環境省では2017年から，「新・湯治」政策を推進し，温泉地における保養型の長期滞在を促し，温泉地の活性化に取り組んでいる．では，保養型滞在の受け皿となる温泉地では，長期滞在者を受け入れるためにどのような取り組みが行われているのであろうか．本報告では，下呂温泉，小坂温泉郷（湯屋温泉，下島温泉，濁河温泉），湯涌温泉，白山温泉郷（手取温泉，新岩間温泉，白山一里野温泉，中宮温泉），湯ノ口温泉を対象として，各温泉地での取り組みについて調査を行った．

  環境省の「新・湯治」推進プランにおいても，また，温泉地の空間形態や空間構造を研究した下村の論文においても，長期滞在のためには，温泉地の周辺環境を含めた地域資源を活用した新たな空間価値や体験価値を付加することによって，滞在にふさわしい寛ぎの空間を創出していくことの必要性が提示されている．

  そこで，上記5か所10温泉地において，そのような「空間価値や体験価値を付加する」取り組みが行われているかどうかを，関係者へのヒアリングや現地視察によって調査した．その結果，下呂温泉，小坂温泉郷，一里野温泉においては，長期滞在が可能となるような取り組みが行われていたことがわかった．しかし，ニーズがその活用に至っていないため，取り組みを活用した長期滞在者がほとんどないこともわかった．さらに，山間の高原地域においては，エコツーリズムが滞在プランとして考えられること，温泉街になっている温泉地では，街中の文化施設も活用した街歩きや散策，周辺観光レクリエーション地への日帰り活用も滞在プランとして考えられることもわかった．

  今後は実際に長期滞在が実施されている温泉地の調査が必要と考えられる．

  温泉地の空間構造が変容した現在においては，長期滞在にふさわしい寛ぎ空間の創出が求められている．環境省の「新・湯治」推進プランにおいても，温泉地の周辺環境を含めた地域資源を活用した空間価値や体験価値を付加した寛ぎ空間の創出が求められている．さらに，ストレス社会といわれる現代においては，「温泉地の外部環境との良質なコミュニケーションの存在がストレスを解消する」という見方もできる．このことは，温泉地の外部環境が長期滞在のための寛ぎ空間として活用されている状況があるかどうかに関心を持たせる．

  そこで，「新・湯治」政策の先進的取り組みを進める温泉地として位置づけられている国民保養温泉地において，長期滞在需要を高めるためにどのような取り組みが行われているかを調査した．本報告では，るり渓高原温泉，浜坂温泉，梅ヶ島温泉，畑毛温泉，平湯温泉，田沢温泉，鹿教湯温泉，一里野温泉における取り組み状況を調査し報告する．その結果から，滞在需要を高めるプランづくりには5つの方法があることを明らかにした．これらの方法は組み合せも可能であり，温泉地の外部環境を分析し，長期滞在にふさわしい組み合わせができれば，長期滞在需要を高められる可能性があることを調査事例から明らかにした．

  そして，当該温泉地とその周辺の自然，文化歴史資源を含む外部環境を活用し，多様な散策やウォーキングコースとしてプランづくりできるかが，長期滞在の可能性を高めることになると結論づけた．

背景・目的　入浴は様々な健康効果が報告されており、入浴方法も工夫されてきている。1-100㎛の微細な気泡(マイクロバブル)を混入させた湯への入浴と通常の水道水の沸かし湯への入浴の主観的評価の差を明らかにすることを目的とした。

方法　健康な成人女性11名を対象に水道水浴とマイクロバブルを混入させた湯への入浴（MBU浴）をそれぞれ40℃15分全身浴の同一被験者内比較介入試験を実施した。入浴中のあたたまり感や幸せ感、肩こり感など14の主観的項目の評価をVisual Analog Scale (VAS)を用いて行った。各入浴時の測定値の平均を求めpaired-t検定で比較した。また合わせて僧帽筋の筋硬度を各入浴の前後で測定して比較した。

結果　主観的評価項目のうち、全身のあたたまり感、リラックス感、くつろぎ感、幸せ感、肌のしっとり感、肌のさっぱり感、上質感・高級感、贅沢感、「わくわくする」感じ、「感動する」感じ、お湯の柔らかさ、ぐっすりと眠れそうかの12項目で有意な差をもってMBU浴が良好な結果だった。筋硬度は入浴の種類による差は無かった。

考察　MBU浴は心身に良好な主観的変化を与える可能性があることが示唆された。水道水浴より強いMBU浴の温熱効果や白濁した湯色による影響の可能性がある。

This paper outlines the usage and background of hot springs in Japan, known as “ONSEN” in Japanese, focusing on the regulatory science approach, and summarizes the definition and development systems of hot springs based on the Hot Springs Law. In accordance with this law, all prefectures receive an annual report on usage status from hot spring companies, which is converted into data by Japan’s Ministry of the Environment. According to the data, hot spring development peaked around FY2006–2007. Since then, the total number of hot springs has leveled off, albeit with a decreasing trend first, and currently a stable trend. In addition, the regional characteristics of volcanic regions such as the Kyushu and Okinawa regions, and non-volcanic regions such as the Kinki, Chugoku, and Shikoku regions, are reflected in the temperatures of the springs and artesian hot spring rates. Unlike other countries where geochemical samples are usually extremely difficult to obtain, Japan’s unique environment makes geochemical samples easily and continuously available. Therefore, Japan can be considered to be an extremely attractive research field for geochemists. However, it is necessary to exercise caution, because the development of hot springs involves not only geological and geochemical natural conditions, but also factors, such as economic conditions and population density.