【はじめに，目的】脊髄小脳変性症は，進行性の小脳失調に加えて痙性麻痺やジストニアなどの多系統変性を呈す。構音および嚥下障害は必発で，誤嚥性肺炎，窒息をきたすことがあり生命予後に大きな影響を与える。我々は，脊髄小脳変性症の嚥下では時系列的に呼吸機能の低下に伴う嚥下の機能制限について報告してきた。今回は，反復嚥下を実施し，嚥下関連筋が時系列的に生じる機能変化について検討した。【方法】対象は，誤嚥を呈す脊髄小脳変性症で，日々の摂食には増粘剤や刻み食などの何らかの補助的手段をを要す9名（平均年齢67.3±4.1歳，平均体重57.9±2.4kg，平均身長161.4±4.6cm，ICARS：12点～35点）とした。コントロール群は，過去に基礎疾患を有さず，日常生活が自立して行えている健常高齢者10名（平均年齢65.1±5.6歳，平均体重59.2±3.6kg，平均身長164.1±5.4cm）とした。方法は，反復嚥下課題での嚥下機能を検討するために，嚥下関連筋として代表的に扱われている顎二腹筋とを被験筋とした表面筋電図学解析（surface Electromyogram：以下sEMG）を実施した。測定条件は，modified water swallow testに準じて体幹，頸部を中間位に保持させた状態で3mlの冷水を10秒間隔で10回行う反復嚥下課題とした。表面筋電図の測定項目は，筋の量的評価としての積分筋電図（以下，IEMG）解析と，筋の質的評価としてのウェーブレット変換を用いた動的周波数解析を各被験筋に実施した。嚥下に要した時間としてsEMGの原波形を時定数0.1秒で整流積分し，記録期間中で活動振幅が最小となる時点の値を基線とし，最大値と基線から半値を求めその半値と整流積分波形の二交点間の時間を嚥下時間とした。測定値は，嚥下試験で発生するRMSを，測定前に予備試験として同条件で実施したRMSで除し，1回目と10回目の%RMSを算出した。さらに，RMSと同じ区間のデータについて，連続Wavelet変換（マザー関数：Gabor）を用いて時間・周波数解析を行い，平均周波数（mean power frequency：MPF）を算出した。統計学的手法として，被験筋の活動を示す%RMSと嚥下時間，MPFの1回目と10回目の各項目の差について対応のあるt検定を行い，群内比較を実施した。【結果】%RMSは，脊髄小脳変性症で顎二腹筋の1回目が95.5±8.3%RMS，10回目が83.1±13.2%RMS，の1回目が93.5±10.3%RMS，10回目は74.3±15.2%RMSであり両被験筋とも10回目は有意に低値を示した。健常高齢者では顎二腹筋の1回目が98.1±6.2%RMS，10回目が93.3±8.9%RMS，の1回目が97.5±6.8%RMS，10回目は95.8±7.2%RMSであり両被験筋とも差を認めなかった。嚥下時間は，脊髄小脳変性症で顎二腹筋の1回目が1.1±0.4秒，10回目が1.9±0.4秒，の1回目が1.2±0.4秒，10回目は2.1±0.5秒であり両被験筋とも10回目は有意に高値を示した。健常高齢者では顎二腹筋の1回目が0.8±0.2秒，10回目が0.9±0.3秒，の1回目が1.0±0.3秒，10回目は1.1±0.2秒であり両被験筋とも差を認めなかった。MPFは，脊髄小脳変性症で顎二腹筋の1回目が98.5±14.5Hz，10回目が78.8±16.2Hz，の1回目が89.3±9.1Hz，10回目は74.1±12.8Hzであり両被験筋とも10回目は有意に低値を示した。健常高齢者では顎二腹筋の1回目が142.5±8.5Hz，10回目が139.4±9.6Hz，の1回目が131.4±9.7Hz，10回目は127.1±7.9Hzであり両被験筋とも差を認めなかった。【考察】脊髄小脳変性症の嚥下機能は反復嚥下課題により制限されていた。%RMSでは顎二腹筋，ともに10回目には活動が減少した。嚥下時間は同様に10回目に延長していることから%RMSの減少に伴い嚥下に関与する協調作用が制限されたものと推察された。MPFでは45Hz以下はTypeI線維を反映し，81Hz以上はTypeII繊維の運動単位の活動状況を示すと言われている。本研究の結果からは脊髄小脳変性症の10回目にはTypeII繊維からTypeI繊維への移行が生じており疲労の影響を示していた。反復嚥下により疲労が生じることで%RMSの低下や嚥下時間の延長が生じ，嚥下機能が徐々に低下するものと考えられた。今回は受動的条件での測定とした。多くは運動失調を伴っている事から能動的な摂食条件での評価が必要である。【理学療法学研究としての意義】脊髄小脳変性症の嚥下機能の評価では，RSSTやMWSTのような短時間の検査では特異的にみられる時系列的異常が判別しにくいものであると考えている。本研究の結果により，時系列的に評価を実施する事の重要性と，嚥下関連筋に起こっている疲労に対する今後の理学療法介入の必要性が考えられた。

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【目的】本研究は，体幹傾斜角度と頸部の角度を変化させたリクライニング車椅子姿勢と嚥下困難感との関係を明らかにすること，また顎舌骨筋と

の座位姿勢の筋活動量と嚥下困難感との関係を明らかにすることを目的とした．

【方法】対象は健常成人10名とした．課題は ① 姿勢保持の筋活動の測定，② 9パターンの姿勢での嚥下動作，③ 各姿勢での嚥下困難感の回答とした．座位姿勢は頸部屈曲20°，中間位，伸展20°の3 パターンと体幹傾斜80°，70°，60°の3 パターンを組み合わせた9 パターンを設定した．嚥下困難感は安静座位（頸部中間位，体幹鉛直位，股関節，膝関節共に屈曲90°，足底は床面接地）での嚥下を基準として，10 が最も飲み込みやすいとした0～10 で回答させた．筋活動の測定は顎舌骨筋と

とした．

【結果】頸部屈曲20°，中間位，伸展20°いずれにおいても，体幹傾斜60°が80°より有意に嚥下困難感の値が低値であった．そして，体幹傾斜60°かつ頸部伸展20°は他の肢位と比べ嚥下困難感の値が最も低値であった．またリクライニング車椅子座位姿勢時の顎舌骨筋，

の姿勢時筋電図積分値相対値と嚥下困難感に有意な負の相関を認めた．顎舌骨筋はr ＝－0.50，はr ＝－0.54 であった．

【結論】体幹傾斜60°かつ頸部伸展20°は，他の肢位と比べ嚥下困難感の値は低値であり，その要因として，姿勢保持時に顎舌骨筋と

の筋活動の大きさが関係すると考えられた．嚥下困難感を生じさせないためには，顎舌骨筋との筋活動が少ないポジショニングを検討することも一つの指標になると考えられた．

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【はじめに，目的】脊髄小脳変性症（以下,SCD）は常染色体優性遺伝の異常と捉えられ,進行性の小脳失調に加えて痙性麻痺やジストニアなどの他系統変性を示す。構音,嚥下障害の頻度は高く誤嚥性肺炎,窒息をきたす事が多く生命予後に大きな影響を与える。有病率は10万人あたり約18人程度と報告されており治療方針が未解明である事から現在でも増加傾向を示す神経難病の一つである。SCD患者は舌,四肢,体幹に運動失調を認め,主要な障害として振戦,測定異常などの機能障害を有している。このように,運動器官として姿勢に影響を与える状態で箸や皿などの操作を行うことは円滑な食事自己摂取を抑制する大きな因子となっている。また,嚥下機能としての制限にもつながっており多くの患者が誤嚥性肺炎を発症させているものと考えられる。本研究では食事摂取時の姿勢の影響と上肢操作の因子が嚥下関連筋の作用に与える影響について検討する事を目的とする。【方法】対象は,脊髄小脳変性症患者12名（男性5名,女性7名）でありICARSは9点から35点で,全員が舌,上下肢,体幹に運動失調を有していながらも現在でも食事を自己摂取する者とした。平均年齢53.2±5.8歳,平均身長164.1±4.4cm,平均体重54.8±3.5kgであった。測定は,受動的食事と能動的食事の2条件を測定した。受動的食事は,1随意的に安定性のある正中位を保持した姿勢,2正中位から体幹失調により逸脱した不良姿勢,3ヘッドレストにて支持した座位姿勢の3条件とした。能動的食事は1クッションなどで正中位を保持させた座位姿勢と,2体幹と上肢に失調を認める不安定座位の2条件とした。全ての条件で嚥下時の筋活動を表面筋電図にて記録し積分値を算出し,20嚥下の平均値をその条件での測定値とした。被検筋は,嚥下の作用を最も反映すると言われている顎二腹筋,とした。また,頭頸部の姿勢保持筋の作用として胸鎖乳突筋も測定した。嚥下活動は摂取する量により変動するため,試料は増粘剤にて粘性を増した水分5ccに統制した。受動的食事は介助にて摂食させ,能動的食事は自己摂食とした。【倫理的配慮，説明と同意】研究に際して東京医療学院大学倫理審査委員会の承認を得ており（13-07H）,対象者に対しては書面にて研究の趣旨などの説明を行い,同意を得た者に対して測定を実施した。【結果】嚥下時筋活動の積分値として,受動的食事では,正中位,不良姿勢,ヘッドレスト支持の順に顎二腹筋で0.36±0.09mV，0.22±0.06mV，0.34±0.04mV,で0.07±0.02mV，0.03±0.01mV，0.06±0.03mV1,胸鎖乳突筋で0.24±0.07mV，0.52±0.13mV，0.18±0.03mVであり,全ての群間で不良姿勢での筋積分値は有意な差を認めた（p＜0.05）。能動的食事では正中位座位,不安定座位の順に顎二腹筋で0.29±0.11mV，0.12±0.03mV,で0.14±0.06mV，0.07±0.02mV,胸鎖乳骨筋で0.22±0.05mV，0.55±0.19mVであり,不良姿勢は全ての群間で差を認めた（p＜0.05）。【考察】SCDにおける嚥下機能は,上肢の操作性と頭頸部の安定性や姿勢の影響により変容する事が示唆された。SCDの摂食動作に多く見られる頸部の過屈曲姿勢は,上肢や体幹の不安定性を補わせる為の代償手段である。運動失調を背景とした機能異常は食事場面において上肢での円滑な箸やスプーンの操作を困難にし,頸部を過剰に屈曲させる事でスプーンや皿に口腔を近づけるという手段で摂食を遂行する。この過屈曲姿勢は,本来嚥下機能として関与しなければならない顎二腹筋やの活動が姿勢を保持する為の固定筋として作用する運動に変化しているものと推察される。この顎二腹筋との姿勢代償作用は結果的に嚥下機能としての活動を抑制していることになるものと考えられた。受動的に摂食を行う際にも安定性のある姿勢での摂食が嚥下活動には有利であると考えられ,不安定な姿勢では嚥下関連筋が姿勢保持筋として作用するため嚥下としては機能障害が発生する傾向が示された。【理学療法学研究としての意義】SCDの運動失調に対する直接的な嚥下機能改善のための理学療法は,即時的な効果が得られにくく,進行性であるがゆえに誤嚥に対する介入も積極的には行われていない現状である。今回の結果は,SCDの誤嚥発生に関するメカニズムとして若干の見解が得られた。環境設定を考慮する事でも誤嚥を抑制できる可能性が考えられる。我々,理学療法士が運動の特性として把握する運動失調や姿勢調節障害などの視点を食事場面に向けるだけでも誤嚥発生率を抑制できる可能性があり,今後,継続的に研究を進めていく事が必要であるものと考えられた。

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