【目的】
自動及び他動運動は訓練場面において筋力強化等で用いることが多く,フィードバックには聴覚や視覚刺激を利用することある.自動運動が脳の賦活に関与し,視覚的介入によりさらに脳が賦活するという報告がある.しかし,他動運動や聴覚･視覚に関連した報告は少ない.本研究では,光イメージング脳機能測定装置を用いて, 自動及び他動運動時と聴覚･視覚刺激を加えた時の違いを前頭葉の酸化ヘモグロビン濃度長(以下oxyHb)の変化でその傾向を検証した.
【方法】
対象は同意を得られた健常成人10名(年齢22.4±3.3歳).測定機器は,光イメージング脳機能測定装置(Spectratech社製OEG-16)を用いた.測定部位は,前頭葉で全16チャンネルとした.実験デザインは,安静臥床にて30秒,その後右下肢複合屈曲･伸展運動を条件にて30秒(以下m),その後,再び安静臥床で30秒のヘモグロビン値を測定した.条件設定は,自動運動群(以下A群)と他動運動群(以下P群)にて,下記３条件ずつ行った.詳細は,閉眼･声掛けなし群(以下c),閉眼･声掛けあり群(以下Vo),運動肢を注視･声掛けなし群(以下Vi)とし,一人に対し上記6つの条件を実施した.統計処理は,rとm時のoxyHbの平均値と標準偏差を算出し,平均値の差を対応のあるt検定を用いた(p<0.05).今回は,前頭葉上部に着目し報告する.尚,本研究は当院倫理委員会規定に基づき実施した.
【結果】
左前頭葉上部を中心にm時に有意な差が認められた.A･P群での比較は前頭前野等の運動関連領域で共にoxyHb増加の傾向がみられ,よりA群に大きな増加が認められた.また,聴覚･視覚での介入ではA･P群共にoxyHb増加がみられ,その中でもVi群により大きな傾向がみられた.
【考察】
本研究は,右下肢での運動のため左前頭葉上部に有意な差が多くみられたと考えられる. 前頭前野の主な機能は運動の意志や注意等である.本実験の自動運動は自らの意志による運動であるため前頭前野の活動により大きな増加の傾向が認められたと考えられる.また,聴覚や視覚的介入により運動に注意が向き集中できたことで,運動関連領域における前頭前野の活動が増加したのではないかと考えられる.視覚は人の感覚の中で80％を占めているが,聴覚の比率は少ない.そのため視覚的介入を加えたことでoxyHbが増加したと考えた.
【まとめ】
m時では右前頭葉上部を中心に有意な差がみられた。A･P群共にoxyHbの増加傾向が認められ,自動運動がより脳の賦活に関与する傾向がみられた.また,それらを行う際には視覚的介入がより効果的である可能性があると考えられる.

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【はじめに】近年，在宅での自主トレーニング，また高齢者の転倒予防教室などが注目されており，当院でも退院後の転倒防止を目的に患者様にコアスタビリティトレーニング（以下コアトレと略す）の自主トレーニングを指導することがある。先行研究ではコアトレを行うことで，歩行能力向上や腰痛が軽減したなど報告されている。コアトレのほとんどは下肢を使用してのトレーニングであり，回復期病棟に入院してくる整形外科疾患患者の大半は体幹や下肢の疾患が多く占めており，疼痛などの制限により入院中に積極的に実施することは難しい事が多い。一方で上肢のみの運動でのコアトレの研究報告は少ない。当院回復期病棟では上肢に疾患を有している整形外科疾患患者は少ないため，上肢のみでの運動で簡易的にトレーニングを行うことができると立証されれば，入院時及び退院後の自主トレーニングや在宅での転倒予防のトレーニングとしても導入しやすいと考えた。そこで本研究では一般的にコアトレとして行われている下肢ペダリング運動を上肢で行い，機械を一切使用せず上肢ペダリング運動でコアトレを行うことが可能であるかを検証していく。【方法】対象は既往に整形外科疾患を有さない健常者80名（当院グループの職員及び当院で臨床実習を行った学生であり，平均年齢25.0±3.5歳）とした。コアトレによってインナーマッスルが強化されているかを検証する一つの材料として，インナーマッスルが働きやすいとされている骨盤中間位と働きにくいとされている骨盤後傾位で実施した。そのため，群分けは上肢ペダリング運動を骨盤中間位で行った群（以下A群と略す）とペダリング運動を骨盤後傾位で行った群（以下B群と略す）とコントロール群（以下C群と略す）の3群に分類した。本研究の開始肢位はプラットホーム端座位で，右肩関節90°屈曲，左肩関節軽度屈曲位で左肘関節最大屈曲位とし，両手の高さが水平面上で肩関節と同等の高さになるように設定した。また，両手の間の距離を一定に保つために1枚のタオルを把持した。運動時はタオルを緊張させた状態を保ちながら，タオルの中心を軸に上肢を真っ直ぐ且つ大きく回転するように，120回/分の速度で1分間実施した。本実験の手順は，最初に10m最大歩行速度の計測を3回，最大一歩幅の計測を3回，腰部安定化機能評価（小形らの方法）を1回実施した。その後，端座位で上肢ペダリング運動を実施した（C群はこの時上肢ペダリング運動を実施せずに3分間休憩）。上肢ペダリング運動実施後に再度上記の評価を実施した。また，上肢ペダリング運動実施前後に1分間の休憩を設けた。その他の収集データとしては性別，年齢，運動歴とした。統計処理はSteel-Dwass法を用いて行い,有意水準を5%未満とした。【説明と同意】対象者全員に本研究の意義，目的を説明し，参加の了承を得た。また，個人情報の保護には十分に配慮することを説明した。なお，本研究は当院の臨床研究倫理審査委員会の承認を得た上で実施した。【結果】A群とB群間またA群とC群間において10m最大歩行速度，最大一歩幅，腰部安定化機能評価共に有意差を認めた。一方，B群とC群間においては10m最大歩行速度，最大一歩幅，腰部安定化機能評価共に有意差を認めなかった。また，性別，年齢，運動歴においては，A群とB群間，A群とC群間，B群とC群間共にそれぞれ有意差を認めなかった。【考察】A群とC群間において10m最大歩行速度と最大一歩幅に有意差を認めただけでなく，腰部安定化機能評価においても有意差を認めたことから，上肢ペダリング運動がコアトレとして有効であると考える。また，10m最大歩行速度，最大一歩幅，腰部安定化機能評価でA群とB群間に有意差を認め，B群とC群間でそれぞれ有意差を認めなかったことを合わせて考えると上肢ペダリング運動は骨盤中間位で行わなければコアトレとして有効ではないと考える。その他の収集データから上肢ペダリング運動は性別や年齢や運動歴に関係なくコアトレとして有効であると考える。【理学療法学研究としての意義】本実験では健常者による研究を行った。健常者でもトレーニングが可能であれば，端座位で骨盤中間位がとれる入院患者及び退院患者，また地域に在住する高齢者でも，姿勢指導を行えば自宅でも安全に且つ簡便にコアトレを行うことが可能であると予測できる。本研究によって上肢ペダリング運動が入院時や退院時の自主トレーニング，及び在宅で転倒予防のトレーニングとして導入できる可能性が示唆された。

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呼吸器疾患患者の運動時における呼吸-循環応答を調べる目的で，健常者12名の胸郭を人為的に拘束し，肺活量を70%に拘束した群（VC70%群），肺活量を55%に拘束した群（VC55%群）を設定し漸増的運動負荷試験を行った。その結果，拘束の程度が増すほど運動持続時間は有意に短縮し，酸素摂取率は安静時及び運動時において，VC55%群で有意に減少し，運動時の酸素摂取量及び二酸化炭素生産量の最大値は，拘束により有意に減少し，肺活量に対する一回換気量の割合が一定値になると運動限界に達することがわかった。つまり，肺実質に異常がない健常者においても胸郭拘束により，運動能力や呼吸能力に大きな影響を与える結果が得られた。

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子宮頸癌は日本においてもっとも頻度の高い婦人科悪性腫瘍である．細胞診による子宮頸がん検診はその有効性を証明する十分な証拠があるにもかかわらず，日本の子宮頸がん検診受診率は約20％であり，他の先進諸国と比較して格段に低い．2001年度の北九州市の子宮頸がん検診受診者数は15,501人（受診率は6.8％）と全国平均の半分以下であった．厚生労働省は女性特有のがん検診事業の一環として2009年度から20，25，30，35，40歳の女性に対して「がん検診無料クーポン」を配布した．すると2012年度には北九州市の検診受診者数は31,970人（受診率は22.3％）と倍増し，ほぼ全国レベルまで到達してきた．子宮頸癌の発生にはハイリスク型のヒトパピローマウイルス（HPV）が関与していることが明らかであり，HPVはおもに性行為によって感染する．近年，若年者を中心に子宮頸部初期病変・子宮頸癌が増加しており，2008年には異常細胞診症例（要精検者）を2.3％に認めた．子宮頸がん検診受診率向上のためには，費用対効果を考慮した効果的な検診システムの確立も重要である．子宮頸癌による死亡率を減らすためには国・地方自治体・医療機関・企業・教育の現場などが現状を正確に把握し，積極的に子宮頸がん検診受診率向上の課題に対して取り組むことが必要である．

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