【はじめに，目的】

当院では，膝前十字靭帯（以下ACL）再建術後約1年の関節鏡所見で，大腿骨孔開口部における移植腱と骨との固着不全（以下Gap）について評価している。先行研究では，術後固定期間を従来の1週間から2週間へと変更したことでGapを減少できた事，前内側線維束（以下AMB）と後外側線維束（以下PLB）の両方に明らかなGapが存在すると術後約1年での膝前方動揺性の患健側差が大きくなることを報告した。

本研究の目的は，Gapの要因について膝関節可動域（以下ROM）に着目して調査を行い，ACL再建後の理学療法を考える一助とする事である。

【方法】

対象は，2008年7月から2015年3月の間に当院でACL再建術（自家半腱様筋を使用した鏡視下解剖学的二重束再建術）を施行し，Gapと膝ROMの評価が可能であった132膝とした。Gapの評価は，Grade0（Gapが存在しない）からGrade2（明らかに存在する）までの3段階とし，術後約1年の関節鏡視下にて同一医師がAMB，PLBのそれぞれに対して行った。このGradeにより対象を群分けし，AMBとPLBがGrade0の膝をA群（73膝），AMB，PLBの片方または両方にGrade1のGapが存在する膝をB群（40膝），AMB，PLBの片方または両方がGrade2の膝をC群（19例）の3群とした。

調査項目は，自動運動による膝伸展・屈曲ROM（術前，術後2週，3週，4週，12週）とし，上記3群間で比較した。

統計学的処理は，群と膝ROMの評価期間を2要因（3×5）とする分割プロット分散分析を行い，事後検定としてBonferroni検定を行った。統計ソフトはR2.8.1を用いて，有意水準5%とした。

【結果】

膝伸展ROMでは，3群間に有意差はなかった。

膝屈曲ROMにおいて，術後2週のA群74°と比較してB群81°（p=.041），C群86°（p=.019），術後3週のA群103°と比較してB群112°（p=.003），C群119°（p=.001），術後4週のA群117°と比較してB群126°（p=.003），C群130°（p=.001）と有意差を認め，B群とC群には有意差はなかった。術後12週では3群間に有意差はなかった。

【結論】

A群と比較して，B群とC群は術後2週，3週，4週の膝ROMの改善が有意に早かった。しかし，術後12週ではA群に対するB群，C群の有意差は消失していた。本研究よりACL再建術後における早期の膝ROMの改善は，Gapを生じさせる一要因であると示唆された。また，A群のように膝ROMの改善が緩徐であっても関節拘縮を認めず，移植腱と骨との固着にも有利であった。ACL再建術後の膝ROMについては，組織学的な所見を考慮した上で適切な目標角度とその期間設定の検討が必要である。

【はじめに，目的】

膝前十字靭帯（以下ACL）損傷の危険因子の一つとして，脛骨後方傾斜角の関連が示唆されている。Justinらは，脛骨後方傾斜角が大きいと，ACL再建術後の再損傷発生率が高いと報告しており（Am J Sports Med. 2013），その要因として脛骨前方剪断力との関連を挙げている。

しかし，脛骨後方傾斜とACL再建術後の脛骨前方動揺性に関しての報告は少ない。今回の研究目的は，脛骨後方傾斜角とACL再建術後の脛骨前方動揺性の関連を明らかにし，今後の治療戦略への一助することである。

【方法】

対象は，当院において2008年7月から2015年9月の間に初回ACL再建術（自家半腱様筋を使用した鏡視下解剖学的二重束再建術）を施行した症例のうち，1年以上の追跡調査ができた160例である。

脛骨後方傾斜角の測定方法は，X線側面像より脛骨骨幹部の横径に2つの平行な線を引き，その2つの線の中点を結んだ線を脛骨の長軸と定めた（線①）。次に，脛骨内側顆の脛骨天蓋面に接線を引いた（線②）。そして，線①に対する垂線③を引き，線②とのなす角を測定し脛骨後方傾斜角とした。

得られた脛骨後方傾斜角を用いて，Justinらの方法に準じて対象を群分けし，6度未満をA群（20名），6度以上12度未満をB群（94名），12度以上をC群（46名）とした。

脛骨前方動揺性はMED-metric社製KT-2000にて測定した。再建術後1年以上経過したものの健患側差とし，脛骨後方傾斜角と脛骨前方動揺性との関連を3群間で比較検討した。

統計処理は，Kruskal-Wallis検定，多重比較（Steel-Dwass検定）を行い，統計ソフトはR2.8.1を用い有意水準は5％とした。

【結果】

脛骨前方動揺性はA群：0.0±1.6mm，B群：0.5±1.7mm，C群：1.4±2.1mmであった。

Kruskal-Wallis検定により3群間に有意差を認め（p＝0.01），次いで，多重比較Steel-Dwass検定を行った結果，A群と比較し，C群が有意に脛骨前方動揺性が大きかった（p＝0.03）

また，B群との比較においても，C群が有意に脛骨前方動揺性が大きかった。（p＝0.03）

【結論】

今回の結果より，脛骨後方傾斜角が大きいものは，術後の脛骨前方動揺性を増大させる一因となる可能性が示唆された。従って，ACL再建術後のリハビリテーションに際して脛骨後方傾斜角を測定し，あらかじめ危険因子の認識しておくことは重要であると考える。脛骨後方傾斜角の大きいものに対しては荷重位でのトレーニング方法の考慮，脛骨の前方剪断力を相殺するハムストリングスの重点的な筋力強化を行う必要があると考える。