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クエリ検索: "戦後復興期"
1,320件中 1-20の結果を表示しています
  • 中江 研, 角 哲, 中野 茂夫, 小山 雄資
    日本建築学会計画系論文集
    2014年 79 巻 695 号 207-216
    発行日: 2014/01/30
    公開日: 2014/07/10
    ジャーナル フリー
    This paper examines role of Jutaku Eidan, Japan Housing Corporation and influence of low for management of farmland on company towns developed by Nippon Steel Co.Ltd. Hirohata Works. Nippon Steel began to build Hirohata Works in 1937. At the beginning, Hirohata Works developed its company housing by itself. Since 1941, Ministry of Agriculture and Forestry controlled farmland conversion by the Temporary Farmland Control Order. So Nippon Steel could not secure lands to build its company housing on. Therefore, Hirohata Works had to depend on Japan Housing Corporation for its company housing.
  • 中井 学, 中川 忠
    技術と文明
    2023年 23 巻 2 号 39-55
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2025/03/31
    ジャーナル フリー
  • 上小澤 能蔵, 神取 優志, 岩崎 義一, 大串 光平
    日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集
    2014年 12 巻 101-104
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/03/31
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 「都市計画の民主化」のミクロストリア
    中島 直人
    都市計画論文集
    2021年 56 巻 3 号 991-998
    発行日: 2021/10/25
    公開日: 2021/10/25
    ジャーナル フリー

    本論文では

    戦後復興期
    の「都市計画の民主化」に関する理解を深めるために、敗戦を19歳で迎え、28歳で都市計画から離れていった建築学徒・米永代一郎の都市計画を巡る思考と活動の遍歴を跡付けた。鹿屋で軍国教育を受け、軍隊経験を経た後、鹿児島高専、東京大学第二工学部、千葉県庁で都市計画を探求し、最終的には鹿屋で新聞社を創設する米永の歩みは、
    戦後復興期
    の「都市計画の民主化」が、戦後の急進的な社会改革思想だけでなく、戦前から継承した愛国的心情を基盤として始まったこと、行政機構や制度改革の背景に、市民の主体性確立や科学的都市計画を探究した実践運動が存在したこと、しかし、目標設定は当時の都市計画の実務や市民との関係の現実とはかけ離れていたことを教示している。ここに
    戦後復興期
    の「都市計画の民主化」の限界、減退の理由が見定められる。

  • 村井 友樹
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--24
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 木村 華織
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--23
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 石榑 督和, 木村 真慧, 伊藤 裕久
    日本建築学会計画系論文集
    2022年 87 巻 795 号 936-946
    発行日: 2022/05/01
    公開日: 2022/05/01
    ジャーナル フリー

    This thesis clarifies the spatial structure of the Shinsei-shotengai and the transition of its operators based on the historical documents left behind by Yoshimura Shokai, the company that built and leased the market. Looking at the construction process of the Shinsei-shotengai and its relationship with land ownership, it became clear that Yoshimura Shokai, the builder of the Shinsei-shotengai, was in charge of adjusting the relationship of rights. The characteristic wooden building with strip windows was read from a structural perspective. We found that 60% of the tenants in the Shinsei-shotengai had been replaced in less than three years.

  • 星野 克英
    鋳造工学
    2013年 85 巻 2 号 125-130
    発行日: 2013/02/25
    公開日: 2018/01/01
    ジャーナル フリー
  • ‐高知よさこい祭りを中心に‐
    *内田 忠賢
    日本地理学会発表要旨集
    2020年 2020s 巻 919
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    戦後日本の都市祝祭

    戦後、各地では、新しいイベント祭りが次々生まれた。時期的に、a

    戦後復興期
    に始まった祭り(金沢「百万石祭り」など)、高度経済成長期に創出された祭り(東京「大銀座祭り」など)、c第1次オイルショック以降に始まった祭り(広島「フラワーカーニバル」など)、d第四次全国総合開発(四全総、1987年)以降に創出された祭り(大阪「御堂筋パレード」など)と分類できる。もちろん、e近世以前から続いている祭り(京都「祇園祭」、博多祇園山笠など)、f近代期に創出された博覧会的なイベント祭り(京都「時代祭」など)も戦後、復活した。eに分類される徳島「阿波踊り」や青森「ねぶた祭り」は戦後、観光振興や 地域活性化のため、高度経済成長期に大きく変貌している。

    近代期、ローカルな文脈だけでなく、ナショナルな文脈に編成され、その後の高度経済成長期に変貌した越中おわら風の盆のような祭りも少なくない。本報告では、戦後復興の中で、都市祝祭がどのように生まれ、また、高度経済成長期にいかに変貌していったか、さらに、近代性から脱皮し、現代性を獲得していったプロセスをトレースする。

    高知よさこい祭りのローカルな文脈

    戦後復興の中、商店街の活性化を目的に、高知よさこい祭りは生まれた(1954年)。戦後、創出された商工イベントでは、地域住民が広範に参加できるよう、多種多様な出し物で構成される場合が多い。多彩なグループが登場するパレードだけでなく、地元物産が展示され、コンサートや発表会が行われる。高知よさこい祭りが特異なのは、開始2年目から、踊り(鳴子踊り)に特化する方針を取ったことだ。このシンプルな方針と、その後の分かりやすい約束事が、スタートから約40年後に全国、世界へと伝播、展開する原点となった。参加する祭りと(地元の人だけでなく、観光客が)見る祭りを兼ね備えた。

    昭和20年代、四国最大の祭りと言えば、隣県・徳島の阿波踊りである。それまで、高知市の祭りといえば、花台と呼ばれる装飾屋台の引き回しと、それに伴う歌舞音曲だけであった。

    戦後復興期
    の高知市の商工関係者には、阿波踊りに対抗できるイベントを創出したいという思いが強かった。1942(昭和22)年から始まった商工復興祭、3年後の南国高知産業博覧会の出し物のひとつとして、よさこい鳴子踊りが考案された。常議員だった入交(いりまじり)太兵衛は「阿波踊りのような、呼ばんでも人が集まるようなことを考えんと、高知はさびれてしまうぜよ」と言い、観光部会代表の浜口八郎は「阿波踊りに対抗できるような、踊りみたいなものをやりたいが、考えとうせ」と主張する(『20年史』)。踊りを依頼されたのは、土佐のモーツァルト、武政英策と日本舞踊5流派の師匠たちである。テーマソングと正調踊りを創作した他、阿波踊りとの大きな差異を出すため、両手の鳴子を打ち鳴らし、メーデーのジグザグ行進を応用したパレードした。

    長尾洋子『越中おわら風の盆の空間誌』に導かれながら、近代期の都市祝祭のあり方と

    戦後復興期
    以降のそれとを比較しながら、時代のナショナルな文脈、グローバルな文脈に飲み込まれてゆく都市祝祭の姿を描きたい。

    文 献

    阿南 透 1997「伝統的な祭りの変貌と新たな祭りの創造」小松和彦編『祭りとイベント』小学館

    内田忠賢 2011「高知「よさこい祭り」‐進化しつづける祭りの原点」早稲田大学日本文化地域研究所編『土佐の歴史と文化』行人社

    内田忠賢 2020「都市祝祭の現在‐よさこい系祭りの競技化‐」奈良女子大学文学部教育年報16(印刷中)

    武政英策 2000『歌ありてこそ』武政春子(私家版)

    長野隆之2007『語られる民謡‐歌の「場」の民俗学』瑞木書房

  • -日本的取引慣行の形成過程-
    高岡 美佳
    経営史学
    1997年 32 巻 1 号 1-35
    発行日: 1997/04/30
    公開日: 2009/11/06
    ジャーナル フリー
    The first purpose of this article is to analyze the business development of the Japanese department stores in the postwar restoration era when the first regulation on procurement of the department stores was legistrated in 1954. And, the second is to argue the process to the consignment system, the largest problem of today's department store management.
    The conclusion of this article can be summarized as follows.
    The factor which enabled the growth of Japanese department stores in the period was the positive business environments, particulary westernization of fashion life. In order to capture business chances, department stores leveraged their vertical relationship with suppliers such as this return policy (henpin) and dispatched salespersons (haken-tenin), because of shortage of human and financial resources. However, as this return policy in the postwar restoration era was different from the ruled system (in other words mutualy-agreed system) in the prewar era, suppliers had to owe all the risk of return goods. The regulation in 1954 was made to solve these problems, but it urged department stores adopt consignment system to avoid the occurance of return goods.
    Adoptation of the consignment system by department stores was also beneficial to the suppliers in two ways. First, suppliers felt urgency to establish the rule of transaction with department stores to prevent opportunism came out from unruled return system. Second, sift from usual procurement to consignment sytem widened the margin of the suppliers.
    Plainly speaking, the consignment sytem became established due to mutual rationality between retailers and suppliers. In my prospect, it may safely be said that other types of Japan's trade practices came onstage in the same context.
  • 三野 英彦
    浮選
    1972年 1972 巻 47 号 19-25
    発行日: 1972/07/25
    公開日: 2009/09/04
    ジャーナル フリー
  • 三野 英彦
    浮選
    1972年 1972 巻 46 号 21-28
    発行日: 1972/03/25
    公開日: 2009/09/04
    ジャーナル フリー
  • *高橋 正義, 十代田 朗, 羽生 冬佳
    都市計画論文集
    2003年 38 巻 96
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/12/11
    会議録・要旨集 フリー
     本研究は、戦後まもなく制定された観光関係特別都市建設法(以下、「国観法」)及び国観法制定都市に着目し、まず、(1)国会での議論から
    戦後復興期
    の観光政策の中で国観法並びに国観法制定都市がどのように位置付けられていたのか。を把握した上で、制定都市では、(2)法制定前後の時期に観光都市建設を目指してどのような計画が描かれたのか。さらに、(3)その構想実現のためにどのような具体的整備計画が立てられ、その後どのように変遷していったのか。の3点を明らかにすることを目的としている。資料としては、国会議事録、計画案、関連新聞記事、市史、関連文献・研究等を用いている。
     その結果、以下のことを明らかにしている。まず(1)国会での議論から観光政策が縦割り行政を越えられず都市計画行政の枠組みにはめられていったこと、また発言内容を総合すると、各都市の個別法を支える基本法あるいは一般法を制定すべきだという議論が議員からなされたが、政府はそれに対して都市計画法の改正での対応を示唆するなど否定的な見方をしており、結果的に国庫からの助成措置もほとんどなされることはなかったことを確認している。次に(2)各都市の計画内容から、現状認識を6項目、コンセプト4タイプ、主要目標14項目に大凡まとめている。この内、都市内部の条件や計画コンセプトに共通性がある都市間では、主要目標にも共通性がみられる傾向がある。一方で、国が推進する広域的な都市の位置付けよりも、都市内部に目を向けた計画となっていることが読み取れる。さらに(3)具体的な方策を見ていくと、法案提出以前から観光都市建設のビジョンのある都市では方策の中に観光要素が盛り込まれ、ビジョンを持っていなかった都市では既存の制度に則った計画づくりが行われているという史実を確認している。例えば、別府では、構想実現のため計画を既存制度に当てはめることが行われ、その後、国策の重点が工業開発へと変わると方向転換を余儀なくされ、結局、多くの事業が実施されることなく現在に至っている。
     以上総括すると、国側における制度的裏付けの欠落、都市側での計画技術(構想力、実現力)の不足から国観法は機能しなかったと考えられる。
  • 前田 成東
    年報行政研究
    2010年 2010 巻 45 号 218-220
    発行日: 2010年
    公開日: 2015/12/09
    ジャーナル フリー
  • 大林 太朗
    日本体育学会大会予稿集
    2013年 64 巻 01-30--22
    発行日: 2013/08/28
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 三和 良一
    社会経済史学
    2003年 69 巻 3 号 361-363
    発行日: 2003/09/25
    公開日: 2017/06/16
    ジャーナル フリー
  • 戦後復興期のカメラの品質に関する検討
    中井 学, 井口 芳夫, 市川 泰憲
    技術と文明
    2016年 20 巻 1 号 21-40
    発行日: 2016/01/30
    公開日: 2022/12/25
    ジャーナル フリー
  • 都市計画研究連絡会の活動に着目して
    中島 直人
    都市計画論文集
    2017年 52 巻 3 号 953-960
    発行日: 2017/10/25
    公開日: 2017/10/25
    ジャーナル フリー
    本研究は1947年に設立され、日本都市計画学会が創設される1951年頃まで活発に活動した都市計画研究連絡会に着目し、日本における都市計画研究の組織化の重要なプロセスを解明することを目的とする。新たに発掘した史料に基づく検証の結果として、都市計画研究連絡会の活動はまさに組織化の試みであったこと、しかし、実態として、連絡会の主な参加者は在京の官庁・大学関係者、建設系の研究者という二重の限定性があったことを指摘した。また、連絡が刊行した「都市計画研究課題目録」の分類と課題数の推移を追うことで、二途探求志向、要素還元志向、文理融合志向、輸入学習志向といった当時の都市計画学の特徴、「住宅」や「海外文献」、「地方計画・国土計画」に研究課題が集中する傾向、さらにはそうした動向に対する課題認識を明らかにした。
  • ―神奈川県を事例として―
    山下 麻衣
    経営史学
    2023年 58 巻 1 号 27-51
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/12/25
    ジャーナル フリー

    In the past, all non-medical needs of hospitalized patients at medical institutions in Japan were taken care of by middle-aged and older women without any medical qualifications. Such women were referred to as “care assistants.” This study investigates the reasons why care assistants existed during the post-WWII period and the period of rapid economic growth. The study focused on the characteristics of women who operated the nurse and housekeeper agencies in Kanagawa prefecture, as well as how they managed labor supply and demand. These agencies were commercialized and charged fees for their services.

    First, the study verified that this service remained because the women who ran the nurse and housekeeper agencies used their networks to find new employees and employment opportunities for them. The women who ran these agencies had obtained qualifications as midwives, registered nurses, and public health nurses in Kanagawa prefecture and had prior nursing work experience. Hence, these women were able to establish relationships with physicians and nurses at private medical facilities and nursing care facilities in the Kanagawa prefecture. Using these connections, they continuously sent care assistants to work at medical facilities in need of manpower. Second, care assistants were able to continue working because of the many years’ experience working for women who ran the nurse and housekeeper agencies.

    However, this study also acknowledged that during these historical periods, care assistants provided care for hospitalized patients in place of unpaid family members. The costs required to employ care assistants were covered by the patients’ medical insurance or the patients themselves. Therefore, employing care assistants was a cost-saving measure. Furthermore, the inexpensive medical care in Japan was supported by women who provided nursing care to patients for free or low fees.

  • 西山 圭三
    鋳造工学
    2012年 84 巻 8 号 487-491
    発行日: 2012/08/25
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
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