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クエリ検索: "中村好明"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 三村 真弓, 吉富 功修, 松永 洋介, 中村 隆夫, 山﨑 俊宏
    音楽教育学
    2012年 42 巻 2 号 72-76
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 中谷 淳一
    関東学園大学紀要 Liberal Arts
    2018年 27 巻 25-36
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/30
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Cases of "regional activities" by industry, government, academia are enumerated. Also at our university, since FY2015 we have been assisted by Gunma prefecture research consignment project "YamaSato Ouen-Tai", and have been conducting activities towards regional activities at Kanna town, Gunma Prefecture. In this article, we look back on the activities of YamaSato Ouen-Tai for 3 years, organize the tasks and perspectives, and consider the way of approaching regional activities in industry, government and academia.
  • -着地型観光志向の体験ツーリズムと価値共創を担う地方創生ディレクターの役 割と業務内容の考察-
    *玉木 欽也, 権藤 俊彦
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2017年 2017.Autumn 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/10/12
    会議録・要旨集 フリー
    外部から専門家として地方の観光振興事業の事務局機能[観光地経営事務局(DMO)]へ派遣すべき、地方創生の人材像を以下の三つのタイプに定めることにした:地方創生プロデューサー、地方創生ディレクター、地方創生コンテンツマーケッター。本論文の目的として、P2Mのフレームワークの中で「3Sモデル」を適用して、三つのタイプの「地方創生人材育成プログラムのカリキュラム」を設計することである。そこで本論文の研究対象を、第2 の「地方創生ディレクター」に焦点を当てることにする。
  • -着地型観光志向の体験ツーリズムと価値共創を担う地方創生ディレクターの役割と業務内容の考察-
    玉木 欽也, 権藤 俊彦
    国際P2M学会誌
    2018年 12 巻 2 号 17-37
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/06
    ジャーナル フリー
    本論では、各地域において地方創生事業を推進する事務局組織(観光地経営事務局[DMO])を支援・協力する外部専門家を、次の三つのタイプとして定めることにした:地方創生プロデューサー、地方創生ディレクター、地方創生コンテンツマーケッター。本論文の目的として二つの研究課題を取り扱うことにする。第一の研究課題として、P2Mのフレームワークの中で「3Sモデル」を適用して、三つのタイプの「地方創生人材育成プログラムのカリキュラム」を設計して、それぞれの業務内容を規定する。第二の研究課題として、特に「地方創生ディレクター」を取り上げ、その主要業務として体験ツーリズムをデザインする教育方法論について提案する。その方法論の一部として、本論では次の三つの業務内容を研究範囲として解説する: 訪日外国人の動向調査、地域資源や観光資源の発掘、ターゲットツーリストの顧客特性の分析。
  • ―学校教育と伝統的な場における学び―
    澤田 篤子
    音楽教育学
    2013年 43 巻 1 号 34-41
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 有馬 貴之
    E-journal GEO
    2022年 17 巻 1 号 93-111
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/05/12
    ジャーナル フリー

    本稿は,東京2020後のオリンピック・パラリンピックと観光に関する研究視点を導出するために,日本国内において行われてきた研究の整理を行ったものである.その結果,日本においては主に「観光政策」「観光施策・計画」「都市アメニティ・インフラ整備」「ビジネス・制度・開発主義」「国民意識」「観光の多様化」「経済効果」「観光教育」の八つのトピックにおいて研究がなされてきたといえる.英語圏の研究と比較すると,日本の研究では「観光教育」に関するおもてなしなどの日本独特のホスピタリティ教育に関する言及が特徴的である一方で,オリンピック・パラリンピックと観光の視点を踏まえた観光マーケティングに関する議論は少なく,これらの点において国際的な議論への貢献が必要である.

  • ―音楽は自己のイメージから生成しない―
    清水 稔
    音楽教育学
    2016年 46 巻 2 号 25-36
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー

     本研究では, 創作行為におけるイメージと音楽, 自己と他者の関係性をラカンの鏡像段階論の視点から捉えなおすことで, 創作教育の教育的意義を新たに見出すことが目的である。ラカンは, 主体が常に自己を喪失しており, 他者に投影されることで自我 (自己認識の像) を得ていると主張している。この理論から導かれるのは, イメージも音楽も, 他者として自己を投影している意識対象の「もの」ということであり, そこから, 創作は, 「音」を音楽へと構成することそのものによって成り立つのであって, イメージを発展させれば音楽をつくることになる, というのではないということである。それは, 創作教育で最も重要なことが, 「音」を音楽へと構成する〈技術〉を教えることであることを意味する。これらの見解から, 創作には自己を認識する行為としての意義と, 社会における他者とのコミュニケーションを生成するきっかけとしての意義があることが明らかになった。

  • 日本印刷学会誌
    2018年 55 巻 5 号 464-484
    発行日: 2018/11/22
    公開日: 2018/11/28
    ジャーナル フリー

    It is urgent to solve global environmental problems. Since the United Nations Summit in 2015 adopted a sustainable development plan, many treaties and systems have been created to address global climate change. Printing and related industries (printing machines, printing inks, prepress, and paper) have made efforts to reduce their environmental load. The “Green Printing System,” an eco-friendly printing factory certification system, has been promoted. Work-related accidents associated with handling chemical substances have accelerated improvements to the working environment in printing and related industries. The printing machine industry has established criteria for calculating greenhouse gas emissions from printing machinery, in order to reduce greenhouse gas emissions. The printing ink industry introduced an “ink green mark system” as an eco-friendly mark in 2015 to reduce the environmental load associated with printing inks. The prepress industry has promoted the spread of a CTP (computer-to-plate) system that includes a simplified development system and development-free plates to improve productivity and reduce energy consumption. The paper industry has formulated a new “environmental action plan” to pursue harmony between environmental and economic activities.

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