【目的】片麻痺患者における四肢周径を急性期から在宅まで評価することで、エネルギー摂取量と消費量が体重および周径に与える影響を検討する。

【方法】対象：視床出血・右麻痺。70 歳代・男性。初期評価時、体重54kg、BMI21.5、BRS 4-4-3、Barthel Index 5 点、m-FIM 17 点。発症7 週目に回復期に転棟。19 週目にT 字杖歩行自立し自宅退院。測定項目：体重、麻痺側・非麻痺側の大腿周径（膝蓋骨上0cm、5cm、10cm、15cm）、下腿周径（最大）、上腕周径（最大）、入院中は隔週で18

週間10 回、在宅は発症24 週に1 回、計11 回測定。エネルギー摂取量と推定消費量は、入院中のみ毎週記録。

摂取量は当院栄養課の記録を使用。消費量はハリスベネディクトの式から算出。摂取量と消費量の差からエネルギー蓄積量を算出。本研究は対象者に十分説明し同意を得て行った。

【結果】0 週、4 週、8 週、12 週、18 週、24 週における体重は、それぞれ、54kg、50kg、50.5kg、51kg、53kg、51.5kg、大腿周径（10cm）は、それぞれ、麻痺側40.5cm、37.5cm、38.0cm、39.0cm、39.5cm、38.5cm で、非麻痺側40.5cm、

38.5cm、38.5cm、38.5cm、40.0cm、39.5cm であった。エネルギー蓄積量は、超急性期（0 週、1 週）と合併症罹患期

（4 週、5 週）において、それぞれ、-24kcal/日、-58kcal/日、-283kcal/日、-290kcal/日であり負の値を示した。それ以外の期間では45～280kcal/日であり正の値を示した。

【考察】発症直後から麻痺側・非麻痺側の両下肢に周径減少がみられ、先行研究と同様の結果を示した。体重・周径の増加が、合併症の改善によりエネルギー蓄積量が正に転換した6 週目以降に見られたことから、合併症によるエネルギー蓄積量の低下を防ぐことが、体重・周径の減少を予防する一因になると考えられた。

【まとめ】脳血管障害においても、エネルギー消費量に合わせて摂取量を適切に調整することが、体重・四肢周径の減少を防ぐために必要な可能性が示唆された。

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【はじめに，目的】動作分析を行う際に動作戦略の評価は重要である。立位回転動作は一側下肢を軸とした回転動作であり，脳卒中片麻痺患者のように非対称性を呈する対象者では回転方向の違いが動作戦略に影響を及ぼす可能性があるが，動作戦略の観点から立位回転動作の回転方向間の違いは検討されていない。本研究の目的は，脳卒中片麻痺患者の立位回転動作の動作戦略の回転方向間の違いを検討することである。【方法】対象は慢性期の脳卒中片麻痺患者27名とした（平均年齢69.7±11.2歳：平均値±標準偏差）。取り込み基準は，10m歩行が監視レベル以上で動作の指示理解が良好なこととした。評価項目はMotricity Index（MI），歩行速度，Functional Ambulation Category（FAC）とした。立位回転動作はClinical Assessment Test of 180°Standing Turn Test（CAT-STS）を用い，麻痺側および非麻痺側方向への動作について動画を使用して評価した。CAT-STSは小林らが開発した評価尺度で，信頼性および妥当性は検証済みである。進行方向，use of space（運動の範囲），足の運び，開始，停止，不安定性，非流動性の7項目からなり，進行方向を除く評価項目から合計点（Total score）を算出し，6-13点に分布する。得点が高いほど健常者に近い動作戦略と解釈される。統計学的な分析には，SPSS 22.0 J for windowsを用いた。回転方向間の立位回転動作の所要時間と歩数，Total scoreの比較に対応のあるt検定を用いた。有意水準は5%とした。【結果】平均MI，平均歩行速度，FACは，それぞれ59.0±23.0点，0.39±0.25m/sec，4（中央値）であった。麻痺側および非麻痺側方向への立位回転動作の所要時間，歩数，Total scoreは，それぞれ8.9±4.5秒と8.9±4.2秒，12.3±7.4歩と11.3±5.1歩，9.7±1.8点と9.3±1.7点であり，Total scoreのみに有意差を認めた。15名の対象はTotal scoreが両方向で同得点であり，9名が麻痺側方向，3名が非麻痺側方向の方が高値であった。項目別では，進行方向で7名，use of spaceで5名，足の運びで0名，開始で5名，停止で4名，不安定性で2名，流動性で0名が回転方向間で点数が異なっていた。これらにはMIや歩行能力が低い，または立位回転動作の所要時間が大きい対象が含まれていた。【結論】Total scoreの回転方向間の差は小さく，脳卒中片麻痺患者では回転方向間の動作戦略の差はわずかであった。しかし，動作戦略が回転方向間で差を認めた対象が12名いた。したがって，脳卒中片麻痺患者の立位回転動作の動作戦略を評価する際には，麻痺側回転と非麻痺側回転のいずれも評価を行い，回転方向間に差がないのか，差がある際にはいずれの方向が適切かを確認する必要がある。また，MIが低い対象者や立位回転動作能力の低い対象では，動作戦略の差に着目する必要がある。

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【目的】本研究の目的は、回復期病棟退院時の歩行自己効力感と歩行自立度、身体運動機能との関連を検討することである。

【方法】対象は当院回復期病棟に入院した脳出血、脳梗塞または片側下肢骨折患者23名とした。退院時にmodified Gait Efficacy Scale（mGES）、FIM歩行、10m 歩行テスト、TUG、BBS、膝伸展筋力、股外転筋力、BRS、患側荷重率、疼痛（VAS）、感覚評価（SIAS）などの測定を行った。mGES合計点および下位項目と各評価間の相関分析を行った。退院時の病棟歩行自立に対するmGES、10m歩行、TUGのカットオフ値をROC曲線にて算出した。

【倫理的配慮】本研究は当院倫理審査委員会の承認を得て実施した。対象者に対し、研究の趣旨を説明し書面にて同意を得た。

【結果】mGES合計点とFIM歩行（ρ=0.57）、10m歩行時間（-0.55）、TUG（-0.75）、BBS（0.71）、患側股外転筋力（0.45）、患側荷重率（0.83）、VAS（-0.46）は相関が認められた。mGES全下位項目と相関が認められたのはBBS（0.46~0.71）、患側荷重率（0.52~0.83）、6項目以上と相関が認められたのはTUG（-0.75~-0.46）、VAS （-0.60~-0.45）、FIM（0.45~0.57）であった。下肢筋力は、階段昇降や長距離歩行の項目と中等度以上の相関を認めた。退院時の病棟歩行自立に対するmGES、10m歩行、TUGのカットオフ値（感度、特異度、AUC）は、それぞれ67.5点（0.89、0.86、0.89）、18.6秒（0.80、0.89、 0.91）、22.8秒（0.80、0.94、0.93）であった。

【考察】mGESの合計点や下位項目は歩行能力やバランス能力、患側下肢機能、下肢筋力などとの関連性が認められた。カットオフ値の検討ではmGESは歩行自立の検討に広く用いられている10m歩行、TUGと同等の感度、特異度、AUCが認められ、歩行自立を検討する上で自己効力感の必要性が示唆された。

【まとめ】歩行自立を考える上で、歩行能力やバランス能力のみでなく、自己効力感についても介入を行う必要性が示唆された。

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【はじめに】注意障害（以下AD）は自立度判定や方向性を決定する一要因となり、その影響は強いとされている。本研究は脳卒中患者のADが基本動作獲得に与える影響を知ることで、予後予測やリハビリテーションの一助とすることを目的とする。

【方法】対象は2018年3月〜2019年3月までに当院脳外科病棟に入退院した脳卒中患者39名。AD群18名、高次脳機能障害無し群21名。寝返り、起き上がり、座位、起立、立位、移乗、歩行の動作獲得率を1週〜10週まで割り出し、両群でその差を比較した。歩行はADの影響をより強く受けると考え、バランス上は歩行獲得可能だが、ADの影響で病棟自立に至らなかった時期と実際に病棟歩行自立に至った時期に分けて割り出した。ADの判定には、Behavioral Assessment of Attentional Disturbance（以下BAAD）を使用。基本動作の獲得判定には、寝返り、起き上がり、端座位、起立、立位保持はAbility for Basic Movement Scale＝Ⅱ（以下ABMS ＝Ⅱ）を、移乗動作、歩行は機能的自立度評価法（以下FIM）を使用し、それぞれ修正自立以上を獲得とした。 統計にはカイ二乗独立性の検定を用いた。

【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ宣言に基づき当院臨床倫理委員会の承認を得て実施した。

【結果】寝返りは全ての週で有意差なし。起き上がりは1 〜5週、端座位は1 〜3週、起立・立位保持は1 〜4週、移乗は1 〜6週、運動機能上の歩行獲得は1 〜4週、病棟歩行獲得は全ての週でAD群の動作獲得率が優位に低かった。（P<0.05）

【考察】ADは5週までは全ての基本動作獲得に影響を与える結果となった。移乗動作や、歩行は運動学習が阻害されやすくかつ動作難易度も高いため、転倒に直結しやすく獲得が遅延する傾向があった。

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【はじめに，目的】日常生活の中では，家事動作や立位回転動作等，様々な方向へのステップが要求される。特に，脳卒中片麻痺患者は一側の運動障害のためにステップの能力が障害されることが予想される。しかしながら，麻痺側と非麻痺側下肢でのステップの能力に差があるのか，ステップの方向によってステップの能力が異なるのかどうかは明らかではない。また，ステップの方向によって身体機能や歩行能力との関連性が異なることも考えられる。本研究の目的は脳卒中片麻痺患者における①麻痺側および非麻痺側のステップ距離の差，②異なるステップの方向によるステップ距離の差，③異なる方向へのステップ距離と身体機能や歩行能力との関連性を検討することである。【方法】対象は，発症から6ヶ月以上経過した慢性期の脳卒中患者28名とした（平均年齢69.6±10.1：平均±標準偏差）。取り込み基準は，10m歩行が監視レベル以上で行えること，除外基準は意識障害や認知症，重篤な整形外科的疾患を有さないこととした。Stroke Impairment Assessment Set（SIAS）の下肢運動項目，体幹機能としてFunctional Assessment for Control of Trunk（FACT）,10m歩行テスト（快適歩行）とTimed Up and Go test（TUG）を測定した。ステップの能力はMedellらによる，Maximum Step Length（MSL）を一部修正して行った。対象者は足を肩幅程度に開いた立位を取り，麻痺側下肢を前方（step length of forward direction：SF），側方（step length of side direction：SS），後方（step length of backward direction：SB）にそれぞれ最大限ステップし，一歩で元の姿勢まで戻った。同様の方法にて，非麻痺側下肢のステップも行った。一側下肢3方向を2回ずつ行い，その距離を測定し，最大値を代表値とした。測定の際，装具の使用は問わなかったが，杖は使用せずに測定した。統計学的な解析には，SPSS 19.0J for windowsを用い，ステップ距離について,ステップ肢（麻痺側か非麻痺側）とステップの方向の2要因による反復測定2元配置分散分析とTukeyの多重比較を行った。また，ステップ距離と各評価指標との相関係数はPearsonあるいはSpearmanの相関係数を用いて算出した。有意水準は5％とした。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は当院での倫理審査委員会の承認を得ており，対象者には説明を行い，書面での同意を得た上で実施した。【結果】SIASのHip-flexion，Knee-extension，Foot-patおよびFACTの中央値[四分位範囲]は，それぞれ4[2.75-4.75]，3[2-4]，3[2-4]，12.5[9-15]であった。平均歩行速度は0.55±0.30m/sec，TUGの平均は28.0±20.0sであった。ステップ距離は麻痺側SF，SS，SB，非麻痺側SF，SS，SBはそれぞれ34.7±17.3，27.4±15.1，25.7±15.6，35.0±21.5，29.0±19.7，26.7±17.3cmであった。ステップの距離は,分散分析の結果交互作用は認めず,ステップの方向に有意な主効果が認められ（F=3.619），ステップ肢は有意ではなかった。多重比較により，SFはSBに比して有意に高値であった（p=0.030）。麻痺側のステップ距離（SF・SS・SB）とHip-flexion，Knee-extension，Foot-pat，FACTとの相関係数は，それぞれrs=0.544～0.562，0.622～0.738，0.600～0.660，0.682～0.811，歩行速度，TUGとはr=0.773～0.824，-0.463～-0.515であり，いずれも有意であった。非麻痺側のステップ（SF・SS・SB）についても,Hip-flexion，Knee-extension，Foot-pat，FACTとの相関係数は，それぞれrs=0.542～0.591，0.605～0.656，0.596～0.674，0.562～0.763であり，歩行速度，TUGとはr=0.820～0.862，-0.595～-0.662であり，いずれも有意であった。【考察】MSLにおけるステップ距離の差は，ステップ肢による差は認められなかったが，ステップの方向（前方と後方）において差が認められた。麻痺側下肢の後方へのステップは股関節と膝関節の分離運動，非麻痺側下肢の後方へのステップ動作では，麻痺側下肢の遠心性のコントロールが要求される。このような動作特性が方向による差に影響したと考えられる。一方で，麻痺側下肢機能および体幹機能と麻痺側・非麻痺側下肢のステップの距離はいずれの方向とも中等度から強い関連性が認められた。これは，いずれの方向へのステップも体幹や下肢の全般的な運動機能が重要となることを示している。一方で，歩行速度およびTUGとステップの距離では，ステップの方向に関係なく，歩行速度との関連性が強かった。TUGは立ち上がりや方向転換動作など様々な課題が含まれており，この課題の特徴が影響していたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】側方や後方へのステップは日常生活に必要であり，理学療法場面では重要な評価になると考えられる。また，ステップの能力は方向による影響はなく，全般的な身体機能が必要になることが示唆された。

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目的：福島県福島市の三歳児眼科健診に、市内の病院やクリニックに勤務している視能訓練士が参加して10年目を迎える。この多施設共同参加形態をとるようになった経緯と健診内容、利点と成功のポイントにつき述べる。
経緯と健診内容：福島市の三歳児眼科健診では、2000年から1名の視能訓練士の参加が開始されたが、十分な健診が出来なかったため、市内の多施設に協力を呼びかけた。また、保健センターの理解も得られ、2001年からは、市内の他施設から2名が参加している。健診項目としては、1）対象児全員に屈折検査、2）自宅で視力検査が出来なかった児、しなかった児、自宅視力0.5が見えなかった児の視力検査、3）眼位・眼球運動・輻湊検査、4）必要に応じて立体視検査である。
精検結果：対象児全員に屈折検査を施行したことで、不同視弱視の検出率があがった。
多施設共同参加の利点：1）大規模の健診でも、参加が可能となった、2）毎回2名の参加で、全員の屈折検査を施行できた、3）視能訓練士が健診参加を通じて、職域を広げる事ができたとの実感を持てた、などがあげられた。
結論：三歳児眼科健診は、今後視能訓練士の活動の場として拡大されるべきものであるが、地域によっては、多施設共同参加が有用である。

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【目的】新潟県弥彦村の3歳児視覚健診のプログラム改定前後の受健結果を実態調査する。

【対象及び方法】2019年度と2020年度に3歳児視覚健診を受健予定であった96名（男児47名、女児49名）を対象とした。2019年度の3歳児視覚健診と2020年度の3歳児視覚健診のプログラムの改定後の受健結果について調査した。改定内容は、家庭での視力健診の説明書の文面を検査の動画QRコードを入れるなどしてわかりやすく変更し、視力健診の際に片眼を遮閉するフェースマスクとランドルト環のハンドルを同封した。全受健児に健診会場で視力健診とSpot^TM Vision Screenerによる屈折検査を視能訓練士が実施した。

【結果】各年度ともに家庭の視力健診を方法通りにできなかったのは、2019年度22名（44.9％）、2020年度19名（40.5％）であった。2020年度の家庭と健診会場での視力健診の結果が一致しない受健児がみられた。2019年度に精密検査となったのは1名（2.0％）、2020年度に精密検査となったのは7名（14.9％）で2名が医療機関で弱視と診断された。弱視の診断を受けた2名は、健診会場での視力健診と屈折検査により精密検査となっていた。

【考按】3歳児視覚健診のプログラムの改定により、従来の健診では発見が困難な弱視を検出することができた。

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　2009年1月から2010年12月までに視力不良を主訴に久留米大学医療センターを受診、1年以上経過を追えた77例（男児40名、女児37例）の症例より、3歳児健診での弱視の早期発見について検討した。症例は屈折異常弱視50例、不同視弱視20例、斜視弱視7例であった。3歳児健診での弱視の発見群、見逃し群は屈折異常弱視でともに23例（46％）、未健診は4例（8％）、不同視弱視でともに10例（50％）、斜視弱視で発見群は2例（29％）、見逃し群は3例（42％）、2例（29％）が未健診であった。斜視弱視は症例数が少ないため検討対象外とし発見群、見逃し群に分け検討すると各群での屈折値、初診時視力に有意差はなかった。初診時平均年齢は屈折異常弱視の発見群で3.7歳、見逃し群で4.7歳と眼科受診が遅れ、不同視弱視でも発見群で4.6歳、見逃し群で7.3歳と眼科受診が遅れていた。矯正視力1.0まで達成した例は屈折異常弱視で46例中38例（83％）、不同視弱視で20例中15例（75％）であった。1.0未達成例にて見逃し群の初診時平均年齢は屈折異常弱視で4.1歳、不同視弱視で10.3歳と不同視弱視の初診時平均年齢が遅れていた。眼科を受診する初診時年齢が遅いことが判り早期発見に向けて3歳児健診の改善が必要であった。

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【目的】新潟市では、すべての認可保育園で3歳児以上の園児に対して毎年視力検査を実施しているが、医療機関の受診勧告を受けた約3割の園児が医療機関を受診していないことが報告されている。今回我々は、新潟市保育園保健統計を調査し、医療機関への受診勧告をされながら医療機関を未受診であった園児を中心に考察したので報告する。

【対象および方法】平成20年度から平成27年度までの8年間の保育園保健統計のうち、視力検査の結果を対象として後ろ向きに調査し、新潟市保育園の視力検査受健者の推移と、医療機関の未受診率について行政区別に検討した。

【結果】視力検査の総受健者数は8年間で微増の傾向を示し、医療機関の受診勧告者数は平成25年度が最も多かった。医療機関の未受診率は、8年間で27.3％から38.2％の間で変動がみられた。行政区別に未受診率をみると、各区での幼児の人口と未受診率の間には、特段の傾向はみられなかった。また、各保育園での未受診率は0％から60％以上と、施設によってばらつきがみられた。

【結論】医療機関の未受診率は、医療機関の受診勧告者数の増減とは一致しない結果であった。未受診率の減少のあった年度については、その時期に保育士を対象とした視力検査実技講習会が開催されていた。このような啓発活動が広まることで、医療機関の未受診率が今後減少することが期待でき、ひいては就学前の弱視の検出につなげたい。

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【目的】米子市は平成17年度より3歳児健康診査（以下3歳児健診）に視能訓練士の参加と屈折検査を導入した。その前後2年間で要精査率、疾病発見率等について比較検討したので報告する。
【対象及び方法】I群は視能訓練士が未参加で、屈折検査導入前の平成14年5月～平成16年4月に健診を受診した幼児2,771名、II群は視能訓練士が参加し屈折検査導入後の平成17年5月～平成19年4月に健診を受診した幼児2,843名である。I群は、絵指標視力検査を行い視力0.5未満及び測定不可の場合を要精査とした。II群は、全幼児にドットカード視力検査と手持ち式オートレフラクトメーターによる屈折検査を行った。視力0.6未満である場合と、2.00D以上の遠視、乱視、不同視や5.00D以上の近視がある場合を要精査とした。両群の内、要精査として鳥取大学医学部附属病院眼科（以下鳥大眼科）受診し結果の得られたI群31名とII群86名についての比較を行った。
【結果】I群のスクリーニング偽陽性率は62％だったが、II群は8％であった。要精査率は1.59％から4.68％、疾病発見率は0.43％から2.78％、不同視弱視の検出率は6％から17％と全てがII群において増加した。視力値は良好であるが屈折値不良のため、要精査とした幼児7名中6名（86％）で弱視が検出された。
【結論】3歳児健診への視能訓練士参加と屈折検査導入の有用性が示唆された。

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