タイにおいて屋台は，首都の都市的生活の一部となっており，公的空間の占有は合法的ではないにも関わらず，その存在は市民からはごくノーマルな状況として受容されている。本研究の対象となるノンタブリー埠頭地区は，バンコク市の境界に位置する交通の要衝地点（ハブ）であり，本市の拡大に伴い屋台業者の進出が見られた場所である。コロナ禍による都市封鎖期間中に，公共での人の集まりの閉鎖や制限を与えるガイドラインは，路上の屋台業者に直接の影響を及ぼした。本研究は，上記地区内の立地特性の異なる３つのエリアにおいて，2020年の都市封鎖期間中の２回の調査期間（5月から６月，及び8月から９月）で屋台業者及び利用者の行動と意識の変容を現地観察と質問紙調査法によって調査した。結果からは，1）購買行動のパタンには大きな変化は見られない，2）都市アクターの減少により屋台業者への経済的ダメージがあった，3）業種や地区の特性によって屋台の開業形態に弁別的な差異がある，4）異なる年齢層間において屋台での購買行動と公的な問題に関する態度との関係に統計的に有意な差がある，ことが明らかになった。これらの知見は，これまで不明確であった要因と隠れた相互関係を示すものであり，将来の都市開発の視点にどう寄与するかが議論された。
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