【はじめに】

高齢化率全国1位の秋田県では、生活習慣病による死亡率が高く生活習慣改善が大きな課題である。 2020年度から県内の医療関連会社がITを活用したフレイル判定・予防システムを開発し、希望する市町村が当システムを活用した健診事業 (以下、フレイル健診)を実施している。そこで、フレイル健診の事業を紹介するとともに、歯科衛生士の果たすべき役割と今後の課題について考察する。

【方法】

フレイル健診の健診項目は、地区の公民館等で実施した。生活問診 (基本チェックリスト、オーラルフレイル問診票、生活習慣等)、口腔機能 (舌口唇運動機能、舌圧、口腔衛生状態 )、体組成、Short Physical Performance Battery (以下、SPPB)等であった。歯科衛生士は、口腔機能評価および口腔健康管理に関する指導を行った。フレイル健診の一人あたりの所要時間は約2時間で、すべての測定結果はネットワークで共有され、当日に健診結果を受診者に提供し個別指導を行った。

【結果】

2022年のフレイル健診は、5～12月、秋田県内8市町村、40会場で実施した。初回健診参加者は、542名 (男性121名、女性423名)、平均年齢は76.4±4.3歳であった。フレイル該当率は3.7%、プレフレイル該当率は37.1%、口腔機能低下者は23.2%であった。

【考察】

口腔機能低下・低栄養・運動機能低下は相互に関連し ており、フレイル・サルコペニアの伸展にも影響を与える可能性がある。地域における健康寿命延伸を目的としたフレイル予防の取り組みには、口腔・運動・栄養の連携が重要である。フレイル健診には、行政の担当者のほか、在宅保健師の会の保健師・秋田県歯科衛生士会の歯科衛生士・池田薬局の管理栄養士が参画し、測定を行うとともに測定結果に基づく保健指導を行っている。健診レポートをみながらの個別指導は短時間であるが参加者の意識改革と行動変容の促進効果が期待される。現在、フレイル該当者に対するフォローアップについては、地域により内容に開きがある。今後、理学療法士等も含めた専門職が協同で複合的に関わることで、県民一人一人の意識改革と行動変容を促進し健康寿命延伸と地域による健康格差の縮小が期待されると考えられる。今後は、多職種による保健指導の介入効果についても検討していく必要がある。

【倫理的配慮】

該当なし

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A survey of the mottled teeth incidence in 4 hot spring resorts in Akita Prefecture (Ohtaki, Yuze, Ohyu and Akinomiya) has been conducted on a total of 2821 grade school children of both sexes ranging in age from 6 to 15. Fluoride contents in the drinking water from various surces have been also determined. The results were summarized as follows. 1) The incidence of the mottled teeth in the whole subjects amounted to approximately 7%, and among the regional groups the one in Yuze district showed the maximum rate with approximately 17%, and the one in Akinomiya district showed the minimum with 3%. 2) Severity rate of mottled teeth : M_1 was most frequent, followed by M_2, and M_3 was rarely met throughout entire regional groups. 3) The fluoride contents as measured on the samples of drinking water from domestic wells and field springs were respectively 1.0 ppm in Ohyu, 0.7 to 1.0 ppm in Yuze, 0.5 ppm in Ohtaki and 0.2 to 0.3 ppm in Akinomiya. 4) In view of the large value measured of Ohyu region which surpassed the established limit of human fluoride tolerance, urgent action toward elimination of fluoride from the drinking water was recommended.

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目的 秋田県は乳歯う蝕の多い地域であり，2002年度の 3 歳児一人平均う歯数の都道府県順位は全国最下位であった。秋田県は乳歯う蝕の減少を目的に，2004年 3 月から PRECEDE–PROCEED model による住民主体型の歯科保健活動を実施したことから，その成果について報告する。
方法 対象地域は，2002年度のう歯数が5.5本と，秋田県で一番う蝕の多かった鳥海町とした。2003年度の 3 歳児健診時に保護者49人にアンケートを実施し，乳歯う蝕が多い要因を抽出した。抽出された課題を協議する組織として，乳幼児の保護者，歯科医師，歯科衛生士，保育園長，行政職員等で構成された協議会を設置した。協議会では，アンケート結果等を基に乳歯う蝕に関する目標値を設定し，保護者の歯科保健習慣改善に向けて優先的に取り組む項目ごとに 5 つのチームを結成した。活動計画の策定を行い，フッ化物歯面塗布の実施や保護者宛の便りの発行といった対策を実施した。3 歳児一人平均う歯数•う蝕有病率および2006，2008年度のアンケート結果，事業資料等により評価した。
結果 2003年度と2008年度（保護者33人）のアンケート結果を比較すると，優先的に取り組んだ 4 項目中 2 項目が有意に改善した（「哺乳瓶に甘いものを入れて飲ませている保護者の割合」47%→9%：P<0.01，「仕上げ磨きを毎日している保護者の割合」57%→91%：P<0.01）。また，QOL 指標である「子どもの歯が原因で何か困りごとがある者の割合」が減少した。3 歳児一人平均う歯数は2003年度の3.5本から2008年度は1.6本に，う蝕有病率は56%から27%に減少した。
結論 住民主体の歯科保健活動により，保護者の子どもに対する歯科保健習慣の改善と乳歯う蝕の減少が確認された。事業終了により2008年度で協議会は解散したが，2009年 6 月に住民による自主活動組織が作られ，啓発活動が継続されていることから，地域住民の歯科保健意識が変化し，活動が地域に定着したものと考えられる。

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