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クエリ検索: "中村博彦"
147件中 1-20の結果を表示しています
  • 長堀 優, 関川 敬義, 前田 宜包, 石川 徹, 三木 修, 野口 明宏, 菅原 克彦
    日本臨床外科医学会雑誌
    1990年 51 巻 7 号 1438-1442
    発行日: 1990/07/25
    公開日: 2009/04/21
    ジャーナル フリー
    胃癌切除後に脳転移をきたす症例は少ないが,胃癌根治手術後の経過観察中に脳転移巣を確認し,手術的に切除し得た2症例を経験したので報告する.2症例はともに胃体部原発のBorrmann 2型進行胃癌で,胃全摘術が施行された.原発病巣切除後の初発症状は,1例が意識障害と右不全麻痺,他の1例が頭痛であった.CT上の所見は,前者では左後頭葉に,後者では右頭頂-側頭-後頭葉に,明らかに造影される病変を認めた.2症例ともに他臓器に転移を認めず,腫瘤摘出術を施行し得た.病理組織学的に胃癌の脳転移であることが確認された.
    以上より,胃癌手術後に,脳転移による症状がみられる際には,積極的な切除療法を中心とした集学的治療が有効である症例もあるので注意深い経過観察が必要であることを強調した.
  • 中川原 譲二, 上山 憲司, 大里 俊明, 中村 宏, 武田 利兵衛, 中村 博彦
    脳卒中
    2002年 24 巻 2 号 253
    発行日: 2002/06/25
    公開日: 2009/06/05
    ジャーナル フリー
  • 森下 裕, 前田 恵治, 小牟田 清, 五十嵐 敢
    アレルギー
    1994年 43 巻 2-2 号 373-
    発行日: 1994/02/28
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • 秋山 修, 柳川 崇, 安藤 常浩, 生島 壮一郎, 折津 愈, 武村 民子
    アレルギー
    1994年 43 巻 2-2 号 373-
    発行日: 1994/02/28
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • 黒岩 卓, 植木 嘉衛, 重原 哲也, 廣村 桂樹, 金井 秀夫, 前沢 晃, 矢野 新太郎, 成清 卓二
    アレルギー
    1994年 43 巻 2-2 号 373-
    発行日: 1994/02/28
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • 平松 和子, 松崎 裕子, 白鳥 共二, 宮國 友治, 安藤 純子, 猪熊 茂子, 青木 茂樹, 中村 博彦
    アレルギー
    1994年 43 巻 2-2 号 373-
    発行日: 1994/02/28
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
  • *谷口 百恵, 藤本 好, 磯谷 明希, 中井 基之, 田中 千春, 松下 隆司, 大森 惠, 中村 博彦, 堀田 隆史, 萩原 良治, 石川 朗
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 720
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】ギランバレー症候群は急性発症の運動麻痺,深部腱反射の消失,髄液の蛋白細胞解離を特徴とする急性炎症性脱髄疾患と定義されている.重症例においては,一般的に呼吸管理が必要といわれているが,詳細な報告は少ないのが現状である.今回,平成16年1月から6月の間に当院に入院,人工呼吸器管理を行ったギランバレー症候群4症例について,入院経過と呼吸理学療法の経過を後方視的に検討したので考察を加えて報告する.
    【対象・経過】【症例1】39歳男性,1月2日発症.2病日挿管.4病日呼吸筋麻痺により人工呼吸器装着(FiO20.4 SIMV12回/min TV530ml PEEP4cmH2O).6病日理学療法(以下PT)開始,関節可動域訓練,呼気介助,体位ドレナージ導入.26・32病日二度NPPV試みるが口咽頭機能障害のため唾液誤嚥が認められ再度呼吸器装着.30病日背側部に痰の貯留を認め肺炎予防に腹臥位管理開始.34病日肺塞栓併発.48病日呼吸器離脱,75病日気管切開,136病日気切部閉鎖.244病日現在院内サークル歩行自立.【症例2】77歳女性,4月24日発症.10病日当院転院.11病日呼吸筋麻痺により人工呼吸器装着(FiO20.4 SIMV10回/min TV400ml PEEP6cmH2O).14病日PT開始,関節可動域訓練,体位交換管理導入.25病日呼吸器離脱.146病日独歩で自宅退院.【症例3】41歳女性,4月28日発症.2病日呼吸筋麻痺により人工呼吸器装着(FiO20.6 SIMV15回/min TV500ml).9病日呼吸器離脱, PT開始,関節可動域訓練導入.30~59病日他院にて肝機能加療.120病日独歩で自宅退院.【症例4】58歳男性,4月30日発症.6病日SpO2低く人工呼吸器装着(FiO20.6 VCV15回/min TV580ml PEEP8cmH2O).8病日PT開始,関節可動域訓練導入.9~17病日排痰目的に体外式陽陰圧呼吸器併用し,排痰の促通認める.14病日挿管チューブ交換後左無気肺認め気管支鏡施行後改善.19病日気管切開,21病日呼吸器離脱を目的に呼気介助導入.施行中に呼吸筋疲労により異常呼吸パターン出現.125病日現在気切部閉鎖され病棟内車椅子介助レベル.
    【考察】本研究の4症例は予後不良因子とされる人工呼吸器管理を経たが,多様な回復経過を辿った.回復遷延した症例1は,挿管の長期化防止とウィーニングを目的にNPPVを二度試みたが,唾液誤嚥のため再挿管となった.早期の球麻痺,口咽頭機能の評価の重要性が示唆された.症例4は呼気介助施行中,呼吸筋疲労により異常呼吸パターン出現した.早期からの呼吸筋疲労に対する観察・評価が必要と思われる.また,全例を通して無気肺・下側肺傷害等の合併症,二次的障害の予防に加え,人工呼吸器管理・四肢麻痺等の急速な症状進行等の予後不良因子の評価も重要と考えられる.
  • ―プログラム実施上の留意点―
    *天尾 理恵, 横田 一彦, 早乙女 郁子, 小野 稔, 江藤 文夫
    理学療法学Supplement
    2005年 2004 巻 719
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/04/27
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】重症心不全患者の補助循環治療の一つである補助人工心臓(VAS)は、心移植待期が長期に渡る日本で心移植へのbridge therapyとして注目されている。今回、VASを装着した11歳男児の理学療法(PT)の実施にあたり、留意した点を以下に報告する。

    【症例】11歳男児。2004年1月中旬 全身倦怠感・食欲低下が著明となり、1/26近医にて拡張型心筋症と診断、1/27精査加療目的に当院転院。全身状態の悪化を認め3/21LVAS装着術施行。

    【PT】4/6(術後16日)PT開始。術後、精神状態不安定でせん妄・呼吸困難感が強く、床上ROM Exより実施。精神状態をみてW/C乗車、ベッド周囲の歩行へと段階的離床を進めた。運動量を漸増させ、30分程度の歩行が可能となり、5/20(術後59日)より自転車エルゴメーターExを開始。心肺機能評価を行い医師の指示の元、負荷を漸増させている。プログラムは、ボール遊び、サイコロの目にあわせてピボットシフトを行う立位バランスEx、風船で呼吸機能向上を図る等、遊びの要素を含めたものを立案し、シール添付や自転車エルゴメーター駆動距離を地図で追う等、記録表にも工夫を加えた。

    【考察】LVAS装着患者は全身状態に合わせた体力・ADL向上が目標となるが、PT実施に際し1)循環を含めた全身状態管理(Vital sign、末梢循環、呼吸、自覚症状、検査データ)2)運動時のLVAS操作のリスク管理が必須となる。1)では実際の測定、視・触診に加え、Borg指数を活用した。また、ガウンテクニック等感染予防も徹底して行った。2)に関してはLVASの仕組みを理解し、姿勢・動作における安全な血液ポンプ・管の位置が重要であり、挿入部のストレス回避するために、各運動における安全な姿勢・環境の確認と整備、本人への説明を行い危険肢位回避を促した。本症例は子供であり、予期せぬ突発的行動、体調を上手くくみとることへの配慮も大切であった。
    心移植待期となるLVAS患者は装着期間の長期化が予想され、心理的側面でのサポートを含め医療チームとしての対応が重要となる。一方、心機能回復によるLVAS離脱にも期待が寄せられており、PT実施による全身状態改善は離脱への重要な要素となるため、安全・有効なPTを進めていく事が必要と考える。
  • 大里 俊明, 渡部 寿一, 進藤 孝一郎, 大熊 理弘, 本庄 華織, 杉尾 啓徳, 麓 健太朗, 上山 憲司, 中村 博彦
    脳神経外科ジャーナル
    2016年 25 巻 10 号 820-826
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル フリー

     STA-MCA bypass術は主幹動脈閉塞性脳血管障害の再発予防を目的として現在広く行われている. しかし歴史的にbypass術に対する否定的な研究が発表された経緯があり, 同手術の有効性を証明すべく本邦で行われたJapanese EC-IC bypass Trial (JET study) によりその優位性が証明されるに至った. その後再びbypass術が否定されたCarotid Occlusion Surgery Study (COSS) が発表され, 現在もその検証が進んでいる. 今後JETとCOSSの結果の乖離を解明すべく周術期合併症を含めた本邦でのreal world resultsを発表していくことが必要と思われる. さらに急性期bypass術, 再生医療との協力などSTA-MCA bypass術の将来の可能性も期待される.

  • 塩川 芳昭
    脳神経外科ジャーナル
    2006年 15 巻 11 号 766-
    発行日: 2006/11/20
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル フリー
  • 森田 明夫
    脳神経外科ジャーナル
    2006年 15 巻 11 号 766-
    発行日: 2006/11/20
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル フリー
  • 前本 英樹, 上村 恭生, 木口 和明, 山岡 香穂里, 川口 由美子, 大道 友子, 吉永 健, 平田 奈穂美, 筒井 宏益, 門田 真治, 内藤 博道, 高田 誠一, 森下 一樹
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 352
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】病院の機能特化が進行しつつある中、当院は呼吸器疾患の急性期医療を担っているが、効率的な医療実現のためには、我々の施設にない専門領域を補うためにさまざまな医療機関間との連携を図ることが望ましい。近年高齢者化にともない嚥下性肺炎患者が増加傾向にあり、肺炎は回復したが嚥下及び摂食機能が低下したまま退院を余儀なくされるケースが存在する。そのような患者に対しては当院では可能であれば摂食嚥下リハを実施している施設へ転院させている。しかし、連携先の医療施設との連続した治療を実施するにはお互いに理解し合うためのツールとして連携パスの必要性を感じていた。そこで今回嚥下性肺炎の地域連携パスの作成を試みたので報告する。
    【方法】急性期機関(当院)とリハビリ環境の充実した病院(K病院)の2施設(途中から1施設追加し3施設)で、医師、看護士、理学療法士、言語聴覚士、栄養士で検討し、連携パスを作成した。期間は平成18年9月より翌年6月までで、3~4ヶ月毎に定期的な話し合いを設けた。
    【作成過程】1.患者用オーバービューパス:当院入院後と転院後の治療の流れを示すオーバービューパスを作成し、説明のツールとした。2.転院条件の設定:積極的なリハビリを開始するために必要な身体状況の指標を設定(解熱傾向、検査所見、喀痰量減少、呼吸状態の安定)。原則として当院で病態が安定するまで治療することとした。3.患者評価の統一:リハビリテーション・看護・栄養のそれぞれの部門において統一した評価指標を設けた。急性期ではADL状況はBarthel indexを用い、入院前、リハ開始時、転院時で評価するとことした。、摂食嚥下機能は急性期と回復期の二階建てのうち、当院では急性期の部分だけ評価することとした。4.リハビリテーション:急性期病院では呼吸理学療法,離床・ADL訓練,アイスマッサージ等の簡単な嚥下リハのみ実施し,専門的摂食嚥下リハは後方病院で施行することとした.
    【考察】今回の連携パス作成のメリットして他施設・多職種間での医療・情報の共有化が図れ、お互いの実態を把握できたことで信頼関係を築くことができたことが挙げられる。また、現在連携パスを適用した症例は2例と少ないが、患者及び家族からは入院から転院後までの流れと、転院先の治療(リハビリ)についての理解が得られたとの感想が聞かれている。しかしながら、現時点では少ない施設間での運用や疾患をしぼったことにより対象となる症例が少なく、連携パスとして十分に機能しているとはいえない。今後は他の施設の参加を得て対象を拡大していくこと、基礎疾患を嚥下性肺炎にしぼらず、外科術後や他の内科疾患で誤嚥を合併する症例にも使用可能な連携パスへの改良を検討したい。
  • 急性期・回復期・維持期の立場から
    山田 さゆみ, 三谷 有司, 伊藤 隆, 横串 算敏, 藤本 好, 中井 基之, 堀田 隆史, 中村 博彦, 谷口 百恵, 萩原 良治, 武田 利兵衛, 石川 朗
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 351
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】国内における脳血管障害に合併する肺炎罹患率についての報告は少ない。脳血管障害と肺炎との関係を,多施設間で後方視的に調査した。急性期・回復期・維持期において肺炎罹患者と未罹患者の特徴をそれぞれ分析し,今後の脳血管障害における呼吸リハビリテーションの介入方法を検討した。
    【対象】平成17年4月から6月までに脳梗塞、及び脳出血の診断で,急性期,回復期,維持期病院に新規入院した患者290例を対象とした。内訳は急性期187例(男:女,平均年齢(以下同じ);109:78,70.1±12.0歳)、回復期41例(25:16,70.0±10.9歳)、維持期62例(24:38,82.8±10.0歳)であった。
    【方法】診療録より,原疾患、肺炎の有無、既往症、在院日数、麻痺の有無、感染症の有無、リハ介入の有無、嚥下障害、活動量、FIM、栄養状態、転帰を調査した。調査期間は,急性期は60日間、回復期は180日間、維持期は1年間とした。肺炎の診断は、日本呼吸器学会が定める肺炎重症度分類を使用した。各期で肺炎罹患群(以下罹患群)と肺炎未罹患群(以下未罹患群)の特性について比較検討した。
    【結果】肺炎罹患者は急性期187例中41例(21.9%)、回復期41例中0例、維持期62例中11例(17.7%)であった。罹患群では嚥下障害合併例が,急性期は30例(73.2%)、維持期は10例(90.9%)で、嚥下障害を合併する頻度が有意に高いことが判った(P<0.01)。活動量は,急性期は臥床/車椅子使用例は38例(92.7%)、維持期は全例が臥床/車椅子使用例であった。FIMは,急性期では罹患群30.6±22.7点に対し未罹患群73.4±33.1点、維持期では罹患群39.2±20.5点に対し未罹患群58.3±31.2点と有意差があった(急性期P<0.01、維持期P<0.05)。リハ実施単位数は,回復期は2.86±0.7単位/日、急性期罹患群は1.2±0.6単位/日、維持期罹患群は1.7±0.9単位/日で、各期では回復期のリハ介入が多い傾向にあった。アルブミン値は急性期では有意差が認められなかったものの、維持期では罹患群で栄養状態が有意に低かった(P<0.01)。
    【考察】各期で共通したことは,罹患群では嚥下障害の合併,活動量低下,栄養低下が見られたことである。従って、脳血管障害例の肺炎合併予防として、口腔ケア・栄養面を含めた包括的かつ積極的なリハの介入が必要であると考える。
    【まとめ】呼吸リハビリテーションの介入方法を明確にするためには多施設間での継続的な調査が必要である。
  • 皿山 泰子, 清水 秀樹, 足立 厚子, 長江 利幸, 林 一弘, 村尾 聡美, 村田 洋三, 熊野 公子, 安尾 健作, 小川 豊
    Skin Cancer
    2005年 20 巻 3 号 273-277
    発行日: 2006/02/15
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
    60歳, 男性。初診の約1年前より右踵部の灰褐色調色素斑に気付くも放置していたところ, びらんと腫瘤が出現し, 2003年3月紹介受診。悪性黒色腫と診断し, 同年5月原発巣切除術, 6月右鼠径部リンパ節郭清を施行したが, 所属リンパ節に転移は認めずpT4bN0M0, stage II Cと診断した。しかし郭清術後不穏状態が出現したため, 頭部MRI施行したところ脳内に多数の転移巣を認めた。7月脳転移巣に対し30Gyの全脳照射を施行後, 転移巣は著明に縮小傾向を示し, 残存する病巣に対し8月, 最大線量50Gy・辺縁線量25Gyにてガンマナイフ治療を追加した。さらにDAC-Tam療法3クール終了後の2004年12月現在, 頭部MRI像で明らかな病巣を認めない。悪性黒色腫の多発脳転移は従来治療抵抗性とされていたが, 自験例では全脳照射とガンマナイフの併用が奏効したため, 放射線照射は試みるべき治療法の一つであると考えた。
  • 一症例を通して
    今村 純平
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 724
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    脳卒中後遺症による内反尖足に対する装具療法は、両側金属支柱式短下肢装具(以下、金属AFO)が多く用いられる。今回、重度内反尖足を有する脳卒中片麻痺者の金属AFOをプラスチック製短下肢装具(以下、PAFO)に変更したところ、良好な結果を得たので報告する。
    【症例紹介】
    症例:40歳代、女性。傷病名:脳内出血(H16.7) 障害名:右片麻痺。現況:杖歩行自立し自宅退院後、週3回当院デイケア利用中。家族構成:5人家族。職業:主婦。
    【理学療法評価】
    コミュニケーション:良好。Br.stage:V-VI-III。感覚:ほぼ正常。ROM:右足関節背屈-5°、外反0°。筋力:非麻痺側5レベル。筋緊張(Modified Ashworth Scale):3(右足関節背屈時)。歩行:金属AFO(Tストラップ付)を装着し一本杖歩行自立。
    【問題点】
    #1.Tストラップの外果部圧迫による歩行時疼痛 #2.疼痛による装具の長時間装着困難 #3.#2による活動量低下 #4.歩行時の足底外側接地 #5.#4に起因した歩行時の右膝関節内側部痛
    【装具療法アプローチ】
    内反尖足を下腿遠位部から矯正する目的で、トリミングの際に装具下腿外側部を広く残し、外果部は除圧のため回避した。足趾内転を防ぐため内壁を母趾IP関節まで延長した。外果部の疼痛は軽減したが、下腿遠位外側に圧痛が出現したため、カフ内側にパットを取り付け除圧した。背屈制限に対して装具の踵を補高し、非麻痺側の靴も補高した。屋内では非麻痺側に足底の厚い市販のスリッパを履き、脚長差を解消した。
    【結果】
    外果部疼痛は消失し、1日を通しての装具装着が可能となった。立位・歩行時のtoe-inが改善され、歩行時の足底外側接地は消失し踵接地がみられた。また、10m歩行時間は短縮し、歩数も減少した。現在(3ヶ月経過)、右膝関節内側部痛の訴えはない。
    【考察】
    金属AFOの底屈制動力の強さは臨床場面でも感じるところであるが、内反の強い本症例にとっては、支柱と下腿間のクリアランスの存在により、下腿から足部にかけて外側へ偏移し、Tストラップによる外果部の局所的な圧迫を引き起こしていたと考える。今回作成したPAFOは、外側に偏移していた下腿を矯正することで、足底接地を改善させることができた。また、外果部一点で受けていた圧を、下腿外側部という面で受けることで疼痛軽減につながったと考える。さらに、足底接地不良は右膝関節痛を誘発し、麻痺側立脚時間の短縮を招いていたと考えられ、PAFO装着による歩行時間の短縮と歩数の減少は、麻痺側立脚時間が延長したことによる歩幅の増加が要因と考えられる。
    本症例は、自宅・屋外ともに同じ金属AFOを使用されていたため、症例の生活スタイルから考えてもPAFOへの変更は有意義であったと考える。また、長時間の装具装着は変形予防や持続的伸張による痙縮軽減などの効果も期待できるため、装着感を阻害する因子への対応は重要と考える。

  • 槌指抑制への試み
    新田 祐子, 鈴木 竜太, 野宮 博子, 井上 麻美, 萩原 良治, 岡 亨治, 武田 利兵衛, 中村 博彦
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 723
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】脳卒中片麻痺患者において、より高位の移動手段を獲得することは、QOL拡大に必要不可欠である。しかし、立位や歩行時に足趾の筋緊張が亢進し屈曲変形をおこす患者も少なくない。これにより、足尖部への荷重が生じ疼痛が誘発され、歩行時の疼痛や歩行能力を低下させる要因になっていると考えられる。この屈曲変形の抑制により、裸足歩行で趾腹接地となり疼痛抑制し、足趾の正常なアライメントに整えることで安定性が増し、歩行能力拡大へつながるのではないかと考えた。claw toe を呈している脳卒中患者に、前足部のみの足趾伸展・外転装具(以下、簡易装具)を作製・使用することで、良好な結果を得られた。今回抄録では一症例を示す。
    【症例A】左被殻出血の30代女性、趣味は温泉や旅行。Br.stageは上肢・手指2、下肢3、表在・深部覚共に重度鈍麻。裸足歩行時、遊脚期にてclaw toe(MAS:3)、内反尖足出現し、足尖外側接地となる。自重ではclaw toe抑制困難であり、足尖部に疼痛出現。移動はプラスチック製AFOを使用し、屋内T-cane歩行自立、屋外は車椅子併用。ADLは入浴・階段以外自立レベル。
    【装具検討】裸足での長距離・長時間歩行は、claw toeにより生じる足尖部痛のため困難であった。歩行速度向上には背屈を可能にし、歩幅増大を図ることが必要であった。また、本人の希望もあり、より軽量かつ簡易的で温泉で使用可能な装具を検討した。これらを考慮し、市販の足趾パッドを使用し片手で着脱可能な簡易装具を作成した。
    【結果】簡易装具装着により立脚期のclaw toeが抑制され、前足部での接地へと変化し疼痛が軽減した。また、前足部接地になったことで自重により内反も抑制されやすくなった。10m歩行では、簡易装具は裸足よりも歩行速度と重複歩距離で増加が見られた。退院後、簡易装具使用によりclaw toeが減弱し疼痛は消失。歩行のしやすさなどの主観的変化も大きく改善し、趣味であった温泉にも足を運ぶことができたようで、QOL向上につながった。現在では装具使用せず歩行している。
    【考察・まとめ】足趾の運動時筋緊張が高く足趾変形が出現する脳卒中片麻痺患者に、簡易装具を使用したことで、足趾の伸展・外転筋を持続的に伸張することとなり、痙性抑制効果が得られ、claw toeも抑制されたと考えられる。また、足趾を伸展位に固定したことで、疼痛が軽減され、足趾の接地・荷重が簡易装具を介して可能となった。これにより、足底の支持面積が増加し足趾のアライメントが矯正されたと考えられる。その結果、歩行速度の向上がみられ、主観的変化も大きく改善し、退院後自宅内で日常的に使用し、裸足に近い状況での歩行が獲得されたと考えられる。このような症例では、歩行能力・QOL向上に有用と考えられる。今後、症例数を重ね有用性・妥当性の検討を行いたい。
  • 塩川 芳昭, 堤 一生, 谷口 真, 中村 博彦, 瀬川 弘, 斉藤 勇
    脳卒中の外科研究会講演集
    1986年 14 巻 359-362
    発行日: 1986/09/30
    公開日: 2012/10/29
    ジャーナル フリー
    The authors analyzed 147 cerebral angiograms of 56 cases with ruptured aneurysms which were operated on within 3 days after SAH and showed vasospasm postoperatively. Characteristics of postoperative vasospasm and the correlation between vasospasm, and patients' prognosis, cerebral blood flow and infarction on CT scan were examined. Up to now, we have used the type of vasospasm after Saito in which angiographical findings were morphologically classified. In this study, we have tried a quantitative measurement of the extention and degree of vasospasm.
    The results were as follows: 1) Compared with preoperative vasospasm, postoperative vasospasm occurred in more distal branches of cerebral arteries, namely, in M 2-3 portion of the middle cerebral artery or A 2-3 portion of the anterior cerebral artery. This may be mainly due to the fact that the cisternal clots near the proximal portion of cerebral arteries could be removed by early operation and continuous cisternal irrigation postoperatively. 2) Distal and extensive type of vasospasm exerted more crucial influences upon patients' prognosis, CBF and formation of cerebral infarction than proximal type of postoperative vasospasm.
    Quantitative estimation of vasospasm was not yet satisfactory and its technical limits and methodological aspects were also disussed.
  • 横川 正平, 二木 立
    日本医療・病院管理学会誌
    2010年 47 巻 3 号 137-144
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/03
    ジャーナル フリー
    都道府県の医療費適正化計画の療養病床数の目標値の積み上げが厚生労働省の見込みを大きく超え,目標年次の2012年度末の医療療養病床数は,ほぼ現状どおり維持されることとなった。その背景に,地方分権の進展に伴う地方自治体の裁量権の拡大が影響していることが,医療費適正化計画の策定過程の調査の結果明らかになった。
    具体的には,厚生労働省が参酌標準遵守を厳しく指導したにもかかわらず,調査対象6都県中5都県が参酌標準である療養病床数の算定式とは異なる算定方法をとり,うち4都県の目標値は大幅に国の計算値を超えたことで端的に示されている。
    この結果は,政府の病床規制策が事実上「変容」したことを示したといえる。それは,医療区分による一律の算定方式による「国から割り振られた目標値」から,地域の実態に応じた「自主的・多様な目標値」の設定への「変容」である。
  • 須磨 健, 松崎 粛統, 渋谷 肇, 平山 晃康, 吉野 篤緒, 片山 容一
    脳循環代謝(日本脳循環代謝学会機関誌)
    2015年 26 巻 2 号 25-31
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/08/07
    ジャーナル フリー
    要旨 当施設では頸動脈狭窄症における脳循環予備能低下例などに対して循環動態を安定させることが可能で体動を抑制できる全身麻酔(全麻)下でのCAS を行っている.そこで全麻下でのCAS の治療成績を検討した.【対象と方法】2010 年7 月から4 年間でCAS を行った 22 例のうち全麻を施行したのは13 例であった.全麻群においてはpropofol を用い,過灌流症候群の発生が懸念される例にはedaravone を投与し術後数日は全麻を継続した.【結果】全麻群においては脳循環予備能低下,対側の頸動脈閉塞が約半数を占め,局麻群では心疾患の合併が最多であった.手技は全例で成功したが全麻群でTIA が2 例,局麻群で脳出血と網膜動脈閉塞が1 例ずつ発生した.局麻群の脳出血例で麻痺が後遺したが,全麻群では後遺症の発生はなかった.【結論】全麻下のCASは合併症が懸念される症例に対して合併症の防止に寄与できる可能性があると考えられた.
  • 荻原 浩太郎, 佐々田 晋, 進藤 徳久, 大塚 真司, 日下 昇, 吉本 祐介, 西浦 司
    脊髄外科
    2012年 26 巻 2 号 200-204
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/05/11
    ジャーナル フリー

      Objective : Spinal epidural hematoma (SEH) is an uncommon clinical entity. Herein, we have described our experiences with cervical SEH patients.

      Patients and methods : Clinical data were obtained for 8 patients (6 men and 2 women) with cervical SEH and were reviewed retrospectively. The average age of the patients was 66.6 years (range, 26-79 years). We evaluated the initial symptoms, history of anticoagulant therapy, pre-and posttreatment neurological function using the American Spinal Injury Association (ASIA) Impairment Scale and Neurosurgical Cervical Spine Score (NCSS), extent of hematoma and time interval from the initial ictus to the treatment.

      Results : Six patients experienced sudden-onset neck or upper back pain, and the other 2 patients experienced sudden motor weakness without pain as the initial attack. Four patients had received anticoagulation. One patient had received an analgesic, which may have contained acetylsalicylic acid, for 3 days before the attack, and one patient had coagulopathy due to an unknown cause. Six of the 8 patients presented with severe motor dysfunction or loss of motor function (ASIA grades A, B, and C). Neurological status in 6 patients improved by at least 1 grade after treatment. The hematoma extended to 2-5 vertebral segments, but there was no relationship between the extent of hematoma and severity of symptoms. All patients underwent surgical evacuation, and 4 of the 8 patients were treated within 8 h.

      Conclusion : During diagnosis in the early stages, it should be noted that the sudden onset of pain during the initial attack does not necessarily occur in all patients with cervical SEH. Our experience with cervical SEH shows that the severity of pretreatment neurological deficits is a reliable predictor of the outcome.

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