三位一体改革」と共に、受信料制度の議論が本格的に行われることになるという。本稿では、4月1日にNHKの放送同時配信及び見逃し配信サービス「NHKプラス」が本格開始したのを機に、常時同時同時配信を巡る議論を、議論が開始された2015年にさかのぼって検証した。またこの半年のNHKを巡る動向を、"三位"の3点に分けて振り返った。以上の作業を通じて、今後NHKに関して重要だと思われる論点を筆者なりに提示した。
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