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クエリ検索: "東京都" "青少年"
4,519件中 1-20の結果を表示しています
  • 越永 重四郎, 島村 忠義, 梅沢 隆
    社会福祉学
    1980年 21 巻 2 号 132-105
    発行日: 1980/11/20
    公開日: 2018/07/20
    ジャーナル フリー
    Three objectives were pursued in this paper. The first objective is to describe actual conditions of adolescent suicides (age: 10 to 19 years old) within the area of Tokyo 23 Special Wards in comparison with the nationwide data. The interrelations among the attributes involved in adolescent suicides were investigated for the second objective. We have then, for the third objective, made some inquiry into the social conditions that give birth to adolescent suicides. The data of adolescent suicides in Tokyo 23 Special wards were collected from the medical examiner's reports of the Tokyo Municipal Medical Examiner's Office in the period of 1973-1978. Some findings were derived from the analysis. Students consisted of the majority of adolescent suicides. We were not able to find the peak of suicides to appear in the same month as the one generally found. The more frequently-used method of suicide was "jumping off", which might be a reflectien of regional characteristics of Tokyo, as "jumpiyg off" was not the most common method in the nationwide data. Homes were found to the site of suicide for more than half of the cases except the young female adolescent gruop (age:to 10--14 years old). Suicide notes or letters were left behind in fewer cases, compared with the nationwide data. Two interesting interrelations among the attributes were found. Firstly, suicides were generally committed in the residing wards. There was, however, a difference by sex. Females were somewhat more likely to leave their residing wards when committing suicides. Secondly, difference by sex were found in the rate of Suicide notes left behind when crossed by month and time of the day. Females showed marked variation in the rate of Suicide note leaving both by month and by time of the day. Males showed no such variation. This suggests the possibility that female suicidal behavior has a different structure from male suicidal behavior. We were not able to find one social condition that is critical to adolescent suicides. This indicates that adolescent suicides are the result of a complex network of various social conditions. In conclusion, community works are recommended as effective measures against adolescent suicides.Differences in suicidal behavior by sex should also be taken into consideration in future policy making.
  • 東京都における淫行処罰規定制定過程から
    山本 功
    犯罪社会学研究
    2000年 25 巻 49-66
    発行日: 2000年
    公開日: 2017/03/30
    ジャーナル フリー
    この論文では, 「援助交際」と呼ばれる現象の社会問題過程の一端を社会構築主義的に記述する.このカテゴリーにかかわる女子
    青少年
    がどのように位置づけられたのかに注目する.中心的にとりあげるのは,
    東京都
    議会における「淫行処罰規定」制定の是非を都
    青少年
    問題協議会に諮問するかどうかが論じられた場合である.マスメディアに登場し, 人々の注目を集めたこの現象は,
    東京都では青少年
    条例の改正運動を促し, 「淫行処罰」規定制定に関して賛否両陣営から例を見ない大量の陳情書・請願書が都議会に提出され, 淫行処罰規定を設けないという従来の都の方針の見通しが図られた。淫行処罰で彼女らを被害者とすることで「問題」の解決をはかるクレイムが議会で展開され, 議会の審議の過程では「少女を守るために淫行処罰を」という賛成派と, 「淫行処罰は少女をも傷つける.必要なものは教育である」という反対派の応酬がみられた.いずれにせよ, 少女を「被害者」と位置づけるレトリックであり, ある種の「被害者コンテスト」(Holstein and Miller 1990)が観察された。他方, 大阪府警は「援助交際は売春です」とのキャンペーンをはり, 援助交際の相手方を求めた女子高生を売春防止法違反とし逮捕した.この場合は援助交際にかかわる女子
    青少年
    は被害者としてではなく, 公共の秩序に対する「加害者」として位置づけられている.すなわち, ある現象を「逸脱」ないし「社会問題」と位置づけるに際し, それにかかわる者を「被害者」とする問題化と「加害者」とする問題化の双方が同時に観察されたのである.
  • ―東京都居住者への調査結果から―
    反橋 一憲, 牧野 智和
    人間生活文化研究
    2021年 2021 巻 31 号 275-285
    発行日: 2021/01/01
    公開日: 2021/10/09
    ジャーナル フリー

     性教育をめぐる対立は政治問題となり得るにもかかわらず,一般市民が性教育をどのように評価しているかに関しては,あまり顧みられてこなかった.そこで本稿では,

    東京都
    に居住する18歳以上の男女を対象にした調査をもとに,自身が受けてきた性教育をどのように評価しているのか,また若者が受ける性教育にどのような期待を抱いているかを分析した.その結果,性教育への評価と期待は,当事者性ではなく自身の価値観によって規定されることが明らかになった.性教育への評価と期待が価値観に規定されるからこそ,性教育をめぐる対立は容易には解決しがたいものであることが示された.

  • 三浦 正子, 小野 広明
    犯罪心理学研究
    1992年 30 巻 1 号 61-77
    発行日: 1992年
    公開日: 2018/12/06
    ジャーナル フリー
  • 加藤 憲市郎, 臼井 豊和
    化学と教育
    2003年 51 巻 4 号 232-233
    発行日: 2003/04/20
    公開日: 2017/07/11
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 西村 孔希, 日臺 利夫, 秋山 慎三, 亀井 浩明
    日本教育行政学会年報
    1979年 5 巻 47-61
    発行日: 1979/10/01
    公開日: 2018/01/09
    ジャーナル フリー
  • 竹之下 休藏
    教育社会学研究
    1953年 4 巻 1-17
    発行日: 1953/11/01
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
  • 久恒 恵美子, 成瀬 宇平, 廣田 才之
    栄養学雑誌
    1995年 53 巻 2 号 141-143
    発行日: 1995年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • ――教育課程編成をめぐる諸機関の葛藤に着目して――
    濱沖 敢太郎
    教育社会学研究
    2017年 101 巻 111-130
    発行日: 2017/11/30
    公開日: 2019/06/14
    ジャーナル フリー

     本稿の目的は,定通モデル校事業を事例として,1960年代の定通教育振興の論理を明らかにすることである。1960年代は定時制が量的に縮小する中で,都市部の労働力需要を背景とする定通教育改革が進められたと理解されてきたが,実際に展開された改革をめぐる諸機関の方針の異同を先行研究は精査してこなかった。
     本稿が明らかにした知見は以下のとおりである。
     第一に,文部省は都市部の勤労

    青少年
    を定通モデル校事業の主な対象と考えており,その教育機会拡充の具体的方策として定通併修などの導入を進めようとした。
     第二に,特に都市部の自治体では,定通併修の導入が勤労
    青少年
    の教育機会を危うくするものとして懸念されており,定通モデル校事業としての実績はあげられなかった。
     第三に,定通併修は都市部と異なる生活環境にある勤労
    青少年
    に関しても,就学可能性を高める具体策としては受け入れられず,むしろ農業・看護などに関わる教育施設との技能連携が,通信制の教育課程の再編成を伴う形で展開されていった。
     以上に示した定通教育の変容過程は,勤労
    青少年
    の進路形成に関する問題の射程を広げ,また,現代の定通教育の形態が作り出される一局面を明らかにしたという点において重要であろう。

  • 品田 和子
    化学と教育
    1997年 45 巻 8 号 444-445
    発行日: 1997/08/20
    公開日: 2017/07/11
    解説誌・一般情報誌 フリー
    かつては, 3つのM(Military power, Money, Mission)によって, 国の繁栄や世界への貢献が図られてきた。これからは, 何をもって立国の基盤とし, どのように国際社会に貢献していくのか新しい道を模索するなかで, わが国は科学技術創造立国という目標を定めた。未踏の科学技術分野に挑戦し, 創造による知的資産をもって世界文化の発展に寄与していくのである。そのためには, 担い手となる
    青少年
    を育てることが最も重要な課題となる。目標に向けて現実とのギャップをどう埋めていくか, 当財団が試みた"
    青少年
    が科学技術に親しむ環境づくり運動", とりわけ創造性の育成に重点を置いて述べる。
  • ——よさを見いだし,認め合う学校行事への取り組みを通して——
    勝亦 章行
    日本特別活動学会紀要
    1995年 4 巻 37-43
    発行日: 1995/08/22
    公開日: 2022/03/24
    ジャーナル フリー
  • 柳瀬 かおり
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1999年 41 巻
    発行日: 1999/07/15
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 規範意識の向上と地域の絆の再生
    河合 潔
    刑法雑誌
    2015年 54 巻 3 号 440-457
    発行日: 2015/07/30
    公開日: 2020/11/05
    ジャーナル フリー
  • ── 東京都練馬区と岡山県岡山市の調査結果 ──
    片桐 恵子
    老年社会科学
    2013年 35 巻 3 号 342-353
    発行日: 2013/10/20
    公開日: 2019/11/29
    ジャーナル フリー

     高齢者の社会参加率は居住地域や性別により異なる.本研究では,先行研究が少ない過去の経験に着目し,過去の社会参加活動の有無や特定時期の社会参加経験が現在の社会参加と関連しているのかを地域別に検討することを目的とした.

     練馬区と岡山市の50〜69歳の男女に二段階無作為抽出法により郵送留置き調査を2008年に実施した(回収率58.9%).

     子どものころ,学生のころ,学校後,現在の社会参加歴を検討したところ,練馬区の男性ではどの時期にも不参加な人が4分の1に上った.現在の社会参加の有無についてロジスティック回帰分析を行った結果,岡山市では学校卒業後の社会参加の有無が現在の社会参加ともっとも関連が強かった.練馬区では子どもや学生のころの社会参加や経済状況や学歴など基本的属性とも関連がみられた.退職後に社会参加経験のない人が参加をするのは困難であり,大都市の退職シニアの社会参加の阻害要因のひとつであることが推測された.

  • 体位血圧反射法によって
    藤岩 秀樹, 正木 健雄
    発育発達研究
    1997年 1997 巻 25 号 13-19
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2010/03/16
    ジャーナル フリー
    Recently, it is feared that the fitness for protection of the younger generation in Japan will fall down. The purpose of this study was to clarify the blood pressure regulation by utilizing a regulating reflex method of blood pressure among younger generation in Japan.
    The study was made on 430 students, the 7th to the 9th grade at junior high school in Tokyo, from February to June 1995.
    The results were summarized as follows:
    1) The ratio of poor function in blood pressure regulation increased in comparison with the result of the investigations carried out in 1956 and 1984.
    2) The blood pressure partly didn't drop just after the changing position from the lying to the sitting posture. The blood pressure didn't recover up to the resting value, even if 180 seconds passed after changing posture. A predominance of sympathetic nervous system was suggested.
    3) It is necessary to reexamine the traditional criterion of regulating reflex method of blood pressure.
  • 藤原 千賀
    民族學研究
    1984年 48 巻 4 号 491-504
    発行日: 1984/03/31
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
  • 中山 直子, 高 燕, 清古 愛弓, 星 旦二
    日本健康教育学会誌
    2009年 17 巻 4 号 237-247
    発行日: 2009年
    公開日: 2011/10/31
    ジャーナル フリー
    目的;
    東京都
    立高校生を対象に,高校生の充実した学校生活と,家庭の支援環境や悩み体験との相互関連性について,総合的・構造的に明らかにすることを研究目的とした.
    方法;対象は,
    東京都
    立高校全日制高等学校174校の1年生とし,平成18年2月に自記式無記名の質問紙調査を実施した.各学校1クラスの生徒合計6,542人(男子3,224人女子3,318人)である.有効回答数3,208人(内訳男子1,463人,女子1,663人,不明82人)のうち,性別不明者を除いた3,126人を分析対象とし,共分散構造分析を用いて分析した.回収率は49.0%(男子45.4%,女子50.1%)であった.分析にはSPSS16.0JとAMOS16.0を用いた.
    結果;探索的な因子分析の結果より得られた3つの潜在変数から,高校生の充実した学校生活を規定する概念モデルを設定した.高校生の『充実学校生活』(『』は潜在変数を示す)は,『家庭の支援』から直接的に規定され,『悩み体験』を通して間接的にも規定されることが明らかになった.このモデルによる『充実学校生活』の決定係数は,女子で51%,男子で39%であった.
    結論;都立高校生の充実した学校生活を規定する要因としては,家庭における支援の重要性が示唆された.家庭における支援環境づくりとして,特に保護者と生徒が顔を合わせ,学校での様子や出来事について話す機会を持つことの重要性が構造的に明らかになった.
  • 筒井 雄大, 酒井 利信, 大石 純子
    身体運動文化研究
    2021年 26 巻 1 号 31-41
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2022/03/31
    ジャーナル フリー

    Among the activities of the Dai-Nippon Butoku-kai, particular importance was attached to the training of budo instructors. The Budō Kyōin Yōseikei Daigaku (Budo Normal School) was founded in 1905, and then the Budō Senmon Gakko (Budo Vocational School) in 1912. The school was for boys over the age of 17 and is said to have been influential in the development of youth in modern Japan.

    This paper will focus on the activities for youth undertaken by the Dai-Nippon Butoku-kai in its foundation period before the establishment of the Budo Normal School and to clarify its specific characteristics.

    For a research method, a theory will be constructed by a careful study of newspapers, as in previous research. Articles related to the Butoku-kai in the Osaka Mainichi Shimbun and Tokyo Nichi Nichi Shimbun from April 17, 1895, when the Butoku-kai was established, to April 17, 1904, that are concerned with activities for youths will be looked at and their contents clarified.

    From a comprehensive study of the articles related to the Butoku-kai in the period in question, the main activities for youths were the Great Butokusai Demonstration, Great Youth Demonstration, short boat races, and long-distance swimming meets. In these activities, the greatest importance was placed on youth budo because of the influence of Watanabe Noboru. Through budo (bujutsu) and short boat races, it is clear that the Butoku-kai made great efforts in the development of youths in two ways: using the intrinsic educational and military characteristics of budo.

  • 藤岩 秀樹, 正木 健雄
    日本体育学会大会号
    1995年 46 巻
    発行日: 1995/09/10
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 山本 進一
    化学と教育
    2003年 51 巻 2 号 109-
    発行日: 2003/02/20
    公開日: 2017/07/11
    解説誌・一般情報誌 フリー
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