【目的】心疾患は日常生活動作（ADL）障害を惹起する疾患であり、壮年者に比べて高齢者のほうが障害の発生率が高いことが知られている。心疾患の既往のない地域在住高齢者を対象とした調査ではADL障害には骨格筋筋力やバランス機能などの運動機能の低下が関与していること，高齢心疾患患者は地域在住高齢者と比べて，骨格筋筋力やバランス機能が著しく低下していることを考え合わせると，高齢心疾患患者のADLは著しく低下している可能性がある．一方，ADLには基本的日常生活動作（BADL）と交通手段の利用や買い物を行う能力を示す（IADL）があり，とくにBADLが自立していてもIADLの低下は身体活動の範囲や活動量に影響することから心疾患に対する疾患管理として重要な指標と考えらえるが，本邦では心疾患患者のIADLに関する報告が極めて少ないのが現状である．そこで本研究は，虚血性心疾患（IHD）の入院前と退院後1ヶ月のIADLの変化を調査するとともに，IADLに影響を与える因子を検討し，これらの結果を壮年者と高齢者で比較した．
【方法】入院期心臓リハビリテーション（心リハ）を終了した男性のIHD患者を壮年群（30例，55±7歳）と高齢群（36例，71±6歳）の2群に分類した．なお，入院前にBADLが自立していない者，および中枢神経疾患や骨関節疾患等の合併により歩行が自立していない者は対象から除外した．測定項目は，背景因子として年齢，body mass index，診断名，左室駆出率，脳性ナトリウム利尿ペプチド（BNP）および在院日数，運動機能として握力，膝伸展筋力，バランス機能（Functional reach[FR]および姿勢安定度評価指標[IPS]）および最大歩行速度，BADLとしてfunctional independence measureを用いた歩行自立度（歩行FIM），IADLとしてFrenchay activities index（FAI）を調査した．なお，IHD患者の運動機能は退院時に評価し，歩行FIMとFAIは入院前と退院後1カ月の状態について評価した．統計学的手法として，両群の背景因子，各運動機能，BADLおよびIADLの比較にはunpaired-t testを使用し，入院前と退院後における歩行FIMとFAIの比較にはpaired-t testを使用した．さらに，退院後IADLに影響を与える因子を調査する目的で，退院後FAI得点を従属変数，年齢，LVEF，BNP，在院日数，握力，膝伸展筋力，FR，IPSおよび最大歩行速度を独立変数とした重回帰分析を使用した．
【説明と同意】対象者に対して，本研究の意義ならびに運動機能測定に関する注意事項を十分説明し，同意を得た後に本研究を実施した．また，本研究の調査に対する参加の可否が治療内容に影響しないことを加えて説明した．
【結果】高齢群の背景因子である年齢およびBNPは壮年群と比べて有意に高値を示した（それぞれ，p<0.01，p<0.05）．運動機能については，高齢群の握力，膝伸展筋力，FR，IPSおよび最大歩行速度は壮年群と比べて有意に低値を示した（それぞれ，p<0.01，p<0.05，p<0.05，p<0.01，p<0.01）．さらに，ADLは入院前と退院後のそれぞれの時点において，歩行FIM得点とFAI得点は両群間に有意な差を認めなかった．一方，ADLの変化についてみると，歩行FIM得点は両群ともに入院前から退院後にかけて有意な変化を認めなかったのに対して，FAI得点は両群ともに入院前から退院後にかけて有意に低下した（それぞれ，p<0.05）．さらに重回帰分析の結果，両群ともに退院後のFAI得点を規定する因子として最大歩行速度が有意な因子として抽出された（p<0.01）．
【考察】壮年および高齢心疾患患者ともに，BADLについては入院前と退院後で変化を示さなかったのに対して，IADLは有意な低下を示した．BADLに変化がなかった理由としては，本研究における対象の採用基準を骨関節疾患および中枢神経疾患を有さない歩行自立群としたことが影響したと思われるが，逆に歩行が自立している心疾患でも壮年者および高齢者という年齢の因子に関係なくIADLは低下することが示された．さらに，壮年および高齢心疾患患者のIADLはともに最大歩行速度に強く影響を受けていたことから，歩行速度がADLという予後を決定する有用な指標となることが認められた．ただし，高齢心疾患患者の筋力およびバランス機能は壮年群と比べて著しく低下していたことから，高齢者に対しては単にアウトカム指標として歩行速度に注目するというよりも，歩行速度を規定している運動機能を特定して，その改善を目標とした具体的な治療プログラムを設定する必要性があると考えられた．
【理学療法学研究としての意義】心疾患に対する心リハの目標としてADLの向上があげられるが，とくにIADLに注目すべき点が示されたこと，さらにこのIADLには心疾患であっても運動機能が強く関与することが示されたことで，心疾患に対する理学療法の具体的な指針につながる．

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【目的】高齢心不全患者における入院中の

（以下，IADL）の変化に着目し，IADL が低下した患者の臨床的特徴を調査し，さらにIADL の低下を予測する因子を検討した。【方法】対象は多施設共同研究に参加している5 つの病院へ心不全の診断で入院した485 例とし，入院中にIADL が低下した低下群とIADL に変化がなかった，あるいは増加した維持群の2 群に分類した。IADL の低下を予測する因子を検討するため，ロジスティック回帰分析を実施した。【結果】IADL の低下に関連する要因として，高齢，糖尿病の合併，要支援あるいは要介護状態，Alb の低値，そしてMMSE の低値が抽出された（それぞれP<0.01，P<0.01，P<0.05，P<0.05，そしてP<0.05）。【結論】入院中にIADL が低下する高齢心不全患者の特徴は，高齢，糖尿病の合併，要支援あるいは要介護状態，Alb の低値，そしてMMSE の低値であった。

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【はじめに】

　運動器疼痛が運動機能および身体活動量の低下をもたらすことは多くの研究で報告されている．しかしながら，これまでの運動器疼痛に関する報告では，腰痛，膝痛などのように1ヶ所の疼痛部位と運動機能および身体活動量との関連性を検討した研究がほとんどを占めている．一方，近年では，痛みの部位に関わらず，痛みの数を確認することの方が身体機能への影響を予測できることが示唆されている．そこで，今回我々は，地域在住自立高齢者を対象に，痛みの数と

（IADL），運動機能および身体活動量との関連性を検討した．

【方法】

　本研究は，福岡県太宰府市において2009年と2010年のそれぞれ8～12月にかけて行ったベースライン調査データを用いた横断的研究である．65歳以上の自立高齢者2,165名のうち，932名（43％）から協力が得られた．そのうち， 716名（男性316名，44%，女性400名，56%）を解析対象者とした．

　運動器疼痛は，「過去1年間で1ヶ月以上続く痛みがありましたか」と尋ね，“ある”と回答した者は，身体図の中で疼痛のある部位を全て示すように指示した．痛みの数は合計され，痛みなし，1ヶ所のみ，2-3ヶ所，4ヶ所以上の4群に群分けした．IADLは質問紙で評価し，運動機能は握力，30秒立ち上がり回数，開眼片脚立ち時間，および5m歩行速度を計測した．身体活動量は，三軸加速度センサー内臓活動量計（Active style Pro, HJA-350IT）を用いて計測した．統計解析は，一元配置分散分析（ANOVA），多重比較検定（Tukeyのスチューデント化範囲検定），および多変量解析（重回帰分析）を行った．有意水準は危険率5%未満とした．統計ソフトにはSAS（Ver9.2）を用いた．

【結果】

　4群間において，痛みの数が増加するにつれて，IADL得点，握力，30秒立ち上がり回数，開眼片脚立ち時間および5m歩行速度が有意に低下する傾向性を示した．さらに，群間比較すると，全ての運動機能の項目において痛みなし群と4ヶ所以上群との間に有意な群間差を認めた．しかしながら，身体活動量に有意差は認められなかった．重回帰分析の結果，女性のみ，痛みなし群と比較して，4ヶ所以上群は，IADL得点，30秒立ち上がり回数，開眼片脚立ち時間および5m歩行速度と有意に負の関連性を示した．

【結論】

　痛みの数とIADLおよび運動機能との関連性は負の量反応関係にあることを示した．特に女性では，4ヶ所以上の痛みが身体機能へ影響することを明らかにした．運動器疼痛の二次予防において，運動器疼痛の部位が“1ヶ所のみ”か“複数ヶ所”なのかを分類することは有用となる可能性がある．

【倫理的配慮，説明と同意】

 本研究は，九州大学健康科学センター倫理委員会での審査，承認を得て実施された．対象者には研究の主旨を説明し，書面による同意を得た後に実施した．

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本研究は，回復期から自宅退院した脳卒中患者の退院後のIADLとサルコペニアとの関連性を検証した後ろ向きコホート研究である．対象は2015～2019年に当院を退院した脳卒中患者69名で，方法は退院1～1.5ヵ月後に自宅訪問による追跡調査を行った．IADLの評価はFAIを，サルコペニアの評価はAWGSを用いた．退院時のサルコペニア有群は無群と比較し退院後FAIが有意に低かった. 交絡因子を調整した多変量解析の結果，自宅退院した脳卒中患者のFAIにはサルコペニアが独立して関連していた．脳卒中患者のFAIの改善のために，サルコペニアの予防や改善を念頭に入れた作業療法が必要であると考えられた．

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〔目的〕整形外科に通院している地域在住高齢者のロコモティブシンドローム（ロコモ）の有無と生活活動量および健康関連QOLとの関連性を明らかにすることを目的とした．〔対象〕整形外科に通院する地域在住高齢者30名とした．〔方法〕質問紙によりロコモの有無，握力，，生活活動量，転倒恐怖感，抑うつ度，健康関連QOLの調査をし，ロコモの有無により2群に分け比較した．〔結果〕ロコモ群より非ロコモ群では，握力，，生活活動量，抑うつ度，健康関連QOLが有意に低くなった．〔結語〕ロコモを有する地域在住高齢者の健康関連QOLの向上を目指すためには，運動機能や日常生活機能へのプログラムのみならず，精神面へのアプローチの必要性が示唆された．

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【はじめに，目的】

関節疾患は，高齢者が要支援に至る要因として最も割合が高い。特に下肢の関節疾患は，移動能力の低下をきたすため変形性膝関節症（膝OA）は，健康寿命に影響を及ぼす疾患である。したがって，膝OA患者の機能低下の予防や予測を行うことは重要である。生活空間が制限されると活動性や身体機能の低下をもたらし，健康悪化の可能性があるといわれている。Life Space Assessment（LSA）は，身体活動性を生活空間で評価でき，健康悪化を予測する初期の指標である。末期膝OA患者の

（IADL）の低下とLSAには関係性があり，カットオフ値は56点と報告されている。歩行速度と機能低下の関係は多く報告されているが，LSAを予後予測のアウトカムとし，対象を末期膝OA患者に限定して調査されたものはない。さらに，簡便に評価ができる歩行速度は活動制約に関連する有用な指標であり，歩行速度から予後予測することは意義があると考える。本研究の目的はLSA56点を基準に末期膝OA患者を群分けし，歩行速度と身体活動量を比較すること，IADLの低下を予測する歩行速度のカットオフ値を求めることとした。

【方法】

対象は末期膝OA患者40名（年齢74.2歳±6.9，BMI26.2±3.6kg/m²，男性12名，女性28名，KL分類：GradeIII7名，GradeIV33名）であった。測定項目は，10m歩行テスト，身体活動量の評価としてInternational Physical Activity Questionnaire-short version（IPAQ-sv）とLSAを使用した。10m歩行テストは独歩，通常歩行速度で2回測定し平均時間より歩行速度（m/min）を算出した。IPAQ-svは，質問紙より1週間の平均運動消費エネルギー（kcal）を求めた。LSAは0～120点で評価され，得点が高いと活動性が高い（生活空間が広い）ことを示す。また，対象者をA群（LSA＜56点，IADL低下リスク有），B群（LSA＞56点，IADL低下リスクなし）の2群に分類した。統計学的解析として，両群における歩行速度とIPAQ-svの比較に2標本t検定，Mann-Whitney検定を使用した。さらに，歩行速度とLSAの得点とのROC解析を行い，IADLの低下を予測する歩行速度のカットオフ値を算出した。いずれも有意水準は5％とした。

【結果】

本研究では，A群10名，B群30名であった。群間比較の結果，歩行速度（m/min）はA群49.5±13.8，B群59.5±12.5で有意差をみとめた（p=0.04）。IPAQ-sv（kcal）はA群326.3±639.3，B群4404.7±6426.8であり有意差をみとめた（p＜0.01）。ROC解析の結果，歩行速度のカットオフ値は54.2m/min（AUC：0.72，p＝0.02），感度63.3％，特異度80.0％，陽性尤度比3.1，陰性尤度比0.4であった。

【結論】

本研究の結果，生活空間が狭いと歩行速度は遅く，身体活動量が少ないことが明らかとなった。歩行速度52.4m/minは末期膝OA患者におけるIADLの低下を予測するための有用な指標になることが示唆され，対象者の特性を考慮した理学療法介入や社会参加の提案の一助になると考える。

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正常老化と認知症の境界領域にある軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）の中から，Alzheimer病やその他の認知症へコンバートする一群を検出することが認知症の早期診断につながる．MCIの多くはエピソード記憶の障害を認めるが，病識の低下，学習効果の欠如，の軽度の障害がみられ，さらにうつ傾向がみられた場合には，コンバートしやすい．語の流暢性課題である動物名を用いた"1分間スクリーニング法"は，MCIや初期認知症を捉える上で簡便な検査法といえる．

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【はじめに，目的】在宅での日常生活動作や（まとめてADLと称する）を把握することは，在宅生活を安全かつ効率的に送るうえで重要である（Brown et al．，2013）。変形性膝関節症（膝OA）のように，外来で介入する対象では直接在宅生活を見る機会がなく，病院で実施する評価からADLを予測することになる。実施環境の制限から，簡便な基本動作の評価を統合して予測することが求められる。これまで我々は膝OA患者における基本動作とADLの関連について明らかにした（藤本ら，2012）。一方，臨床実習では，学生が様々な基本動作を統合して実用的な動作を予測することは容易ではない。療法士が様々な基本動作からどのようにADLを予測するかを説明し，学生の理解を促すように指導することをしばしば経験する。学生に有効な指導を行うためには，学生がどのように基本動作とADLの関連を捉えているかを明らかにすることが重要である。そこで，本研究の目的は，どのような基本動作がADLに関わると学生は考えているのかを探索的に検討することとした。【方法】対象は，理学療法士および作業療法士の養成課程に所属する学生95名（男性47名，女性48名；平均年齢21.5±2.9歳；2年生34名，3年生35名，4年生26名）とした。対象に，アンケート調査を行ない，基本動作とADLの関連についてどのように思考しているか検討した。アンケート調査に用いる基本動作，ADLの項目については，日本整形外科学会治療判定基準の膝OA治療成績判定基準や日本版膝OA患者機能評価表，Western Ontario and McMaster Universities osteoarthritis indexなど，国内外15種の膝関節機能評価表から抽出し，基本動作に関連する19項目，ADLに関連する19項目を選択した。アンケート調査は，横列に基本動作，縦列にADLを記載した19×19マスの格子状の評価用紙を用い，関連すると考えられる項目同士の格子に印を付ける様式とした。対象には，膝関節の機能障害を想定した場合に，ADL遂行のために必要と考えられる基本動作を必要なだけ選択するように指示した。評価用紙は，項目順序の影響が相殺されるように，基本動作とADLを各々2分割し，ブロック毎に順序を入れ替え，計4種類の評価用紙をランダムに配布した。解析は，まず全ての対象に関して，基本動作およびADLの項目パターンを分類するため，クラスター分析を実施した。さらに，ADLに関連する基本動作にどのような傾向があるかを検討した。また，就学年数による傾向を検討するため，就学年数ごとに層別化して同様の解析を実施した。クラスター間の距離は平方ユークリット距離を用い，分類法はウォード法とした。以上の解析にはSPSS12.0J for Windowsを利用した。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は倫理委員会の承認を受け，ヘルシンキ宣言に則り，対象には事前に研究内容を十分に説明し同意を得た。【結果】全ての対象に関して実施したクラスター分析では，基本動作・ADLともに6群に分類された。基本動作は，A（歩行，立位保持），B（移乗，立ち座り），C（床に身体をかがめる，しゃがむ），D（階段昇降，坂道の上り下り），E（膝立ち，膝を前につく），F（床上動作，片脚立位など）に分類された。ADLは，a（重い物を運ぶ，掃除機の使用，簡単な掃除など），b（食事の後片付け，炊事），c（下衣着脱，靴下着脱），d（床の拭き掃除，床の物を拾う），e（自動車の乗り降り，トイレ動作，入浴），f（外出，買い物，習い事や友達付き合い）に分類された。これらの分類に関して，就学年数ごとの傾向は認められなかった。基本動作とADLの関連について，80％以上の学生がADLに関連すると判断した基本動作は，A＞B＞Cの順に多く，AはADLのa，b，fに，BはADLのeに，CはADLのfに大きく関わっていた。学生はその他の基本動作を重要とは考えていなかったと，判断された。【考察】膝関節の機能障害を想定した場合，学生はADLに関連する基本動作として，立位動作およびしゃがみ動作を多く選択することが明らかとなった。一方で，外出や買い物といったに関して，先行研究によって関連性が示されている階段昇降や立ち上がりといった項目については，多くの学生は選択しなかった。これは，学生がに必要な場面を想定できないと考えられ，より実践に近い臨床経験を多く提示することの必要性を示唆した。【理学療法学研究としての意義】本研究により，療法士が経験的に予測するような基本動作とADLの関連性について，学生の思考が明らかとなり，効率的な説明やどのような経験が必要かを判断する一助となった。

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【はじめに、目的】

入院期間の短縮がすすむ人工股関節全置換術(以下、THA)において、退院後のQuality Of Life(以下、QOL)や、

(以下、IADL)への配慮は重要である。THAの術後アウトカムとして、日本整形外科学会股関節疾患評価質問票（以下，JHEQ）でのQOLの報告が増加している。しかし、THA術後のIADLの報告は少ない。そこで、本研究の目的を、THA術後でのIADLの経時的変化を明らかにし、IADLとQOLの関連性を検討することとした。

【方法】

対象は、2016年2月～2017年12月に当院でTHAを施行され、評価に不備の無い17例(男性2例、女性15例)とした。再THA、評価期間中に対側THAを施行したものは除外した。平均年齢は64.2(41-78)歳であった。IADLの評価は改訂版Frenchay Activities Index(以下、SR-FAI)を用い、合計点と領域別(屋内家事、屋外家事、戸外活動、趣味、仕事)の点数を算出した。また、QOLの評価にはJHEQを用い、合計点と下位尺度の痛み、動作、メンタルの各点数、股関節の状態不満足度を算出した。全ての点数には中央値を用いた。評価時期は術前、術後1ヶ月、術後3ヶ月、術後6ヶ月とした。統計処理は、SR-FAIの経時的変化にFriedman検定と多重比較法、SR-FAIとJHEQの関連性にSpearmanの順位相関係数を用いた。

【結果】

SR-FIAの点数は、術前、術後1、3、6ヶ月の順に、合計点は26点、22点、27点、30点、屋内家事は12点、12点、14点、14点、屋外家事は4点、3点、3点、4点、戸外活動は6点、6点、8点、9点、趣味は全時期で3点、仕事は全時期で0点であった。有意差を認めたのは、合計点では術後1ヶ月と3ヶ月、術後1ヶ月と6ヶ月、屋内家事では術前と術後6ヶ月、術後1ヶ月と3ヶ月、術後1ヶ月と6ヶ月、屋外家事と戸外活動では術後1ヶ月と6ヶ月であった。SR-FAIとJHEQとの関連性は、術後3ヶ月では屋外家事とJHEQ合計点(r=0.497、p<0.05)に有意な相関が見られ、術後6ヶ月ではSR-FAI合計点とJHEQ合計点(r=0.501、p<0.05)に有意な相関が見られ、SR-FAIの各領域とJHEQ合計点には有意な相関は無かった。

【結論（考察も含む）】

THA術後でのIADLは術後3ヶ月で改善が見られ、術後3ヶ月で屋内家事、術後6ヶ月で屋外での活動が有意に改善することが明らかとなった。また、術後3ヶ月では屋外家事とQOLの関連性が示唆された。術後6ヶ月でのIADLとQOLには全体的な関連性は認められたが、JHEQの合計点とSR-FAIの各領域に有意な相関が無いことから、症例間に生活様式の違いが生じていることが示唆された。SR-FAIは合計点で全体的なQOLとの関連性を持ちながら、患者の多種多様な生活様式の評価も可能であり、術後THA患者の評価においても有用であると考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

全ての情報は通常の診療行為の過程で得られたもので、今回の報告にあたり、ヘルシンキ宣言に準じ、対象者に説明し同意を得た上で実施し、個人情報の流出防止、匿名性の保持を厳守した。

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目的：Lawton & BrodyのI-ADL評価法を用いその下位項目と認知症との関連および，I-ADLの下位項目が軽度の認知症検出に有用であるかを検討する．方法：IADLおよびMMSE得点からROC曲線を作成し感度，特異度を算出する．結果：電話の使用と服薬管理，および財産管理の2項目，もしくはこれら3項目が完全自立していた場合MMSE 24点以上となる感度，特異度は70％以上であった．結論：これら3項目は軽度の認知症スクリーニングに有用である．

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