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クエリ検索: "南信州新聞"
35件中 1-20の結果を表示しています
  • 竹本 太郎
    森林科学
    2019年 87 巻 34-35
    発行日: 2019/10/01
    公開日: 2019/10/25
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 飯田市歴史研究所年報
    2019年 17 巻 213-214
    発行日: 2019年
    公開日: 2022/03/12
    ジャーナル フリー
  • 広井 禎, 戸田 一郎, 石崎 喜治
    物理教育通信
    2018年 172 巻 64-65
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/06/06
    ジャーナル フリー
  • 飯田市歴史研究所年報
    2022年 20 巻 248
    発行日: 2022年
    公開日: 2024/04/08
    ジャーナル オープンアクセス
  • 今井 健一
    東アジアへの視点
    2014年 25 巻 2 号 1-14
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/05/22
    研究報告書・技術報告書 フリー
    エコシティ(eco-city)とは,エコロジー(ecology:生態学)のエコとシティ(city:都市)を組み合わせた言葉であると一般的には理解されているが,いつ,どの国で,そして,どのような背景の下で,この用語が最初に使われ始めたのかは明らかでない。その日本語訳としては,多くの文献において環境共生都市という用語が使われている。この用語が意味するところは,分かりやすくいうならば,環境に配慮をした都市である。よって,環境共生都市が目指すところは,環境への負荷が少ない都市づくりであり,具体的には,汚染物質あるいは二酸化炭素を含む温室効果ガスを極力排出しない,資源を有効に使う,そして自然と共生するといった様々な面において環境への負荷が少ない都市づくりである。日本においては,1993 年に建設省(現在の国土交通省)が開始した環境共生モデル都市事業において環境共生都市が提唱されており,その「環境共生モデル都市制度要綱」(1993 年7 月8 日)には,「環境負荷の軽減,自然との 共生,アメニティ(amenity:快適環境)の創出等による良好な都市環境の形成の推進を図る」と謳われている。現在では,環境共生モデル都市事業は継続されていないようであるが,2000年以降,政府は環境モデル都市事業,環境未来都市事業,あるいはスマートシティ事業など環境に配慮をした都市づくりに向けた様々な事業をスタートさせている。これらの事業は名称こそ異なるものの,基本的には環境に配慮をした都市づくり事業であることから,エコシティ関連事業として括ることとが出来る。本稿では,日本政府によるエコシティ推進のための各種事業,そして日本の自治体による先駆的かつ意欲的なエコシティ推進に向けた具体的取り組みを通して,日本のエコシティ推進における特徴の一端を浮き彫りにすると共にその課題について考察する。 本稿の構成は,次のとおりである。まず,第2 節では,日本政府が推進する様々なエコシティ関連事業をそれらのビジョン,すなわち,どのようなまちづくりをするのかについての構想に基づいて分類し,エコシティ関連事業の全体像を俯瞰する。第3 節では,日本のエコシティ推進において重要かつ今後さらに関心が高まるであろう循環型社会,コンパクトシティ,エネルギーの地産地消といった3 つのテーマにおける北九州市(循環型社会),富山市(コンパクト シティ),飯田市(エネルギーの地産地消)の先駆的かつ意欲的な取り組み事例を通して,日本のエコシティ推進における特徴の一端を浮き彫りにする。そして,第4 節では,日本のエコシティ推進における課題を3 つの視点,具体的には,人口減少・高齢化社会への対応,インフラのスクラップ・アンド・ビルド,そして地域の自然資源を活かしたエネルギーの地産地消の視点から論じる。最後に,本稿の内容をまとめてむすびとする。
  • 飯田市歴史研究所年報
    2021年 19 巻 243-249
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/02/12
    ジャーナル オープンアクセス
  • 飯田市歴史研究所年報
    2020年 18 巻 197-198
    発行日: 2020年
    公開日: 2022/03/17
    ジャーナル フリー
  • ~環境モデル都市・長野県飯田市を事例として
    白井 信雄, 樋口 一清, 東海 明宏
    社会・経済システム
    2012年 33 巻 135-148
    発行日: 2012/11/15
    公開日: 2020/10/05
    ジャーナル フリー

     Iida City in Nagano Prefecture, Japan, is an environmentally advanced municipality that describes itself an “environment-conscious city”, including citizen participation in the town’s environment plan, network of EMS (Environmental Management system) businesses, and citizen-owned power generation. In addition, Iida City is a town with advanced community center activities.

     In this research, we have studied the civic capacity for regional environmental action, the connection between community center activities and activities related to low carbon cities (esppecially citizen-owned power generation). We conducted a comprehensive analysis based on interviews with main actors, questionnaire surveys to public hall directores, and interviews with members of the local community.

     As a result of the analysis, the followings trends can be identified.

    (1) The relationships between the administration sector and other sectors were formed through the accumulation of previous environmental measures. However the relationships between the community organization and other sectors were comparatively weak.

    (2) The community center activities of Iida City had achieved the ideal as a community that valued the voluntarily activity by the residents; however, creating the common theme of global warming had only taken off after the middle of the 2000s.

    (3) Two districts in Iida city invested in the citizen-owned power generation as a result of the accumulation of current environmental measures. There is a possibility that the civic capacity for regional environmental action can be further strengthened, if the connection of the community center activities and activities concerning low carbon cities is activated.

  • 長野県泰阜村の高齢者生活調査から
    小磯 明
    福祉社会学研究
    2011年 8 巻 42-55
    発行日: 2011/05/20
    公開日: 2019/10/10
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,過疎化が進む中山間地域の小規模ー高齢化集落で生活す

    る高齢者をどう支援するか,支援の方策を地域福祉の視点から考察するこ

    とである.本稿が事例とする地域は,長野県下伊那郡泰阜村の小規模・高

    齢化集落であり,筆者が行なった高齢者生活調査から述べる.

    本研究では,訪問調査による聴き取り調査は,できるだけ自由に語っ

    てもらうことを主眼にしたので,非構造化面接(自由面接)による事例調

    査法を採用したデータの収集は,対象者の居宅において非構造的インタ

    ビューにより行なった.

    本稿では,小規模・高齢佑集落で高齢者を支えるためのこれからの地域

    福祉の課題として,血縁と地縁と行政の支援で高齢者の自立を支える,新

    しい公共の創出,内発的発展の課題,在宅福祉から地域包括ケアへの課題

    を考察した.

  • 坂口 正彦
    社会経済史学
    2007年 72 巻 5 号 589-609
    発行日: 2007/01/25
    公開日: 2017/08/09
    ジャーナル フリー
    This paper examines the postwar reform movements that aimed to organize sericultural cooperatives, particularly the establishment and management of all silkworm-raising cooperatives in Shimoina area, Nagano Prefecture. Few case studies have been made on this topic. I attempt to identify the characteristics of postwar agrarian society based on an analysis of the existing social and economic conditions of sericultural cooperatives and the cooperatives themselves. The movement to organize sericultural cooperatives in the Shimoina area was centered around Tenryusha, a silk-reeling cooperative. No less than 72 cooperatives were organized, but most of them were dissolved from 1949 to the middle of 1950s. This was caused by government regulation, the decline of the sericultural industry and, above all, the shift from sericultural cooperatives to general agricultural cooperatives in Tenryusha. But Shimohisakata Sericultural Cooperative continued to exist for an exceptionally long time. This is mainly attributed to the dependence of the area on the sericultural industry and the leadership of Naoto AOSHIMA, a sericulturist. I discuss the major role that he played as a typical technocrat in the postwar agrarian society.
  • 白井 信雄, 壽福 眞美
    環境科学会誌
    2017年 30 巻 1 号 20-33
    発行日: 2017/01/31
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    大規模な再生可能エネルギー設備の地域への立地が,地域主体との紛争や地域主体と設備間の乖離を招いている。一方,小売電力の完全自由化により再生可能エネルギーの新たな可能性が拓けてきている。こうしたなか,地域主体は,再生可能エネルギーの導入による目標を検討することが必要となっている。本研究では,再生可能エネルギーの導入による地域社会の構造的再生の目標のチェック項目を作成した。長野県飯田市と滋賀県湖南市の事例調査により,チェック項目を作成し,チェック項目の有効性の確認を行った。チェックリスト作成に用いた理論的枠組は,(1)エネルギーの自治,(2)対話とネットワーク,(3)地域経済の自立,(4)公正と安全,環境共生,(5)地域主体の自立共生,の5つの要素で構成される。作成したチェック項目の特徴は3点である。(1)本チェック項目は,地域社会の構造的再生を重視して作成したものである。(2)本チェック項目は,定量的に把握できない側面も含めて,目指すべき地域社会の状況を網羅的にカバーする。(3)本チェック項目は地域のチェック&アクションのためのみならず,取り組みの第一歩への指針としても有効である。今後の研究課題として,さらに多くの地域の事例調査を行い,チェック項目を改良していくことがあげられる。

  • 大野 沙知子, 高木 朗義, 倉内 文孝, 出村 嘉史
    土木学会論文集F4(建設マネジメント)
    2011年 67 巻 4 号 I_145-I_158
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/30
    ジャーナル フリー
     社会資本を資産と捉えて管理するアセットマネジメントが導入されつつある中で,安全で安心な地域を維持していくためには,従来,自治体が担っている公共の領域を見直し,様々な担い手を活用した道路施設管理体制が必要といえる.本研究では,多様な主体が協働で道路施設管理を担うための仕組みづくりと人づくりに着目し,地域協働型道路施設管理のあり方を検討した.具体的には,先進事例の運用実態を明らかにすることで,従来型の道路施設管理が抱える課題を抽出し,仕組みづくりの方向性として,「自治体間の連携」,「民間活力の活用」および「住民参加」を示した.また,仕組みづくりから見える人づくりの課題を抽出し,その方向性として「専門家の育成」,「住民の主体的な活動の創出」を示し,人づくりを仕組みづくりに結びつけるために「中間支援組織の活用」が重要であることを示した.さらに,主体間の関係および各主体の果たすべき役割を整理することで,地域協働型道路施設管理のあり方を考察した.
  • 新井 智, 松永 貴寛, 本藤 祐樹
    日本エネルギー学会誌
    2023年 102 巻 11 号 120-130
    発行日: 2023/11/20
    公開日: 2023/11/30
    ジャーナル フリー

    環境キャラクターは国や自治体における環境活動の広報のために頻繫に利用されている。しかし,環境キャラクターが実際に人々の意識や行動に与える効果の検証やメカニズムの解明はほとんど行われていない。本研究の目的は,環境キャラクターが擬人化を通して人々の太陽光発電(PV)の受容に与える影響について明らかにすることである。擬人化とは,人間以外の存在に対して感情や意思のような人間的な特性を知覚することであり,環境配慮行動意図との関連が既往研究で指摘されている。本研究では,環境キャラクターとして長野県飯田市のNPO法人で作成された「さんぽちゃん」を取り上げ,その擬人化が人々の環境意識やPVの受容にどのような影響を与えているのかを質問紙調査に基づき分析している。質問紙調査の結果を統計的に分析し,先行研究で扱われている一般的な擬人化とは類似しているが異なる市民的擬人化という概念を新たに提示している。市民的擬人化は,環境キャラクターを同じ地域に住む市民として認識する程度であり,この程度が高い人はそうでない人に比べて,PVを受容することが示されている。

  • 山下 誠一
    飯田市美術博物館 研究紀要
    2012年 22 巻 165-180
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/09/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • ―飯伊婦人文庫の活動を中心に―
    山梨 あや
    日本社会教育学会紀要
    2005年 41 巻 73-83
    発行日: 2005年
    公開日: 2021/02/02
    ジャーナル オープンアクセス

      The purpose of this study is to explain the process of establishment and activities of Hanni-Woman Library, and investigate the meaning of women's reading activities in the 1960's.

      By analyzing the miscellany of Hanni-Woman Library, it is demonstrated that the women at that time were alienated from reading activities or other cultural activities because of pressure from their family, especially from their mother-in-law.

      Hanni-Woman Library gave them the opportunity to read.

      Although the number of library members were reduced because of women's participation in public and prevalence of television, there were some women who continued their reading activities.

      Through activities of the Hanni-Woman Library, women became to form a habit of reading and to find the importance of learning together.

      For them, reading activities were an essential source of their cultivation in order to decide things for themselves and act on their own judgments and present their thoughts and ideas.

  • 生家、墓、デスマスク
    熊澤 喜久雄
    肥料科学
    2014年 36 巻 36 号 43-59
    発行日: 2014年
    公開日: 2022/10/21
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • -囲いと打ち揚げ花火-
    中山 京子, 櫻井 弘人
    飯田市美術博物館 研究紀要
    2015年 25 巻 35-62
    発行日: 2015年
    公開日: 2017/09/29
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 江藤 俊昭
    研究所資料
    2016年 117 巻 1 号 111-137
    発行日: 2016年
    公開日: 2023/03/01
    その他 オープンアクセス
  • 明治前期の地方城下町近代化の諸相 (その2)
    江下 以知子
    日本建築学会計画系論文集
    2010年 75 巻 658 号 3005-3010
    発行日: 2010/12/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    This study aims at showing how local smaller castle towns tried to transform their urban space into modernized one early in the Meiji era. In the castle town, the castle holds large part of town area, and the land use after Meiji restoration had profound effects on its urban structure. In this case, the reclamation activity of local former samurai class people (shizoku) determined the street plan and the lot size of some part of the castle, which grew as the central business district in modern time. They also played an important role in the construction of the stone bridge as an part of the prefectural road development.
  • 坂口 正彦
    歴史と経済
    2010年 52 巻 2 号 19-31
    発行日: 2010/01/30
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
    This article aims to clarify how agricultural policy was accepted in rural areas during the first half of the period of rapid economic growth. The following two points are emphasized. First, this field work was carried out not in advanced local communities but in less favored areas. Second, this paper tries to examine several cases where agricultural policy was accepted in a revised form, or was rejected outright. This is a case study of Minabara, Shimohisakata District, Iida City, Nagano Prefecture. Minabara is located on a steep slope and consequently may be regarded as a less favored area. The immediate problem was to improve farm roads to enable development of the area, and for this reason agricultural policy focused primarily on road construction. This was strongly opposed by most local farmers. For the first agricultural infrastructure improvement project, the Minabara community was divided into two groups, those in favor of the project, and those opposed to it. When Iida City proposed the first agricultural infrastructure improvement project to improve the local road system, the group in favor declared their support for the total development of farm roads through this policy. On the other hand, the opposing group argued that a project of such scale was unacceptable as it would be too great a burden for the community. Those in favor persuaded the opposing group to accept the project by pledging that the project's beneficiaries would fund it though donations in order to reduce the burden of the community as a whole, and that the project would only involve the construction of farm roads. I analyze several cases in the approval of this project: it was accepted by a revision of agricultural policy, but at the same time it was rejected in some less favored areas. While Nagano Prefecture attached importance to implementing policy without any modifications, the local authorities tried to deal with the problem more flexibly. Lastly I demonstrate how members of the Minabara community reached an agreement regarding the approval of this project through discussion and the public spirit formed through this process.
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