SW2-1　救急医学教育卒前教育における臨床実習の試み－卒後臨床研修必修化に伴う学生臨床実習改革のアンケート調査－
　大川　元久　救急医学
SW2-2　「学力」と「学ぶ」ことの原点－医学部6年生・救急医学選択実習での試み－
　行岡　哲男　東京医科大学救急医学
SW2-3　救命救急センターにおける実践型救急医療教育
　中塚　昭男　飯塚病院救急部
SW2-4　Triageトレーニング教育の開発
　林　　寛之　福井県立病院救命救急センター
SW2-5　当センターにおける次世代救急医育成の仕組み
　杉木　大輔　獨協医科大学越谷病院救急医療科
SW2-6　救急医学教育の一貫としての臨床倫理勉強会の現状
　田中　　裕　大阪大学大学院医学系研究科救急医学 附属病院高度救命救急センター
SW2-7　脳から見た救急医の条件－メタ認知能力－
　上田　　孝　誠友会南部病院脳神経外科
総括1
　平出　　敦　京都大学医学研究科医学教育推進センター
総括2
　鈴木幸一郎　救急医学

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当施設では1992年よりContinuous Renal Replacement Therapy（CRRT）が臨床導入され，翌年1993年より治療記録の集中管理ならびに患者基本データベースの構築が始まった。治療データの集積から新しい知見をスムーズに得るためには，充実した内容を記載することができる血液浄化チャートの作成が必要不可欠と考えた。今回は，このような考えもとに作成された

附属病院急性血液浄化チャートの内容とその特徴について紹介する。

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厚生省によると1991年の視覚障害登録者は35万3千以上に達し,さらに早期に眼科リハビリテーション(眼科リハ)を要する高齢者および非登録の視覚障害者数が急増している。本稿では,1993年4月1日より開設した附属病院眼科リハ・クリニックの活動状況を紹介した。1994年8月末日までの眼科リハ・サービス被施行者は18名(平均42.9歳)であった。眼科医,視能訓練士および眼科ソーシャルワーカーが彼等の残余視覚,視覚的補助具使用の可能性,歩行・日常生活活動(ADL)状況,さらに社会的・環境状態などから総合的評価を行った。5名(27.8%)は残余視覚を利用出来ず,13名(72.2%)が視覚的日常生活が可能なロービジョン者であった。10名には単眼鏡,拡大ルーペ,拡大読書器や遮光眼鏡の利用,8名には簡単な歩行や家庭での日常生活訓練,5名には現在の職業の継続援助,3名には職業訓練施設への紹介,2名には盲学校への入学を勧めた。今後の課題として,第1に,スタッフ間の詳細な情報交換,第2に,眼科リハ専用の部屋および設備の完備,そして第3に,より適切な訓練法や視覚的補助具の開発のための科学的研究である。

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The prevalence of allergic rhinitis continues to increase year after year, and Asteraceae allergen is a major cause of allergic rhinitis. This study evaluated the sensitization to Asteraceae allergen in 2276 patients who underwent serum-specific IgE antibody evaluations using the CAP-radioallergosorbent test at the Department of Otolaryngology, Kawasaki Medical School, between 2000 and 2014. The test revealed sensitization to ragweed in 404 patients and to mugwort in 442 patients. Large fluctuations in sensitization were not observed over the 15-year study period. The prevalence of sensitization to ragweed and mugwort was highest among teenagers; no other significant differences were seen among other generations.

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Allergic diseases, including pollinosis, have become a global public health issue. In Japan, the number of patients with allergic rhinitis has been increasing annually. According to practice guidelines for the management of allergic rhinitis in Japan, the prevalence of allergic rhinitis has increased by 10%, compared with ten years previously. In the present study, we examined 2276 patients (1206 men and 1070 women) between the ages of 1 and 85 years using the CAP-radioallergosorbent test with serum specific IgE antibodies at the Kawasaki Medical School’s Department of Otolaryngology between 2000 and 2014. The sensitization rates were as follows: cedar pollen, 58.1%; house dust mites, 47.6%; cypress pollen, 38.8%; and Dactylis glomerata, 29.8%. For house dust mites, cedar pollen, cypress pollen, and Dactylis glomerata, the percent positivity was highest in the group that was less than 20 years old, and the percent positivity decreased for older age groups. Thus, the incidence of allergy rhinitis has increased not only in adults, but also in children. For patients with allergic rhinitis, further investigation of the causative antigen is needed for treatment and diagnosis. Further epidemiological studies in various geographical regions are needed to clarify regional variations in the prevalence of allergy rhinitis.

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蜂窩織炎で抗菌薬による治療中に，膝関節または足関節の疼痛，腫脹，熱感とともに，再度発熱，血清 CRP 値の再上昇をきたした 88 歳，91 歳，79 歳女性の 3 症例を経験した。レントゲン，関節液所見より偽痛風性関節炎の併発と診断し，非ステロイド性抗炎症薬内服による治療で改善した。

，総合医療センターの2 施設にて蜂窩織炎入院例について解析したところ，6.7％の例に，入院後平均 12.7 日（5～22 日）で偽痛風性関節炎が続発していた。安静と細菌感染に伴う血清アルブミン値の低下による血清カルシウム濃度の低下により関節内のピロリン酸カルシウム二水和物結晶が溶出し，関節液中に剝離して偽痛風性関節炎を誘発する機序があると考えた。高齢者，重症細菌感染症（入院）による安静，低アルブミン血症に伴う血清カルシウム濃度の低下が蜂窩織炎治療中に偽痛風性関節炎を発症するリスクファクターになると考えた。蜂窩織炎治療中に皮膚局所所見が改善しているにもかかわらず，大関節の疼痛，腫脹，発熱，血清 CRP の再上昇などを認めた場合は，偽痛風性関節炎の併発を念頭に置き，積極的にレントゲン撮影，関節穿刺を行う必要がある。偽痛風性関節炎併発の予防として，蜂窩織炎に対して十分量の抗菌薬を投与し，速やかに病勢のコントロールを行うとともに，早期に離床に向けたリハビリの施行が重要と考えた。

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目的:産婦人科で経験したHPV陽性CIN症例において, LEEPを用いた外科的処置の有無が予後にどのように関連しているかをretrospectiveに解析しCIN患者の適正な取り扱いを考察する.
方法:1995年1月-2001年9月に産婦人科を受診したCIN症例341例 (CIN1: 187例, CIN2: 59例, CIN3: 95例) すべてに対して, 初診時に細胞診, コルポスコープ下生検とともにHPV-DNAのタイピングを行った. 組織診断確定後の患者の取り扱いは, 無治療経過観察, LEEPによる蒸散, 円錐切除, 子宮全摘のいずれかとした.
結果:HPV陽性率はCIN 1: 66%, CIN 2: 83%, CIN 3: 85%であり, CIN 2, 3がCIN 1と比較して有意に高率であった. 全341例中, 初治療として子宮全摘を受けた39例, 予後追跡が6ヵ月以内の50例を除外した252例について予後解析を行ったところ, 治療を行った症例では, 細胞診正常化率 (CIN 1: 89%, CIN 2: 93%, CIN 3: 92%), HPV消失率 (CIN 1: 68%, CIN 2: 90%, CIN 3: 78%) ともに無治療症例よりも有意に良好であった.
結論:LEEPによる蒸散, 円錐切除はCIN病巣の切除とともにHPVの消失に貢献している可能性が示唆された.

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2010年1月から2017年12月の7年間に，附属病院，形成外科・美容外科を受診した口唇裂・口蓋裂症例について臨床統計学的観察を行い，以下の結果が得られた。
1）過去7年間に附属病院，形成外科・美容外科を受診したのは，口唇口蓋裂群234人，口蓋裂単独群79人の計313人であった。
2）患者の移住分布は，中国地方75％，四国地方17.4％と中四国地方が大半を占めた。
3）初診時年齢は，57.8％が生後1ヶ月以内に，81.7％が生後3ヶ月以内であった。
4）出生体重の平均は口唇口蓋裂群が3,005.9g，口蓋裂単独群が2,911.7gであった。
5）片側症例の左右比は1.4：1で左側に多く認められた。
6）性差は，口唇口蓋裂群は男児に，口蓋裂単独群は女児に多い傾向にあった。
7）口唇裂・口蓋裂の家族内発生頻度は，全体で11.7％認め，口蓋裂を伴わない群に比し，口蓋裂を伴う群で3倍多く認めた。
8）合併異常の発現率は，15.8％であった。口蓋裂単独群に多い傾向を認めた。

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