詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "紺谷典子"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 仁科 一彦
    日本統計学会誌
    1990年 20 巻 1 号 89-107
    発行日: 1990年
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    Based on an introductory review of the finance theory, we investigated the contemporary stage of the empirical studies in finance. Though a large number of researches have been conducted in various areas, several subjects are left to be done, especially for Japanese financial markets.
    To make a further progress in these fields, it is required to correctly understand the new developement of the theory of finance.
  • 公共事業を巡る報道バイアスを実例として
    田中 皓介, 藤井 聡
    実践政策学
    2016年 2 巻 2 号 187-194
    発行日: 2016年
    公開日: 2025/03/05
    ジャーナル フリー
    本稿では、日本の公共政策の方向性に少なからぬ影響を及ぼし得るマス・メディア報道について、既往研究で明らかにされてきた報道バイアスが生じる要因を、文献調査に基づく報道の送り手側の内部実態から考察を行った。既存の書籍を参照し、報道の現場経験を持つ者の言説に基づき、記者の意識や記者を取り巻く環境、あるいは報道機関内の組織構造や外部からの影響について、報道バイアスを生じ得る要因の考察を行った。その結果、まず、官公庁、特に財務省による圧力の影響可能性が示唆された。また、圧力というほどあからさまなものではないが、スポンサー企業に対するメディアの自主的な配慮が記事のトーンに影響し得ることが示唆された。あるいは、視聴者・読者が、単純な勧善懲悪のストーリーに沿った、分かりやすい報道ばかりを求めてしまう態度・行動が、報道内容に影響している可能性が示唆された。そしてそうした外部からの影響を受けやすくしているのが、公共的な使命感が求められる中で、サラリーマンとしての立場や企業としての経営を軽視できない報道機関内部の事情である可能性が示唆された。つまり、マス・メディアが報道バイアスを生じる要因として、送り手の側にも多くの課題が挙げられるが、内的な要因のみならず、官公庁やスポンサー企業、更には視聴者や読者といった一般の人々にも、そうした報道バイアスを生じる要因が存在している可能性が示唆された。
  • 木村 誠之, 紺谷 典子, 森 稔, 熊田 禎宣, 金本 良嗣, 雲山 智彦
    日本不動産学会誌
    1998年 12 巻 3 号 3-24
    発行日: 1998/03/30
    公開日: 2011/06/15
    ジャーナル フリー
  • 木下 宗七, 根本 二郎, 北坂 真一
    日本統計学会誌
    1993年 22 巻 3 号 515-555
    発行日: 1993年
    公開日: 2009/01/22
    ジャーナル フリー
    この論文は, 1970年代後半から80年代に焦点を合わせて,わが国の計量経済分析の新しい動向を,マクロ経済に関するものと個別経済主体に関するものに分けて展望する.マクロ経済の計量分析では,マクロ計量経済モデルの最近の動向を要約した後,マクロモデル分析の第3期に属する主要な計量モデルの特徴を,モデルの定式化と政府支出乗数の面から比較検討する.
    個別経済主体の計量分析では,企業行動に関するものとして,設備投資関数と生産・費用関数の分析を,家計行動に関するものとして,消費・貯蓄関数をとりあげる.具体的には,設備投資関数では,トーピンのq理論に基づく投資関数の推定結果とそれらの問題点を議論する.また,生産・費用関数の分析では,要素間の代替可能性,技術進歩と生産性,規模と範囲の経済性の側面から,生産技術に関する構造パラメータの実証研究の結果について展望する.他方,家計行動の分析では,消費・貯蓄の最近の研究動向を, R.ホール以降のライフサイクル=恒常所得仮説を中心として展望した上で,わが国の高貯蓄率をめぐる実証研究を整理し,さらに,品目別消費支出,資産選択,労働供給に関する計量分析をとりあげる.
  • 田中 皓介, 藤井 聡
    実践政策学
    2017年 3 巻 2 号 181-194
    発行日: 2017年
    公開日: 2025/02/28
    ジャーナル フリー
    マス・メディア報道は、国民世論への影響を通して公共政策の計画・実施を左右し得るものである。しかし、近年の日本においては公共政策の中でも公共事業を巡って、批判的な報道への偏りが存在していることが既往研究によって明らかにされてきた。報道バイアスの是正は、事実情報に基づいた理性的な政策論議に資するものであり、そのためにはバイアスが発生するプロセスについての知見の蓄積が必要である。そこで本稿では、現役の記者に対するインタビュー調査による発話データに基づいて、バイアス発生の要因の抽出を試みた。その結果、外的な要因として【相対的に強い影響力を有する財務省による直接的および間接的情報コントロール】【記者が感ずる社会的「空気」】【抗議・クレームの回避意図】などのバイアス発生要因を抽出した。さらに、記者の意識や報道組織内部での要因として【土木・公共事業はダーティーなものであるというステレオタイプ】【上司による検閲】【社内上層部のリスク回避志向】といった要因を抽出した。
  • 短期賃貸借保護制度の抜本的改正を
    短期賃貸借研究会
    都市住宅学
    1999年 1999 巻 27 号 124-142
    発行日: 1999/10/30
    公開日: 2012/11/09
    ジャーナル フリー
feedback
Top