本稿では、

を、2つの観点から検討する。1つは行動科学として、もう1つは医療政策と医療サービス研究に資する学問領域としてである。のこの二重の役割を示すために、指導的な雑誌2誌と指導的なアメリカの者3人の論文とそれの引用についてのデータを検討する。行動科学としての経済学を専攻している者には、経済学における重要かつ比較的新しい5つの研究領域を推薦する。次に、医療政策と医療サービス研究に従事している者に示唆を与える。その際、経済学の強みと弱み、価値判断の役割、学際的研究と多くの学問領域にわたる共同研究の潜在的可能性について検討する。第4節では、への強い需要が今後も継続すると私が考える理由を述べる。最後に、主としてに最近参入した研究者への助言を述べて、本稿を終わる。

抄録全体を表示

背景・目的　

への社会的要請は高まっているが、担う人材は十分とは言えず、養成上の課題は多い。そこでの人材養成の課題を把握し、解決策の方向を示すことを目的とした。

方法　2つの調査を行った。量的調査では、主要2学会の抄録集を対象に近年10年間における

分野の研究発表数、人材数を調査した。質的調査では、国内の分野における中堅研究者8人を対象に半構造化面接を行い、質的に分析した。

結果　日本経済学会では一般演題に占める

関連の演題の割合が2000年代には2％～6％台だったが、2012年を境に8％～10％台へと増加していた。会では、経済学系の発表者の割合が2000年代には4～7割の幅で上下していたが、2013年以降は、上昇に転じ、2015年～2016年は7割を超えていた。インタビュー調査からは、大学教育におけるの課題、研究職ポストの不足、データ利用の促進の必要性、経済学系と医学系との協働の可能性の4つのカテゴリを抽出した。

考察　量的・質的調査の結果、社会的ニーズの増大にもかかわらず、人材育成には課題があることが明らかになった。問題解決の方向性として1）重点的で継続的な人材養成、2）雇用ポストの創出、3）医療データの利用環境の改善促進、4）医学分野と経済学分野との協働の場の創設の4つが重要と考えられた。

抄録全体を表示

　本稿は，平成18年度第１回医療経済研究会（2006年４月24日）での講演（座長：田中滋氏（慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授），講演：二木立氏（日本福祉大学社会福祉学部教授），権丈善一氏（慶應義塾大学商学部教授））「医療経済・政策学の視点と方法」における二木氏の講演内容を，氏が書き起こし・加筆したものである。

抄録全体を表示

本邦では扁桃摘出術 (扁摘) の目安として, 明確なエビデンスが存在せず, 各医師により, その対応が異なるのが現状である.そこで, 扁桃摘出術の有効性について検討を行うとともに, 的な面からも検討することにより, 扁桃摘出術のガイドライン策定の一序になればと考えた.
対象は年に4回以上扁桃炎を繰り返す63名 (小児44名, 成人19名) について質問紙を用いて, 調査を行った.扁摘例は非扁摘例に比べて, 術前後の扁桃炎, 咽頭炎の回数, 受診回数, 学校欠席日数, 欠勤日数のいずれも有意差を持って減少していた.扁摘の的効果をbreak-even time analysis法を用いて検討した.この方法はある事象を導入する際の支出をその導入により削減できる支出から計算して, どれくらいの期間で補うことができるかという計算法である.今回の検討では治療費と休業に伴う経済的損失を含めて算出した.小児の扁摘の総額は463,488.2円であった.手術により軽減した外来診療に伴う医療費と経済損失の合計は290,510.2円/年であった.したがってbreak-even timeは1.6年であった.同様に成人の場合の扁摘の総額は492,309.4円, 削減した外来診療に伴う支出の合計は197,613.3円/年であった.break-even timeは2.5年であった.
扁摘の治療効果は高く, 的にも高い効果を認めた.また, 我々は扁摘の新しい基準として扁桃炎インデックス (Tonsillitis Index: TI) を報告したが, この扁桃炎インデックスは的にも有効性が認められた.

抄録全体を表示

   薬剤の医療経済性評価は高騰する医療費の適正化を考える上で重要であるが，医療経済的研究は臨床データを基に構築されたモデルシミュレーションにより解析するため，我々が慣れ親しんでいる臨床研究とは異なり，日常診療での薬剤の有効性や安全性との関連性が理解しにくい．そこで本総説では日本のリウマチ患者の前向きコホート研究であるIORRAの日常診療データを用いて筆者らが実施したトシリズマブの医療経済的研究結果とこれまで得られているトシリズマブの有効性や安全性の関係から，薬剤の的評価に影響を与える代表的因子として薬価，薬剤の投与継続率および有害事象発現リスクが低く効果発現の可能性の高い患者の選択の３点について考察を加えた．その結果，日常診療における有効性および安全性のバランスは的評価に強い影響を及ぼす可能性が推察されることが明らかとなった，また，今回はトシリズマブを題材とした考察であったが，他の生物学的製剤でも的検討で得られた成績を日常診療での有効性および安全性の成績と照らし合わせて裏づけることは，日常診療において的評価に基づいた適正使用の妥当性を理解する上で非常に重要であると思われた．

抄録全体を表示

近年、手術/検査前の患者に対して休薬指示の確認業務（以下、薬剤師術前外来）の実施による、安全性の向上に関する報告が数多くなされている。一方で、薬剤師術前外来の実施には人員確保など複数の課題解決が必要とされており、実施している施設は限定的である。また、的な視点で検討した報告は少ない。本稿では、国立病院機構相模原病院における薬剤師術前外来の取り組みとその費用対効果、今後の課題について紹介する。

抄録全体を表示

1. Introduction Cost of antihypertensive therapy has increased constantly. It accounts 7.8% in total cost of medical treatments in japan. Cost of antihypertension drugs also accounts 12.5% in all kinds of medical drugs. Especially, angiotensin receptor blocker (ARB) is discussed to be set cheaper. We verified the performance of antihypertensive therapy with our cohort study.
2. Methods We performed (1) cohort study to compare blood pressure levels and total disease's mortality in general population, (2) calculated hazard rates of antihypertensive therapy in general population, and (3) odds ratio of hypertension and antihypertensive therapy between general population and patients with stroke.
3. Results The total mortality were in lowest level until SBP/DBP of 160/100 mmHg. The hazard rate in persons who had cure of hypertension and blood pressure more than 180/110 mmHg at the baseline was increased five times than that in persons who did not have the cure. Hypertension did not show risk of stroke for older people over 60 years. Hypertensive therapy was risk of stroke for younger and elder people.
4. Conclusion Severe antihypertensive therapy will cause increase of total mortality and incidence of stroke. The target of the therapy should be restricted to people who have hypertension over 160/100 mmHg without atrial fibrillation. We should not decrease acutely blood pressure beyond 20 mmHg by drugs.

抄録全体を表示