【目的】 埼玉県理学療法士会（県士会）神経難病リハビリテーション推進委 員会（難病リハ委員会）は，多職種が連携した難病リハの推進を目指 し，役員と合同会議を行った．本研究では，その 会議録から，職能団体による多職種で連携した難病リハ事業開催の 課題について明らかにすることを目的とした． 【方法】 2022年11月に難病リハ委員会と役員との会議を 実施した．本会議では，各職能団体の組織図，活動目的，事業内 容，難病ケアにおける多職種連携の必要性について説明し合い， 合同研修会等の共同事業を開催する際の課題について話し合った． 会議録より，看護師からの職能団体による難病リハに関する共同 事業開催の賛否および課題に関する発言を抜粋した． 【結果】 看護師より，神経難病患者のQOL向上には多職種協働が大事である ことの発言があった．また，神経難病ケアにおいて病院（医療）－ 介護における同職種同士の連携も不十分であること，看護協会では 神経難病のみに特化した共同研修会は敷居が高く，看護ケアの実践 向きでないこと等の発言があった． 【考察】 職能団体が協働した事業展開には前向きであった．しかし，職能 団体における活動組織図の違い，および看護ケア実践現場の状況 やニーズの違いによる共同事業開催への課題があげられた．埼玉 県看護協会は，職能委員会が保健師職能委員会，助産師職能委員 会，看護師職能委員会Ⅰ（病院領域），看護師職能委員会Ⅱ（介護・ 福祉・在宅領域）というように看護実践現場の状況やニーズに合 わせて活動しているが，県士会では，難病リハ委員会など専門分野 に特化（細分化）してより専門性を追求する活動が展開されている． これらのことより，神経難病における看護領域との共同研修事業 開催においては，看護ケアの実践現場における状況やニーズと理学 療法士の専門技術修得ニーズの共通部分や折り合いを探る必要性 が示唆された 【倫理的配慮，説明と同意】 本研究は，会議出席者全員に研究内容を十分に説明し同意を得ている． また，埼玉県理学療法士会の審議を通し，承諾を得ている．

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【目的】 医療施設における転倒転落事故は医療事故全体の中で約1/5を占め， 患者家族医療従事者に多くのデメリットを生じる．本邦では転倒 転落に関する評価は事故発生予防対策との紐づけが十分になされ ておらず課題となっている．我々はベッドサイドでの評価から転倒 転落予防対策法をフロー式に選択できる評価シートを作成した． 運用の有効性と課題を検討した． 【方法】 評価シートは筋力，バランス，認知機能の検査項目で構成し，セン サーなどの環境的対策をフロー式に選択できるものである．手順 は，看護師が使用している転倒転落アセスメントスコアシートで 1次評価を行い，認知力，運動機能，患者特徴のいずれかでリスク ありと判断された患者について，理学療法士が評価シートを用いて 対策方法を選択し，看護師に提案をしている．評価シートの導入 効果を，転倒転落事故（未遂を含む）発生率について導入後1年間 のデータと導入前年のデータとを比較検討した．また評価シート による対策提案後に事故が発生した事案について内容を吟味し， アセスメント方法の課題を抽出した． 【結果】 2022年度のべ入院患者数は87,543人，転倒転落事故は170件， 発生率1.942‰で導入前年の発生率2.013‰より低下した．治療 を必要とするレベル3b 以上の発生率は0.046‰で導入前年の 0.104‰より低下した．評価シートによる評価数は903件で， 評価後に発生した事故は12件であった．レベル3b以上は発生せず， 多くは患者の状態変化に評価対策が間に合っていないことが原因で あった． 【考察】 評価シートの導入は一定の効果がみられたが，1次評価での高リ スク者の抽出，こまめな評価の必要性が課題として挙げられた． 病院全体として，自己移動対策と抑制回避の問題，頻回な評価に よる負担増が課題として挙げられた． 【結論】 対策と紐づけの評価は有効だが，事故発生予防対策全体で修正する 必要がある． 【倫理的配慮，説明と同意】 本研究は医療機関情報及び患者の個人情報を匿名加工し集計する ことで，患者が特定されないように配慮した．

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【目的】訪問看護ステーションで働く皮膚・排泄ケア認定看護師（以下、在宅WOCN）が、ストーマ造設の退院直後にストーマケア方法の変更を要した症例を経験し、退院支援に考慮すべき視点を再確認したので報告する。
【症例】A氏：70歳代男性、独居。退院翌日に装具から便が漏れてストーマ周囲皮膚障害が発生した。緊急訪問してストーマケア方法を変更することで皮膚障害は改善した。B氏：50歳代女性、知的障害あり。退院翌日に装具から便が漏れてストーマ周囲皮膚障害が発生した。退院3日後の予定訪問時にケア方法を変更することで皮膚障害は改善した。
【考察・結語】本2症例におけるストーマ周囲皮膚障害の原因として、ストーマケアに関する退院支援不足および病棟看護師・病院WOCN・退院支援看護師と訪問看護師・在宅WOCNの情報共有不足が考えられる。適切な退院支援のためには、病院では患者であったストーマ保有者が在宅では生活者になるという大きな相違点を認識した上で、在宅の視点をもって早期介入することが重要である。在宅WOCNとして本2症例にかかわった経験から、退院前カンファレンスや電話・オンライン面談などによって退院後の生活を想像しながら情報共有するように働きかけることが、在宅WOCNが果たすべき役割であることを再認識した。さらに、病院から在宅へと必要な看護を一貫して提供することが、装具選択および退院支援において考慮すべき重要な視点であることも再確認した。

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本研究の目的は，再雇用制度で夜勤免除や短時間勤務等の業務負担を軽減して働く急性期病院の看護職者が認識する看護実践の変化を明らかにすることである．研究参加者は，近畿圏内に所在する急性期病院4施設に定年後再雇用され，業務負担を軽減して働く看護職者（准看護師を含む）9名で，全員が経験のある部署に配属されていた．研究方法は半構成的面接法で質的帰納的に分析した．その結果，研究参加者は，再雇用後に「夜勤免除」や「短日数勤務」などの業務負担を軽減することで，時間や気持ちに余裕ができ，患者や職員に【必要な時に相手のニーズに応えられるようになった】，【丁寧に教えられるようになった】と認識していた．また．研究参加者は，業務が固定されることにより仕事の詳細がわかり，さらに良くしようと【主体的に業務を改善できるようになった】と認識していた．加えて研究参加者は，【加齢を自覚し高齢患者への理解が深まった】ことや【加齢を自覚しひとつずつ確実に業務を行うようになった】と認識していた．

これらから，定年退職後の業務負担を軽減した働き方は，丁寧なケアの提供や主体的に業務を改善することにつながると推測できる．よって，再雇用された看護職者が業務負担を軽減して働き続けることは，看護ケアに費やす時間を十分にとることができないといわれている現在の医療現場において看護の質向上に寄与すると考える．

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