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全文: "戦後復興期"
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  • ‐高知よさこい祭りを中心に‐
    内田 忠賢
    日本地理学会発表要旨集
    2020年 2020s 巻 919
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    戦後日本の都市祝祭

    戦後、各地では、新しいイベント祭りが次々生まれた。時期的に、a戦後復興期に始まった祭り(金沢「百万石祭り」など)、高度経済成長期に創出された祭り(東京「大銀座祭り」など)、c第1次オイルショック以降に始まった祭り(広島「フラワーカーニバル」など)、d第四次全国総合開発(四全総、1987年)以降に創出された祭り(大阪「御堂筋パレード」など)と分類できる。もちろん、e近世以前から続いている祭り(京都「祇園祭」、博多祇園山笠など)、f近代期に創出された博覧会的なイベント祭り(京都「時代祭」など)も戦後、復活した。eに分類される徳島「阿波踊り」や青森「ねぶた祭り」は戦後、観光振興や 地域活性化のため、高度経済成長期に大きく変貌している。

    近代期、ローカルな文脈だけでなく、ナショナルな文脈に編成され、その後の高度経済成長期に変貌した越中おわら風の盆のような祭りも少なくない。本報告では、戦後復興の中で、都市祝祭がどのように生まれ、また、高度経済成長期にいかに変貌していったか、さらに、近代性から脱皮し、現代性を獲得していったプロセスをトレースする。

    高知よさこい祭りのローカルな文脈

    戦後復興の中、商店街の活性化を目的に、高知よさこい祭りは生まれた(1954年)。戦後、創出された商工イベントでは、地域住民が広範に参加できるよう、多種多様な出し物で構成される場合が多い。多彩なグループが登場するパレードだけでなく、地元物産が展示され、コンサートや発表会が行われる。高知よさこい祭りが特異なのは、開始2年目から、踊り(鳴子踊り)に特化する方針を取ったことだ。このシンプルな方針と、その後の分かりやすい約束事が、スタートから約40年後に全国、世界へと伝播、展開する原点となった。参加する祭りと(地元の人だけでなく、観光客が)見る祭りを兼ね備えた。

    昭和20年代、四国最大の祭りと言えば、隣県・徳島の阿波踊りである。それまで、高知市の祭りといえば、花台と呼ばれる装飾屋台の引き回しと、それに伴う歌舞音曲だけであった。戦後復興期の高知市の商工関係者には、阿波踊りに対抗できるイベントを創出したいという思いが強かった。1942(昭和22)年から始まった商工復興祭、3年後の南国高知産業博覧会の出し物のひとつとして、よさこい鳴子踊りが考案された。常議員だった入交(いりまじり)太兵衛は「阿波踊りのような、呼ばんでも人が集まるようなことを考えんと、高知はさびれてしまうぜよ」と言い、観光部会代表の浜口八郎は「阿波踊りに対抗できるような、踊りみたいなものをやりたいが、考えとうせ」と主張する(『20年史』)。踊りを依頼されたのは、土佐のモーツァルト、武政英策と日本舞踊5流派の師匠たちである。テーマソングと正調踊りを創作した他、阿波踊りとの大きな差異を出すため、両手の鳴子を打ち鳴らし、メーデーのジグザグ行進を応用したパレードした。

    長尾洋子『越中おわら風の盆の空間誌』に導かれながら、近代期の都市祝祭のあり方と戦後復興期以降のそれとを比較しながら、時代のナショナルな文脈、グローバルな文脈に飲み込まれてゆく都市祝祭の姿を描きたい。

    文 献

    阿南 透 1997「伝統的な祭りの変貌と新たな祭りの創造」小松和彦編『祭りとイベント』小学館

    内田忠賢 2011「高知「よさこい祭り」‐進化しつづける祭りの原点」早稲田大学日本文化地域研究所編『土佐の歴史と文化』行人社

    内田忠賢 2020「都市祝祭の現在‐よさこい系祭りの競技化‐」奈良女子大学文学部教育年報16(印刷中)

    武政英策 2000『歌ありてこそ』武政春子(私家版)

    長野隆之2007『語られる民謡‐歌の「場」の民俗学』瑞木書房

  • 村井 友樹
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--24
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 木村 華織
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--23
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • -日本的取引慣行の形成過程-
    高岡 美佳
    経営史学
    1997年 32 巻 1 号 1-35
    発行日: 1997/04/30
    公開日: 2009/11/06
    ジャーナル フリー
    The first purpose of this article is to analyze the business development of the Japanese department stores in the postwar restoration era when the first regulation on procurement of the department stores was legistrated in 1954. And, the second is to argue the process to the consignment system, the largest problem of today's department store management.
    The conclusion of this article can be summarized as follows.
    The factor which enabled the growth of Japanese department stores in the period was the positive business environments, particulary westernization of fashion life. In order to capture business chances, department stores leveraged their vertical relationship with suppliers such as this return policy (henpin) and dispatched salespersons (haken-tenin), because of shortage of human and financial resources. However, as this return policy in the postwar restoration era was different from the ruled system (in other words mutualy-agreed system) in the prewar era, suppliers had to owe all the risk of return goods. The regulation in 1954 was made to solve these problems, but it urged department stores adopt consignment system to avoid the occurance of return goods.
    Adoptation of the consignment system by department stores was also beneficial to the suppliers in two ways. First, suppliers felt urgency to establish the rule of transaction with department stores to prevent opportunism came out from unruled return system. Second, sift from usual procurement to consignment sytem widened the margin of the suppliers.
    Plainly speaking, the consignment sytem became established due to mutual rationality between retailers and suppliers. In my prospect, it may safely be said that other types of Japan's trade practices came onstage in the same context.
  • 名武 なつ紀
    歴史と経済
    2006年 48 巻 2 号 1-17
    発行日: 2006/01/30
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
    This article clarifies the changing structure of landownership in the central district of Osaka during the wartime and rehabilitation period as the starting point of postwar Japan. Arguments in preceding studies, regarding the extent and kinds of change brought upon cities by the total economic control of the wartime and occupation periods, have thus far been inadequate. This article also examines the relationship between this change and the subsequent period of continuous high growth of the Japanese economy. The new findings presented here have been derived from a complete survey of the land registry of the central district of Osaka. The survey deals with all of the registered landowners of this area of 1940 and 1955. From the perspective of landownership restructuring, it is clear that the wartime and rehabilitation periods can be divided into the following 3 eras: (1) when land restructuring was suspended because of wartime control (1937-1945); (2) when the number of landowners suddenly increased because of postwar reforms (1945-1948); and (3) as a result of the economic recovery, when the concentration of landownership by large firms increased (1949-1955). I conclude that during the period studied in this paper, two main historical changes took place in the structure of landownership in Osaka: first, the Edo-type hierarchical landownership structure dissolved, and second, the growth of major industries as large landowners emerged.
  • 三和 良一
    社会経済史学
    2003年 69 巻 3 号 361-363
    発行日: 2003/09/25
    公開日: 2017/06/16
    ジャーナル オープンアクセス
  • 三野 英彦
    浮選
    1972年 1972 巻 46 号 21-28
    発行日: 1972/03/25
    公開日: 2009/09/04
    ジャーナル フリー
  • 神宮 隆
    日本地理学会発表要旨集
    2003年 2003f 巻
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/04/01
    会議録・要旨集 フリー
    1.研究目的 軍港により発展した横須賀,呉,佐世保などは,その立地条件から平坦地が狭い。また沿岸部は,軍港関連施設が立地したため,一般市街地は背後の谷に沿って発展し,都市化が激しくなると,斜面にまで開発された。これらの都市は,高度成長期以降になると,地形の人工改変による丘陵地・山地への開発,海岸の埋め立てによる市街地も顕著になってきた。 これらのことから,本研究では,横須賀市における都市景観の特徴である谷戸地区の市街地に注目し,谷戸の市街地形成とその特徴について明らかにすることを目的とする。2.研究内容 横須賀市の市街地形成の特徴を表す指標として,DIDの拡大や,明治以降の地形図類から水田の分布を用いた(図1)。それによると,1960年以前は,隧道建設により交通条件が改善された谷戸があるものの,一般的には,地形条件に制約されながらも軍港の影響にともなって拡大した。1960年以降になると,郊外化にともない市街地化の地点に,丘陵地が注目された。この市街地は,社会経済的要因,法的規制,地形的要因の影響を受け,その違いの差により,各谷戸の景観に差異を生じさせてきた。 このような市街地の形成に着目すると,谷戸の分布を明らかにすることは,都市構造を解明する上で重要と考える。そのために,土地条件図と地形図類から,谷戸分布図を作成し,谷頭における土地利用とその変容を調査した。その結果,1880年代始めから1990年代後半の変化は,農村的土地利用が75%から15%に減少し,一方,都市的土地利用が,14%から75%に拡大した。さらに細部では,未利用地の増加や谷戸本来の地形の消失もみられた。 次に,現在の谷戸への市街地を解明するため,低地部が市街地化された時期にもとづいて,都市成立期型(明治前期),都市外延期型(明治後期_から_昭和初期),戦後復興期型(戦後_から_1960年頃まで),高度成長期型(1960_から_1970年代半ば)の4類型を設定した。さらに,この分類結果を用いて,特徴的な谷戸を数例選定し,さらなる現地調査を実施した。3.結果 谷戸への市街地は,共通的な特徴を持つとともに,それぞれ特異な特徴を有していた。つまりこのことは,斜面の景観によくみられる。都市成立期型では,谷戸の斜面まで住宅地となっている一方,都市外延期型では,丘陵頂部とともに比較的斜面緑地が残される傾向があった。戦後復興期型では,丘陵頂部に住宅地が立地するものの,急傾斜地は斜面緑地として残されている。高度成長期型では,急傾斜地に斜面緑地が残されることもあるが,地形の人工改変が顕著であることが特徴である。 近年は,既成市街地である谷戸において,斜面緑地の開発が進み,その是非が問題となっている。
  • 浅井 良夫
    社会経済史学
    2009年 74 巻 5 号 515-517
    発行日: 2009/01/25
    公開日: 2017/07/22
    ジャーナル オープンアクセス
  • 渡辺 勉, 佐藤 嘉倫
    社会学評論
    1999年 50 巻 2 号 197-215
    発行日: 1999/09/30
    公開日: 2009/10/19
    ジャーナル フリー
    戦後日本経済の飛躍的な発展は, 人々の生活全般に変化をもたらしてきた。その中でも職歴や労働市場に対しては大きな影響を与えてきており, 時代の変化を捉えずして, 職歴は捉えることができない。本稿では, 戦後の日本経済と照らしあわせながら, 職歴の変化によって戦後の労働市場がどのように変化してきたのかを捉えていく。分析から, 職業の移動パターンは年齢によって最も大きく規定されているが, 時代の変化の影響としても内部労働市場としての終身雇用制と, 外部労働市場としての二重構造や産業構造によって規定されていることがわかる。特に二重労働市場が戦後強化されている傾向が見て取れる。
  • 高橋 正義, 十代田 朗, 羽生 冬佳
    都市計画論文集
    2003年 38 巻 96
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/12/11
    会議録・要旨集 フリー
     本研究は、戦後まもなく制定された観光関係特別都市建設法(以下、「国観法」)及び国観法制定都市に着目し、まず、(1)国会での議論から戦後復興期の観光政策の中で国観法並びに国観法制定都市がどのように位置付けられていたのか。を把握した上で、制定都市では、(2)法制定前後の時期に観光都市建設を目指してどのような計画が描かれたのか。さらに、(3)その構想実現のためにどのような具体的整備計画が立てられ、その後どのように変遷していったのか。の3点を明らかにすることを目的としている。資料としては、国会議事録、計画案、関連新聞記事、市史、関連文献・研究等を用いている。
     その結果、以下のことを明らかにしている。まず(1)国会での議論から観光政策が縦割り行政を越えられず都市計画行政の枠組みにはめられていったこと、また発言内容を総合すると、各都市の個別法を支える基本法あるいは一般法を制定すべきだという議論が議員からなされたが、政府はそれに対して都市計画法の改正での対応を示唆するなど否定的な見方をしており、結果的に国庫からの助成措置もほとんどなされることはなかったことを確認している。次に(2)各都市の計画内容から、現状認識を6項目、コンセプト4タイプ、主要目標14項目に大凡まとめている。この内、都市内部の条件や計画コンセプトに共通性がある都市間では、主要目標にも共通性がみられる傾向がある。一方で、国が推進する広域的な都市の位置付けよりも、都市内部に目を向けた計画となっていることが読み取れる。さらに(3)具体的な方策を見ていくと、法案提出以前から観光都市建設のビジョンのある都市では方策の中に観光要素が盛り込まれ、ビジョンを持っていなかった都市では既存の制度に則った計画づくりが行われているという史実を確認している。例えば、別府では、構想実現のため計画を既存制度に当てはめることが行われ、その後、国策の重点が工業開発へと変わると方向転換を余儀なくされ、結局、多くの事業が実施されることなく現在に至っている。
     以上総括すると、国側における制度的裏付けの欠落、都市側での計画技術(構想力、実現力)の不足から国観法は機能しなかったと考えられる。
  • 大林 太朗
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--22
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 武田 晴人
    歴史と経済
    2009年 51 巻 4 号 74-75
    発行日: 2009/07/30
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 絢音, 清水 淳子, 逢沢 峰昭, 大久保 達弘
    日本森林学会大会発表データベース
    2020年 131 巻 P1-291
    発行日: 2020/05/25
    公開日: 2020/07/27
    会議録・要旨集 フリー

    日光街道桜並木は、江戸時代に植栽された杉並木の衰退後、戦後復興期の1951年に住民のボランティアによって造成され、現在、植栽後70年が経過した。この桜並木では2003年に材質腐朽病害の調査が行われている。そこで2019年に同様の調査を行い、2003年の調査結果と比較した。材質腐朽病害菌類相では、子実体によって種を同定し、樹体内の発生位置(方向・高さ・樹木部位)を調査した。また、全サクラ(577本)について胸高直径、コスカシバの被害、地上部の衰退度を調査した。2019年の腐朽病害発生率は41.4%であった。木材腐朽菌は33種確認され、うち根株腐朽は5種、樹幹腐朽は28種であった。希薄化曲線による比較の結果、2003年と2019年で木材腐朽菌の種数に違いはみられなかったが、Simpsonの多様度指数は2019年の方が高かった。子実体の発生の有無に関する要因をロジスティック回帰分析によって検討した結果、子実体はDBHが大きいサクラで発生しやすかった。以上から、時間が経過すると材質腐朽病害菌相は多様化し、サクラの成長とともに材質腐朽病害の発生頻度が高くなることが示唆された。

  • 千代 章一郎, 横山 尚
    都市計画論文集
    2003年 38 巻 115
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/12/11
    会議録・要旨集 フリー
    本稿は都市における観光景観の問題について考察するために、第二次世界大戦後に始まる広島市における定期観光バスに着目し、その運行系統の変容過程について明らかにするものである。資料として、バス会社が運行系統などの変更を中国運輸局に提出する申請書を用いた。その申請書を分析することにより、14通りの運行系統を復元し、その縮小傾向を把握することができた。その変容過程と運行系統の変更理由の変遷を比較した結果、運行系統の変更はよりコンパクトな観光を求める顧客の要望を反映するものであることが明らかとなった。そして、観光景観は市内中心部に限定され、都市広島のアイデンティティは戦後復興期の観光資源に今だに依存している。
  • 松尾 知明
    体力科学
    2020年 69 巻 6 号 419-420
    発行日: 2020/12/01
    公開日: 2020/11/24
    ジャーナル オープンアクセス
  • 小原 丈明
    地理学評論
    2008年 81 巻 4 号 242-244
    発行日: 2008/05/01
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
  • 市橋 秀夫
    文化経済学
    2001年 2 巻 3 号 35-43
    発行日: 2001/03/31
    公開日: 2009/12/08
    ジャーナル フリー
    第二次世界大戦後の復興期は、英国にとって芸術文化政策の画期であり一大転換点であったということがよく言われる。本稿は、こうした見方を地方の視点から再検討する。まず、地方自治体による地域文化政策の展開の歴史を概観し、1948年に地方自治体による娯楽提供サービスが法制化された過程を見る。一事例としてコヴェントリ市の公立劇場構想が現実化していく過程を詳述し、戦後の英国における芸術文化政策の展開過程が漸進的で、困難と逆説に満ちたものだったことを示す。
  • 平本 厚
    歴史と経済
    2013年 56 巻 1 号 62-63
    発行日: 2013/10/30
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
  • 長島 修
    社会経済史学
    2009年 74 巻 5 号 513-515
    発行日: 2009/01/25
    公開日: 2017/07/22
    ジャーナル オープンアクセス
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