【目的】対人援助職である理学療法士が、援助的態度を実現するためには、対象者に対して最初に接する面接が重要な位置をしめると考えている。当校では、1年生前期より面接法の講義・模擬患者への面接・臨床場面での面接・客観的臨床能力試験（以下OSCE）で到達度の確認という過程で面接法を学生に指導・教育している。今回、毎年8月に実施している1年生を対象とした理学療法実習Iの実習前後2回実施したOSCEの結果を比較し、学生の変化を確認し、多少の知見が得られたので報告する。
【方法】昼間部42名、平均年齢20.2±6.9歳、夜間部40名、平均年齢27.3±6.9歳に対し、一連の過程で面接法を指導・教育し、OSCEで学生の到達度を確認した。講義終了から約1ヶ月間で、1回目OSCEを4～5名を1グループとして班分けし、教員が模擬患者となり全学生に面接を経験させた。また、1回目OSCEから理学療法実習Iまでの約1ヶ月間で、その面接場面をビデオ撮影したものを教材とし、教員からのフィードバックや自主学習に利用し理学療法実習Iに臨んだ。臨床場面での面接としては、1年生を対象に8月に実施されている理学療法実習Iで、実習期間4日間に、対象者に対して実際に面接を実施するという課題を提示している。理学療法実習I終了直後に2回目OSCEを実施した。
【結果】OSCEの結果は、昼間部学生の合計点数平均は、1回目29.4±5.9点、2回目29.8±5.2点であった。夜間部学生の合計点数平均は、1回目28.4±5.9点、2回目29.3±4.4点であった。昼間部学生、夜間部学生とも1回目の合計点と2回目の合計点の間に有意差は認められなかった。
【考察】今回、毎年8月に実施している1年生を対象とした理学療法実習Iの実習前後に2回実施しているOSCEの結果を比較検討し、学生の変化を確認した。昼間部・夜間部学生とも2回のOSCEの合計点数の結果には有意差が認められなかった。1回目OSCEの結果から、学内での講義において、面接に臨む態度、身だしなみ、言葉遣いなどについては約90％の学生が実施可能となった。しかし、質問の項目では、充分に実施することが出来ない学生が多かった。これは、コミュニケーション能力は急激に向上することが難しく、知識の補充や臨床実習での経験が影響し、対象者の立場に立ち、対象者を思いやる気持ちが育まれながら、向上してくるものではと考えられる。加えて、評価過程の情報収集の重要性や位置付けが理解されることにより、意図の明らかな質問が、可能になると考えられる。また、理学療法実習Iの前にOSCEを実施し経験を加えたことは、学生側からは、一度現場に即した面接を経験出来たので、実習時には気持ちに余裕が持てた、面接の流れがよく理解できたなどのプラスの意見が聞けた。教員側は、学生個々のコミュニケーション能力を把握した上で指導に臨めるので、より確実な指導が可能となったと考えている。

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【目的】保健・医療・福祉に関わる専門職を対人援助職とよび、対人援助職である我々理学療法士は、援助的態度を実施することにより、理学療法士と対象者との間に理想的な人間関係の構築が可能になると考えられる。援助的態度を実現するためには、対象者に対して最初に接する面接が重要な位置づけをしめると考えている。このようなことから、本校では、1年生前期より面接法の講義・模擬患者への面接・臨床場面での面接・客観的臨床能力試験（以下OSCE）で到達度の確認という過程で面接法を学生に指導・教育している。今回、面接法の到達度を確認するために実施しているOSCEの結果から多少の知見が得られたのでその結果と、本校で実施している面接法教育の過程も合わせて報告する。
【対象と方法】本校理学療法学科学生1年生昼間部43名、平均年齢20.0±4.0歳（男性27名・女性16名）と夜間部43名、平均年齢25.3±6.2歳（男性32名・女性11名）に対し、面接法の講義・模擬患者への面接・臨床場面での面接という過程で面接法を指導・教育し、OSCEで学生の到達度を確認した。
【結果】OSCEの結果は、昼間部学生の合計点数平均は、30.3±3.8点、かかわり行動1．8±0.4点、言葉遣い5.5±0.6点、導入部分8.6±1.7点、質問11.7±2.8点、終結2.6±1.1点であった。夜間部学生の合計点数平均28.0±5.1点、かかわり行動1.9±0.3点、言葉遣い5.4±0.8点、導入部分8.1±1.6点、質問10.3±3.0点、終結2.3±1.0点であった。昼間部と夜間部の学生での比較では、合計点数と質問の項目において有意差を認めた（P＜0.05）。かかわり行動、言葉遣い、導入部分、終結に関しては有意差を認めなかった。
【考察】今回、理学療法士と患者の信頼関係の基礎を築くために重要な位置づけである面接法について、学内での面接法の講義、模擬患者への面接、臨床場面での面接、OSCEで到達度の確認という過程で面接法を学生に指導・教育している現状を報告した。学生全体でみると面接法での基本的な部分である、かかわり行動・言葉遣い・導入部分、すなわち、身だしなみや言葉遣い、自己紹介や挨拶をするについては、講義により90％の学生が修得したと考えられた。質問の項目では、50％以下の学生が実施できていなかった項目として、「患者が話しやすい聴きかたをする」「患者の話しを促すような声掛けができる」「共感的態度を言葉ないし態度で患者に伝えられる」「患者の話す内容を適切に要約できる」「患者の話す内容の要約に間違いがないか確認できる」が、実施できた学生が少なかった。これらの項目は、技術的な側面が大きく、今後、経験を積み重ねながら、修得する必要性が考えられる。

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【はじめに，目的】わが国は2007年より超高齢化社会になっており，理学療法士は医療や介護において大きな期待が寄せられている。高齢者の身体運動能力低下は様々原因が重複しており，その大きな原因として慢性疼痛があるが，高齢者の多くは認知症及びコミュニケーション能力低下により慢性疼痛の訴えを詳細に聞き取ることを困難にしている。今までに質問形式による疼痛評価に関する報告は見られるが，認知症を罹患している高齢者に対してどれほど信頼性があるのか疑問に思われる。Abbeyが重度認知症患者を対象に客観的な行動評価法を提唱しAbbey　pain　scaleの日本語版としてAPS-Jが開発されている。認知症の程度を評価する方法としてはMini　Mental　State　Examination（以下MMSE）があり，基本的生活動作評価法としBarthel　Index（以下BI）は広く使われている。また，疼痛を10段階評価する評価方法としてNumeric　rating　scale（以下NRS）がある。今回，介護老人保健施設利用者の慢性疼痛を客観的に評価できるのかについてAPS-J，MMSE，BI，NRSを3週間の理学療法士，作業療法士介入前後に比較検討し，一定の知見を得たので報告する。【方法】対象は平成26年9月18日から平成26年10月29日の間に介護老人保健施設アイリス堺正風（以下当施設）に入所中のものの中から，身体機能面で評価困難，評価期間中に当施設を退所した等の理由で評価不可能になったものを除いた合計60名とした。今回検討した評価方法はAPS-J，NRS，BI，MMSEとした。介入の内容は関節可動域運動，リラクゼーション，筋力増強運動，神経筋再教育，作業活動，集団体操，風船バレー，小集団体操，物理療法，歩行練習，立ち上がり練習，起立練習，移乗練習，立位保持練習，車椅子自操練習，ADL練習，嚥下練習のうち，それぞれ対象者に必要なものを組み合わせて実施した。実施期間は評価期間中のうち3週間とし，介入前後でAPS-J，NRS，BI，MMSEの評価を行った。統計学的解析としてSpearmans　correlationを，解析ソフトとしてSPSSを用いて各評価項目間での相関を調査した。【結果】NRSとAPS-Jとの間で介入前後ともに弱い相関があることが分かった（介入前rs=0.27，介入後rs=0.26）。BIとAPS-Jでは介入前後でどちらも負の相関があることが分かった（介入前rs=-0.56，介入後rs=-0.49）。BIとNRSではどちらも相関はなかった（介入前rs=0.11，介入後rs=0.09）。NRSとAPS-Jの介入前，介入後の相関が高いということは，痛みの主観的な数値評価と様々な行動による痛みの表現を段階評価したものとの一致度が高いといえる。また介入後に各評価項目が改善したのはNRS10名，APS-J4名，MMSE33名であり，BIは変化がなかった。【考察】NRSとAPS-Jの関係でみると介入前rs=0.27，介入後rs=0.26であり弱い相関があることが分かった。つまりNRSが高い人ほどAPS-Jの点数も高いと考えられる。客観的行動評価法であるAPS-Jの得点が高いということは，NRSの得点と一致しており，主観的な疼痛評価法であるNRSと，客観的行動評価法であるAPS-Jとの関連も深い。この結果APS-Jの信頼性が高いことは先行研究とも一致する。APS-Jは疼痛箇所があり，それが動作に影響している場合は点数が高くなる。本研究におけるBIとAPS-Jの相関係数では介入前rs=-0.56，介入後rs=-0.49であり，介入前後で負の相関があることは相互に妥当と思われる。これは慢性疼痛により自己での動作機会が減り介助量が多くなっているケース，また慢性疼痛による動作意欲の減退も影響しているケースが考えられる。BIとNRSでは介入前rs=0.11，介入後rs=0.09でありどちらも相関はなかった。これは基本的生活動作能力が高くても，自己の疼痛の程度を的確に表現できていないと言える。これらの結果からAPS-Jは客観的行動評価法として介護老人保健施設で慢性疼痛の評価法として用いた場合に有効だと考える。しかし，APSは文化的背景の異なる人種に対して作成されたもので，日本版であるAPS-Jでも痛みに対する表現の違いを考慮せざる得ない。今後は介入方法の違いをAPS-Jで評価し，介護老人保健施設における理学療法士の役割について検討したい。【理学療法学研究としての意義】当施設に限らず介護老人保健施設入所者のQOLを高める為には慢性疼痛に対する理解が求められる。NRS，APS-J，MMSE，BIなどの評価方法を用いて疼痛を正しく理解し，適切な治療プログラムを実施することは理学療法学研究として意義があると考える。

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