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クエリ検索: "角岡伸彦"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 好井 裕明
    社会学評論
    2013年 64 巻 4 号 711-726
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/03/31
    ジャーナル フリー
  • 天畠 大輔
    社会福祉学
    2020年 60 巻 4 号 28-41
    発行日: 2020/02/29
    公開日: 2020/05/23
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,兵庫青い芝の会会長澤田隆司の介護思想とその実践について検討し,その問題点を浮かび上がらせることで,いまだ解明されていない「発話困難な重度身体障がい者」の介護思想の枠組みを模索することである.

    はじめに,青い芝の会の活動の中心を担った横塚晃一の主張に着目し,青い芝の会の思想である「健全者文明の否定」や「健全者手足論」について考察する.次に,横塚の思想に影響を受けた澤田がどのような実践を行っていたのかを整理する.次に,特に重度の発話障がいを抱えていた澤田の,青い芝の会の介護思想を実践することへの限界と課題に言及する.また,介護者が兵庫青い芝の会会長という属性による解釈を行ったことから,両者の間に生じた問題を明らかにする.最後に,本研究の結論として,澤田独自の介護思想とその実践から,「発話困難な重度身体障がい者」における介護思想を考察する.

  • ─本人たち・後方から─
    立岩 真也
    学術の動向
    2013年 18 巻 11 号 11_19-11_26
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2014/03/07
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 克典
    保健医療社会学論集
    2014年 25 巻 1 号 24-29
    発行日: 2014/07/31
    公開日: 2016/04/27
    ジャーナル フリー
    障害学と障害者運動をめぐる研究動向について述べた。障害学研究の動向は、(1)「社会モデル」をめぐる理論的基礎研究、(2)社会科学への応用研究、(3)「当事者」研究、(4)障害学の視座にもとづく主題別の研究がある。障害者運動研究については、(5)日本における障害者運動史、(6)障害者運動史を踏まえたソーシャルワーク・支援研究、(7)地域における障害者運動研究、(8)障害者運動史から障害学のあり方をとらえなおす研究、といったかたちで展開されている。最後に、筆者が考える今後の研究課題として、当事者参画をめぐる政治研究や支援技術への応用を挙げた。
  • 大呂 興平
    地理学評論 Series A
    2012年 85 巻 6 号 567-586
    発行日: 2012/11/01
    公開日: 2017/11/16
    ジャーナル フリー
    日本の牛肉輸入自由化から20年が経過した.この間,豪州からの牛肉輸入量は急増したが,開発輸入を目的に豪州生産拠点を築いた日本企業はほとんどが撤退し,豪州産牛肉の大半は豪州企業との相対取引により調達されるに至った.本研究では,この取引形態の変動を説明すべく,開発輸入の前提となった生産条件,市場条件,および企業間の能力差の変化を,変化の動因たる主体の行動に注目して分析した.日本企業進出の根拠は,日豪間に大きな内外価格差があったにもかかわらず,豪州企業には日本市場が固有に必要とする品質を実現する能力がなかった点にあった.しかし,時間とともに,日本固有の中長期肥育牛肉の需要は急減し,日本の外食消費や豪州・東アジアにおける短期肥育牛肉の需要が増大した.日本では生産者による低コスト化・高品質化が進んだ一方,豪州では多国籍巨大パッカー傘下の企業が短期肥育牛肉の世界販売を本格化させた.これらの変化が積み重なり,日本企業は自社生産の合理性を失った.
  • 「逆差別」意識に着目して
    内田 龍史
    社会学年報
    2019年 48 巻 31-43
    発行日: 2019/08/30
    公開日: 2021/02/26
    ジャーナル フリー

     部落差別は,近世以前の身分制を出発点とするものの,自由と平等をその基本理念とする近代社会において,差別が告発される形で生成されてきたと言えよう.そうした告発は,部落差別を撤廃するための国策を求める運動へと展開され,同和対策審議会答申(1965年)によって「実態的差別」と「心理的差別」,さらにはその悪循環を断ち切ることが行政の責務とされた.そのうえで実施された同和対策事業は,事業対象を求めることとなり,「同和地区」「同和地区住民」などといったカテゴリーが生成された.

     こうしたカテゴリーは,ターゲット型政策の実施・運用にあたって必要不可欠であるが,他方で施策の対象となる人々へのマイナスイメージや「ねたみ」・「逆差別」意識を生み出した.そうした意識は,今日まで引き続く部落差別の一端をなしていると言えよう.

     現代社会において,差別が生成・維持されるメカニズムを考えるにあたり,部落解放運動などの社会運動による「告発」のインパクトと,その帰結として実施される政策,さらにはそれによって生じる否定的な反応といった,部落問題においては決して目新しくはない視点は,新しいレイシズム・新しいセクシズムなどのように,今日的な「差別の生成メカニズム」を論じるうえで,改めて欠かせないのではないかと考える.

  • 大呂 興平
    人文地理
    2012年 64 巻 4 号 337-349
    発行日: 2012年
    公開日: 2018/01/24
    ジャーナル フリー

    Japanese premium beef called wagyu has a global market potential with its eating quality. However, it is not Japan but Australia that has significantly expanded its export. Australia is now the largest wagyu supplier in the global market, which notably includes Hong Kong, Korea, Singapore, and Dubai. As so-called “wagyu” in Australia is cross-bred, it is not always identical to the authentic Japanese wagyu in terms of genetics or quality. Nevertheless, Australian wagyu beef has been highly valued in top restaurants and hotels outside Japan. This paper illustrates the development of the wagyu industry in Australia by focusing on the dynamics of the beef supply chain, and examines the future of the industry.

    Wagyu was first introduced to Australia via the U. S. A. in the early 1990s. Before the 2000s, Australian wagyu used to be grain-fed by Japanese feedlots only for the Japanese market, but the market shrunk dramatically after the outbreak of BSE followed by the stricter labeling regulations in Japan. For making up the missed market, Australian wagyu was promoted domestically and to other Asian countries by Australian feedlots.

    The wagyu beef supply chain in Australia is as follows: Stud breeders supply wagyu bulls for commercial breeders, and the commercial breeders cross-breed the bulls with their female cattle. Those cross-bred steers are supplied to feedlots, where wagyu cattle are grain-fed for 300-500 days. The feedlots promote their wagyu brand for the international markets, and the markets are expanding spurred on by economic growth and the boom in Japanese cuisine. There are reportedly around 10,000 full-blood wagyu cattle and 130,000 cross-bred wagyu cattle in Australia in 2012.

    Although wagyu became popular globally in the late 2000s, the wagyu supply chain in Australia is facing a greater risk caused by the overlong feeding-period with the high grain prices and inconsistent beef quality. Smaller producers in the chain are withdrawing, and several companies are integrating the chain vertically instead. Those integrated companies will be the pivotal player in the wagyu industry in Australia, and they may further improve the quality of Australian wagyu. It should also be noted that the genetic resources of wagyu such as semen and embryos are being exported further abroad, and that will potentially lead to increasing wagyu production in other countries in Asia, Europe, and South America.

  • 廣野 俊輔
    社会福祉学
    2015年 55 巻 4 号 43-55
    発行日: 2015/02/28
    公開日: 2018/07/20
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,川崎バス闘争の背景を先行研究よりも幅広い社会的文脈から検討したうえで,障害者が直面した困難はいかなる価値の対立によって生起したかを明らかにすることである.川崎バス闘争とは,1976〜1978年,川崎市と周辺で生起した車いすのままバスに乗ろうとする障害者とそれを制限しようとする関係者の闘争である.本稿では闘争をもたらした価値の相克を,障害者の立場から検討する.検討の結果は以下のとおりである.第1に,当時の地域社会においては,障害者の世話=在宅か施設で行うものという認識が強く,そもそも障害者の主張が受け止められるまでに至らなかった.第2に,障害者による「あらゆる人が障害者を介護すべき」という主張は特に理解されず,単なる「わがまま」として対立が鋭くなった.第3に,労働環境の悪化を懸念する労働者やそもそも市民や労働者に不信感をもっていた障害者の立場が,闘争をより複雑で困難なものにした.
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