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クエリ検索: "路木ダム"
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 川の流れ再生の予兆
    若井 郁次郎
    水資源・環境研究
    2014年 27 巻 2 号 51-56
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/27
    ジャーナル フリー
  • 大野 智彦
    水資源・環境研究
    2015年 28 巻 1 号 7-15
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/11
    ジャーナル フリー
     流域ガバナンスに関する研究が増加しつつあるものの、各研究の位置付けを明確にし、知見を蓄積するためのフレームワークが十分整理されていない。本研究ではまず、循環の観点から流域環境とガバナンスの現代的課題を確認し、流域ガバナンスやガバナンス一般に関するこれまでの研究の展開を整理した。その上で、今後の研究の方向性として(1)ガバナンスの体系的把握、(2)社会-生態システムの包括的把握、(3)クロス・スケール・リンケージの解明の3点を提示し、関連する分析フレームワークとして制度分析・発展フレームワーク、アドボカシー連合フレームワーク、社会-生態システム・フレームワークなどを紹介した。
  • 小嶋 一誠
    日本水文科学会誌
    2010年 40 巻 3 号 135-143
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/03/25
    ジャーナル フリー
    熊本県は,九州の中央部に位置し豊富な水資源に恵まれており,県内に1,000か所を超える湧水源と408 の大小河川があり全国一の名水県とされている。豊かな地下水資源を県民共有の財産,貴重な戦略資源として位置づけ,将来に亘って水利用の持続性を確保するための取組みが注目を集めつつある。本県は,特に水俣病という悲惨な公害を経験し,この教訓を踏まえ,1990 年には熊本県環境基本条例を制定し,1991 年に条例に基づく基本指針並びに1996 年には環境基本計画が策定されている。こうした計画等に沿って取組みが進められた結果,公共用水域,特に河川では全体的に水質改善傾向が続いている。課題は,県をまたがる閉鎖性水域や市町村を越える河川や地下水への効果的,効率的な対策の推進にあたって,行政区域の壁がある。また,湧水源地域では,過疎高齢化が進行している。一方,都市圏の地下水涵養地域も涵養域の減少が続いている。明るい展望は,本県は,全国有数の地下水流動に関する調査研究の積み重ねがあり,2008 年には,県や流域市町村で第二次熊本地域地下水総合保全管理計画(行動計画)が策定された。さらに,2009 年には,戦略資源である地下水等の保全や多面的な活用のあり方等を検討する有識者による水の戦略会議が設置され将来に向けた議論が始まっている。
  • 芳賀 泰平, 川崎 昭如, 池内 幸司
    水文・水資源学会誌
    2018年 31 巻 5 号 350-363
    発行日: 2018/09/05
    公開日: 2018/10/11
    ジャーナル フリー

     我が国では戦後ダム建設が積極的に推進され,経済成長の基盤として大きな役割を果たしてきた.一方ダム建設に伴いしばしば生じた反対運動が,事業者側にとっては工期の長期化や費用の高騰,住民側にとっては地域コミュニティが傷つくなどの負の影響を及ぼしてきた.本研究では戦後のダム建設に伴う反対運動のうち41事例に関して文献調査を行い,各運動の争点・期間を整理した.既往研究によって反対運動のタイプを類型化出来ることは示されていたが,本研究における多くの反対運動の事例分析によって争点の変化がより明瞭に浮かびあがり,法制度などの社会情勢との関連も明らかになった.法制度等による対応により生活保全に係る問題はほぼ問題視されなくなっている.一方で環境や水需要予測・治水効果などが現在の主要争点であることが明確となり,水資源開発政策の更なる改善に向けた示唆を得た.また具体例として長崎県の石木ダムの事例を取り上げ,反対運動の争点が時期を追うごとにどのように変化してきたかを整理した.その結果,日本全国の反対運動における争点化の全体的な傾向と,石木ダムの事例での争点の変化は概ね一致していることがわかった.

  • 設楽ダム計画を事例として
    蔡 佩宜, 篭橋 一輝, 佐藤 真行, 植田 和弘
    水資源・環境研究
    2014年 27 巻 1 号 1-12
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/08/01
    ジャーナル フリー
     本研究は、設楽ダムを事例に、公共事業をめぐる関係者間の利害対立の構造を分析し、社会的合意形成を阻害する要因を考察するとともに、全国のダム検証に係る「関係地方公共団体からなる検討の場」の取組みの意義と限界を明らかにすることを目的にしている。本研究では、まずダムの必要性をめぐって開発主体である国や県と反対派住民の主張が対立する中心的論点について、行政が提示した将来の水需要量の数値に問題があることを示した。そして、ダム建設についての利害対立を調整する制度や手段について、設楽ダムのような直轄ダム事業の検証に係る審議会は事業者と関係公共団体が中心に行うのに対して、補助ダム事業の検証は地域ごとに多様な利害関係者と制度設計の下で審議を行うという違いがあり、両者を比較しながら、ダム検証についての現状制度の不十分性を指摘した。
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