セメント産業は多くの廃棄物・副産物を活用しており、中でもセメント製造プロセスで廃プラスチックを活用することは、エネルギーを有効利用しつつ適正に処理できる方法である。無機成分の混入や複数樹脂の混合により従来焼却されていた廃プラスチックを高温焼成用の石炭代替として使用することは脱炭素効果があると考えられ、本稿では LCA の手法に基づいて、セメント製造プロセスにおける廃プラスチックのエネルギー回収によるCO₂の排出削減量を算定した事例について紹介する。実際の工場をモデルとして算定した結果、必要な熱エネルギーのうち 32% を廃プラスチックにより代替することで、セメント製造工程全体の排出量原単位の約 1 割に相当するセメント 1 t あたり 75 kg の CO₂ 排出量を削減できることが明らかとなった。今後もより多くの廃プラスチックをセメント製造プロセスで利用できる技術開発が進み、国際的な課題となっている廃プラスチックの処理方法の一つとして活用されることが期待される。

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環境情報の活用においてLCAの実施は欠かすことができなくなってきている。本稿では、LCAを実施するうえで不可欠な、バックグラウンドデータについて現状や課題を述べた。はじめに、国内外で公表されているバックグラウンドデータベースについて概説した。中でも、我が国最大級のデータベースであるIDEAの特徴を詳細に述べた。また、バックグラウンドデータの利用における留意点についても触れた。最後に、バックグラウンドデータの課題について記述した。

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Study has been conducted on environmental management systems by the research sub-committee which was organized in 1994 under the Committee on Global Environment, Japan Society of Civil Engineers, to study environmental management systems (EMS). Objectives of the study include providing interpretation of the ISO 14000s and proposing a guideline to introduce and apply the EMS to the construction industry, which will help the industry reduce adverse impacts on the environment and achieve sustainable development. This paper presents an overview of studies conducted by the research sub-committee for the past three years.

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温室効果ガス排出量を今世紀半ば以降にゼロにするという世界の課題に日本が応えていく確実な道筋を明らかにするために，人為起源CO₂の削減について，これまでの政策および各種シナリオをレビューした．そのうえで，既存の優良技術を活用して省エネと再エネ導入を進めるだけでも，CO₂排出の大幅削減と持続可能な脱炭素のエネルギー需給構造への経済的な移行が可能であることを明らかにした．

すなわち，ボトムアップ・モデルにより，「活動量」A, Bと「対策」0, 1, 2の組み合わせでシナリオを構築し，「活動量」には，A）大量生産継続とB）活動量中位（2015年実績から人口に比例して減少）の2ケースを，「対策」には，0）対策なし，1）2019年段階ですでに実用されている既存優良技術の普及（GTP），2) GTP+電炉製鋼拡大の3ケースを設定し，2030年および2050年の，一次エネルギー供給，最終エネルギー消費，CO₂排出量を算出し，比較検討した．ただし，運輸部門には，商業化直前の電気自動車を，産業高温熱利用と船舶，航空については，化石燃料利用の継続を想定した．原子力，水素，CCS, CCU, 気候工学，海外からのクレジット購入は想定しなかった．

積算の結果，既存優良技術の普及により，2050年度のエネルギー起源CO₂排出量は1990年比90%以上削減できること，既存優良技術の積極的普及が，活動量の大小を上回る大きな効果を生むことが明らかとなった．また，CO₂の累積排出量とカーボンバジェットとの関係について検討し，2030年までの対策をそれぞれ，2年ないし5年前倒し実施すれば，気温上昇2°C目標，1.5°C目標ともに満足できることを明らかにした．

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