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クエリ検索: "有明アーバンスポーツパーク"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 津村 泰範
    コンクリート工学
    2020年 58 巻 5 号 358-363
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/05/01
    ジャーナル フリー
  • 杉田 正明
    Journal of High Performance Sport
    2022年 9 巻 59-67
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/02/08
    ジャーナル オープンアクセス
  • 住田 健, 前田 和範
    スポーツマネジメント研究
    2020年 12 巻 1 号 51-56
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/10
    ジャーナル フリー
  • ―カンタン=ブローの「預言」への一考察―
    市井 吉興
    スポーツ社会学研究
    2022年 30 巻 1 号 7-23
    発行日: 2022/03/30
    公開日: 2023/04/26
    ジャーナル フリー
     本稿の目的は、国際オリンピック委員会によるライフスタイルスポーツのオリンピックへの取り込み(co-option)をめぐるカルチュラルポリティクスに注目し、ライフスタイルスポーツがオリンピックとの関連で避けることのできない「コンフリクト」について、検討を試みることにある。
     このコンフリクトとは、ライフスタイルスポーツがオリンピックに取り込まれるとき、ライフスタイルスポーツが、ヘニング・アイヒベルグ(Henning Eichberg)が述べた「業績達成型スポーツ(achievement sports)」という近代スポーツのイデオロギーとの「同一性」を求められることである。以下に、本稿の議論のプロセスを簡潔に示したい。
     第1章では、ライフスタイルスポーツが「業績達成型スポーツ」という近代スポーツのイデオロギーへの「抵抗」や「オルタナティブ」といった独自のスポーツ文化を掲げて誕生、発展してきた意義を、改めて確認する。
     第2章では、ライフスタイルスポーツがIOCによるオリンピックへ取り込まれるプロセスを、2014年12月にIOC総会で決議された「オリンピック・アジェンダ2020」の前後でのカルチュラルポリティクスの違いに注目する。
     第3章では、ライフスタイルスポーツがオリンピックに取り込まれるとき、ライフスタイルスポーツが近代スポーツのイデオロギーとの「同一性」を求められることで生じる「コンフリクト」について検討を試みる。この問題を検討する際、テオドール・アドルノ(Theodor Adorno)が『否定弁証法』(1966=1996)において深化させた「物象化」概念を援用したアントワーヌ・カンタン=ブロー(Antoine Cantin-Brault) のスケートボード分析に注目したい。
     カンタン=ブローは「スケートボードが2020年にオリンピック種目になる可能性があることは、スケートボードの物象化の最後の一撃となることは間違いないだろう」[Cantin-Brault, 2015: 65]と述べたが、彼の「預言」をどのように解釈するのかが、2020東京オリンピック後のライフスタイルスポーツのあり方とも関わることになると考える。
  • スポーツツーリズムの資源としての「ニュースポーツ」の可能性とは?
    市井 吉興
    観光学評論
    2020年 8 巻 1 号 71-83
    発行日: 2020年
    公開日: 2022/10/29
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は、「ニュースポーツ」やサーフィン、スノーボード、スケートボードなどの「ライフスタイルスポーツ」に注目し、これらがスポーツツーリズムの資源として可能性があるのか、否かを検討することにある。本稿執筆中の2019年9月、ラグビーワールドカップが日本で開催された。また、2020年には、東京オリンピック・パラリンピックが開催され、2021年にはワールドマスターズゲーム関西が開催される。まさに、この3年間は「ゴールデン・スポーツイヤーズ」(間野, 2015)と称されている。しかし、当然のことながら、このような国際的なスポーツメガイベントが定期的に日本で開催されるわけではない。それゆえに、私たちは「ポスト・ゴールデン・スポーツイヤーズ」のスポーツツーリズムを構想する必要に迫られている。しかも、このような課題に応えるには、スポーツツーリズムの資源となる「スポーツ」の検討が求められている。まさに、スポーツツーリズムの資源としての「スポーツ」を問い直すことは、近代スポーツへの批判やオルタナティブの提示となるとともに、インバウンド頼みのスポーツツーリズムへのオルタナティブの提示とも関連すると思われる。
  • 杉山 和明
    経済地理学年報
    2020年 66 巻 1 号 112-135
    発行日: 2020/03/30
    公開日: 2021/03/30
    ジャーナル フリー

        東京五輪・パラリンピック(東京2020大会) の開催が決定してから,「安全・安心」に関する新たな対策が展開されるようになっている.本研究では,公文書,各種機関・団体・企業の報道資料,新聞・雑誌記事などを用いて,これらの新たな対策を概観しその特徴を明らかにするとともに,高度なセキュリティ対策の進展にともなって生じる問題点を指摘する.
        日本では2000年代以降,「安全・安心」に関する地域の取組のなかでハード面とソフト面がそれぞれ強調されてきた.ソフト面では,警察・関係団体の市民等への歩み寄りと市民等の自主的な参加が強調され,両者の協働が進んでいった.ハード面では,監視カメラの活用のように防犯環境設計に基づいた取組も展開されてきた.東京2020大会の開催決定後,それらの延長線上で,「安全・安心」に関する対策が加速している.これらの対策のなかでも公共空間における監視カメラを用いた防犯対策が著しい進展をみせている.鉄道各社による車両内への監視カメラの設置が進んでおり,2020年には首都圏の主要路線を走るすべての車両に監視カメラが導入されることになる.加えて,技術革新を背景として「カメラシステムの高度化」 が図られ,最先端の群衆行動監視技術を用いた予測警備も検討されるようになっている.
        こうした複合的な「安全・安心」に関する対策は治安維持の方策として効果的であると多くの市民が考えており,東京2020大会が近づくにつれてより高度な監視・管理技術が採用されていくことが予想される.とりわけ,公共空間におけるAI・IoTを用いた行動分析,予測警備を導入した「安全」対策は,運用の仕方によっては監視・管理の極大化につながり,一転して市民的自由を窒息させかえって市民の「安心」を奪うリスクを秘めている.

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