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クエリ検索: "ヤノ電器"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • *曽和 具之, 葉山 恒生, 岡田 有以, 前田 安菜
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2007年 54 巻 C19
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/06/09
    会議録・要旨集 フリー
     ゆとり教育が謳われて久しい今日、各教育機関をはじめさまざまな分野において、小学生児童を対象とした教育プログラムが計画・実施されている。これらのプログラムの中には、我が国におけるものづくりに関する文化や技術を伝承させると同時に、高度情報化時代に即した発想と制作技術を導入した試みが見られる。  本研究は、ものづくりに関する教育手法を背景に、子どもたちが発想力と制作力を培うことのできる教育・学習環境を構築することを目的としている。具体的には、ワークショップの手法を用いて、学校授業時間外を利用しながら以下の環境整備に重点を置いた。 (1)大学生と児童が学びあう学習環境:デザイン系大学生が課題を設定し、小学生児童と共に制作活動を行うことによって、双方の発想力と制作力向上をねらった。 (2)最終成果物の質の向上:子どもたちの作品にとどまらず、デザインとしても見劣りのしない作品を最終成果物として制作できるよう学習プログラムを構築した。 (3)制作過程の記録とリフレクション:子どもたちの制作記録を細密にとり、プログラム終了ごとにリフレクションすることによって、制作過程でのトライアンドエラーを明確にした
  • ―幾何・関数領域におけるインタラクティブな動画教材の開発とその効果についての実践研究(中間報告)―
    豊原 芳史
    コンピュータ&エデュケーション
    1998年 4 巻 91-97
    発行日: 1998/05/30
    公開日: 2015/02/03
    ジャーナル フリー
    広島.教育工学研究会は、豊原が中心となり簡単な操作でコンピュータ上で作図できる、学習用ツール型ソフトウェア(作図ツール)について研究している。1995年(平成7年)の実践では、探索的な学習活動を支援する幾何領域の教材の開発と、この教材を利用した学習が及ぼす、知識・理解面、情意面への影響を測定することができた。この成果を基礎とし1997年は、研究対象を関数領域に拡大するとともに、教材をより有効に活用する方法について探ってみた。これまでのところ、探索的な学習活動を支援する関数教材の開発とこの教材を活かすカリキュラムの試行、教材を利用した探索的な学習活動の知識・理解面への影響調査と研究を深めることができた。引き続き、幾何領域において実践中であり、本稿は関数領域までの取り組みの成果を報告したものである。
  • 今村 和憲, 笹川 統
    薬学図書館
    1993年 38 巻 1 号 32-38
    発行日: 1993/01/31
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • 中谷 弥栄子, 法橋 尚宏, 杉下 知子
    民族衛生
    1999年 65 巻 4 号 208-218
    発行日: 1999/07/31
    公開日: 2011/10/21
    ジャーナル フリー
    This study aimed to determine a range of adequate body fat percent from its relations with the change in hemodynamics when white noise was loaded as a stresser, taking special notices on the relationships between obesity and hemodynamics and between hemodynamics and stress. The 87 females subjects aged 18 to 24, students of a women's junior college, were divided into four groups according to body fat percent measured in this study: obesity group (≥ 30% body fat), borderline group (25-30%), adequate group (20-25%), and emaciation group (<20%). The results of the experiments about the effects of white noise stress on changes in blood flow rate, systolic blood pressure, and pulse rate among the four groups were summarized as follows. First, there were no inter-group differences in changes of systolic blood pressure and pulse rate. Second, the response time to the peak value in blood flow rate (which was defined as the time duration to the time of peak value after white noise was loaded) was the shortest in the obesity group and the longest in the borderline group. Third, the recovery time in blood flow rate (which was defined as the time duration from the response time to the time when the rate was recovered to the initial level) was the longest in the obesity group and the shortest in the borderline group. The latter two findings demonstrated that flexibility of hemodynamics to noise stress was low in the obesity group and high in the borderline group. It was also noted that there were no significant differences in any indicators between the borderline group and the adequate group. It is thus suggested that the adequate fat percent of young adult females (when the response time to the peak value in blood flow rate is treated as the determining factor) is 25-30%, that is higher than 20 - 25% as the previously reported adequate level.
  • 小川 紘一
    赤門マネジメント・レビュー
    2003年 2 巻 9 号 421-474
    発行日: 2003/09/25
    公開日: 2018/03/19
    ジャーナル フリー

    光ディスク産業では、CD系と非CD系(相変化記録やMO)とで競争が行われ、前者が圧倒的に勝利を収めた。CD系のビジネス・アーキテクチャがマーケティング主導であり、インストールド・ベースとの互換性を徹させたためである。後者の非CD系は、開発主導のビジネスであった。互換を無視してでも独自の規格を浸透させようと、国際標準化機構の舞台で覇権争いを繰り広げたがビジネスとしては成功せず、多くが市場撤退を余儀なくされた。MOもインストールド・ベースが全く無い環境で始めた。開発主導型であったので市場を日本に絞り込み、まずはニッチ市場でユーザ・インフラ構築を最優先させた。商品開発は、互換性(媒体互換)を徹底させるマーケティング主導を貫いた。日本市場では広く普及し、高い利益率を誇ったが、ニッチ・ビジネスに留まっている。インストールド・ベースとの互換性を重視すると、開発期間が短縮され、従来部品を使い回せるので大幅なコストダウンにつながり、市場参入コストが非常に安くて済み、在庫管理コストも少なくて済む。いいことばかりのように見えるが、ここから本質的な技術革新が起きないという問題も生じる。それ以上に深刻なのは、既存のインストールド・ベースとの互換性を守れば守るほどパソコン内蔵市場へのOEMしかビジネスの出口が無くなるという現実である。主要市場がパソコン環境に集中しているためであり、ここに互換・非互換が絡む深い問題が横たわっている。日本企業の一部は、CD-R/RW媒体でブランドを生かすビジネス・アーキテクチャへと進化させて成功した。しかし互換性維持で成功するかに見えた大部分の装置メーカーは、モジュラー化が進むパソコンOEM市場で劣勢に立たされ、多くが撤退を余儀なくされた。DVDでもその兆候が見える。Post DVDであるBlu-rayやAODでも非互換か互換かの覇権争いが再燃した。日本の光ディスク業界は次々に次世代技術を生み出すが、これを高収益に結び付ける大きな仕掛け作りではまだ成功していない。産業再生には技術革新とビジネス・アーキテクチャ構築の両方の視点をもつ人材育成が求められ、Post DVDがその試金石となる。

  • 民族衛生
    1996年 62 巻 Appendix 号 106-171
    発行日: 1996/11/07
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
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