詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "SBI生命保険"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 吉安 展将, 佐藤 雅昭, 中島 大輔, 富岡 泰章, 渡辺 有為, 白石 武史, 舟木 壮一郎, 前田 寿美子, 朝重 耕一, 中島 崇裕, 土谷 智史, 杉本 誠一郎, 吉野 一郎, 永安 武, 千田 雅之, 南 正人, 岡田 克典, 豊岡 伸一, 伊達 洋至, 中島 淳
    日本呼吸器外科学会雑誌
    2022年 36 巻 7 号 722-734
    発行日: 2022/11/15
    公開日: 2022/11/15
    ジャーナル フリー

    【背景】2021年1月現在,本邦の肺移植手術において一酸化窒素(Nitric Oxide,NO)吸入療法は保険外診療である.本研究では肺移植時のNO吸入療法の使用状況とその安全性に関する実態調査を行った.

    【方法】2015年1月1日から2019年12月31日の間,本邦で行った肺移植手術症例,肺移植実施全9施設を対象にNO吸入療法の治療期間や副作用について調査した.

    【結果】対象期間に357例の肺移植が行われ,NO吸入療法は349例(98%)で施行された.NO初回投与濃度は中央値10 ppm,最大投与濃度は中央値20 ppmであった.術中から継続された症例が313例(90%)あり,中央値4日間使用されていた.酸素化や肺動脈圧の有意な改善効果を認めた.メトヘモグロビン血症等の副作用は15例(4%)で認められ,18歳未満の小児症例で有意に発症した.

    【結論】本邦の肺移植手術ではほぼ全例でNO吸入療法がなされ,一定の効果が示された.従って,肺移植時のNO吸入療法に対して,公的医療保険の適用が推奨される.

  • 尾室 拓史
    社会情報学
    2023年 12 巻 2 号 1-16
    発行日: 2023/12/31
    公開日: 2024/03/14
    ジャーナル フリー

    効果的なポイント還元による購買促進をねらい,様々な企業がポイントカードを発行している。また,Tポイントやpontaポイント等,複数の企業がポイントの利用で提携を行い,独自の経済圏を築いていく動きも広がっている。一方,ポイントの運用に対してネガティブな感覚をもつ人も見られる。例えば,ポイントカードを持っているかどうかを毎回確認されることに苛立ちを覚えるという文句や,ポイントを得ようとすることは,浪費につながるために,ポイントカードの利用は慎重にすべきと指摘が,一部の人の間で見られている。

    以上を踏まえ本稿は,どのような人がポイントを好む傾向にあるのかということを検討したものである。検討のために本稿では,20代~50代を対象にサンプルを収集し,4つのポイント(Tポイント,pontaポイント,WAONポイント,nanacoポイント)に対する知覚価値と回答者の特性との関係を分析した。この結果,Tポイント,pontaポイント,WAONポイントについては,経済的な余裕度が低い人や,買い物をする際に精緻で包括的な情報処理を行う人ほど,熱望的価値および金銭的価値の双方が高くなることが分かった。一方で,nanacoポイントに同様の結果が確認できないことについては,nanacoポイントの特性(現金払い時にポイントが付与されず,クレジットカード利用者が優遇される等)が理由となっている可能性があり,この点については,引き続き検討が求められる。

  • ―日米の約款の検討を中心に―
    顧 丹丹
    損害保険研究
    2022年 84 巻 1 号 33-75
    発行日: 2022/05/25
    公開日: 2024/03/15
    ジャーナル フリー

    日本においては,米国の就業不能保険に相当する私保険として,所得補償保険と就業不能保障保険がある。両者は同じく傷害または疾病による就業不能というリスクを対象としているものの,約款規定に顕著な差異がみられる。これらの差異は,就業不能保険に内在する情報偏在の問題(逆選択とモラルハザード)を抑止するために,異なるアプローチを用いうるという角度から理解できる。この点は米国の就業不能保険の約款との比較を通じてより明確になってきた。また,最判平成元・1・19当時と比べ,所得補償保険および就業不能保障保険の約款の内容に変化が生じてきたが,現行の約款を前提として,また米国法を参照しても,保険契約の法的性質および請求権代位に関する従来の学説の議論はなお妥当すると思われる。しかし,現在,所得補償保険と就業不能保障保険は実際に対応している就業不能の様態が異なり,モラルハザードを抑止するために用いられる仕組みも異なるため,重複契約への対応に関する両者の連絡調整の欠如による契約累積の悪用の懸念は従来ほど深刻でないと考えられる。

  • ―Bâloise Assurances Luxembourg が販売した100% Sustainable Life Insurance を事例として―
    伊藤 晴祥
    生命保険論集
    2023年 2023 巻 222 号 235-348
    発行日: 2023/03/20
    公開日: 2023/10/02
    研究報告書・技術報告書 フリー
feedback
Top