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クエリ検索: "THE PRIME" テレビ番組
67件中 1-20の結果を表示しています
  • 太田 一朗
    時事英語学研究
    1998年 1998 巻 37 号 107-118
    発行日: 1998/09/01
    公開日: 2012/11/13
    ジャーナル フリー
  • 宮下 牧恵
    放送研究と調査
    2024年 74 巻 2 号 78-81
    発行日: 2024/02/01
    公開日: 2024/02/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 坂江 広基
    Review of Polarography
    2017年 63 巻 1 号 37-40
    発行日: 2017/05/09
    公開日: 2017/05/13
    ジャーナル フリー
  • 藤田 結子
    マス・コミュニケーション研究
    2011年 79 巻 45-61
    発行日: 2011/07/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
    The objective of this study is to review previous research on the role of the media in multicultural U.S. society and to characterize the research tradition. The study particularly focuses on arguments about the representation of race and gender. First, previous studies on ethnic minority media and mainstream media in the U.S. are reviewed. Ethnic minority media has remained an important research subject since Robert Park's immigrant press study, but previous studies overwhelmingly focused on majority media. Many researchers have in particular explored the representation of "race" in Hollywood films, television programs, and advertisements by using quantitative content analysis methods as well as qualitative textual/discourse analysis methods. Second, previous studies on the representations of "Asians," "Japanese Americans," and "the Japanese" are reviewed. Mainly due to efforts by Asian American researchers, empirical studies on the representation of Asians began to increase in the 1980s. These studies showed that the representations of Japanese Americans and Japanese people have been constructed and reconstructed as a part of the popular images of the "yellow peril" and the "model minority," which were constructed to represent Asians and Asian Americans. At that time, media researchers also began to explore the "interlocking system" of "race" and "gender," as it became a critical issue in feminist studies. Under the influences of cultural pluralism/multiculturalism, feminism, and postmodernism, media researchers in the U.S. came to explore more racial categories, such as Blacks as well as Asians and Hispanics, more gender categories, such as men as well as women, and wider contexts, such as images and texts as well as dynamic processes between cultural production and representation. In other words, their research perspectives have become pluralized and diverse.
  • 『ヒッチコック劇場』と映画観客
    木原 圭翔
    映像学
    2017年 97 巻 24-43
    発行日: 2017/01/25
    公開日: 2017/03/03
    ジャーナル フリー

    【要旨】
     リンダ・ウィリアムズが2000年に発表した「規律訓練と楽しみ――『サイコ』とポストモダン映画(“Discipline and Fun: Psycho and Postmodern Cinema”)」は、ミシェル・フーコーによる「規律訓練(discipline)」の概念を援用しながら『サイコ』(Psycho, 1960)における観客の身体反応の意義を考察した画期的な論考であり、同作品の研究に新たな一石を投じた。ウィリアムズによれば、公開当時の観客はヒッチコックが定めた「途中入場禁止」という独自のルールに自発的に従うことで物語に対する期待を高め、結果的にこの映画がもたらす恐怖を「楽しみ(fun)」として享受していた。
     しかし、『サイコ』の要である「シャワーシーン」に対しては、怒りや拒絶などといった否定的な反応も数多く証言されているように、その衝撃の度合いや効果の実態については、さらに綿密な検証を行っていく必要がある。本稿はこうした前提の下、シャワーシーンの衝撃を生み出した複数の要因のうち、従来そうした観点からは着目されてこなかったヒッチコックの

    テレビ番組
    『ヒッチコック劇場』(Alfred Hitchcock Presents, 1955-62)が果たした役割について論じていく。これにより、先行研究においては漠然と結びつけられていた『サイコ』と『ヒッチコック劇場』の関係を、視聴者観客の視点からより厳密に捉え直すとともに、シャワーシーンの衝撃に大きく貢献した『サイコ』の宣伝手法(予告編、新聞広告)の意義をあらためて明確にすることが本稿の目的である。

  • ステレオタイプ的な描写の検討を中心に
    藤田 由美子
    子ども社会研究
    1996年 2 巻 33-46
    発行日: 1996/06/08
    公開日: 2023/01/23
    ジャーナル オープンアクセス
  • 沼田 宗純, 目黒 公郎
    生産研究
    2013年 65 巻 4 号 373-377
    発行日: 2013/07/01
    公開日: 2013/12/24
    ジャーナル フリー
    本研究は,東日本大震災直後のゴールデンタイムの報道時間に着目し,分析を行った.その結果,2011年3月13日から通常の娯楽等の番組編成に変わったことが確認された.また,その後の特集番組では,全て池上彰氏による震災関連の解説であることが分かった.
    今後の大規模災害時において,ゴールデンタイムには視聴者のニーズ,経営上の観点等,番組編成上の検討要素を考慮し,必要があれば娯楽等に迅速に切り替え,多様なステークホルダーのニーズに応えることが重要である.
  • 浅井 澄子
    情報通信学会誌
    2011年 29 巻 3 号 3_1-3_12
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/03/25
    ジャーナル フリー
    本論文は、2010年の8週間の番組表データを用い、地上放送局とBSデジタル放送局のジャンル別番組編成を経済学の視点から分析したものである。分析の結果、NHKの地上総合チャンネルと在京キー局間、地上放送局とBSデジタル放送局間で重視する番組ジャンルが異なること、NHKのBSデジタル放送の各チャンネルは差別化されているが、3チャンネル全体では番組ジャンルの放送時間が平準化されていることが確認された。また、テレビ東京とBSジャパンを除く資本関係がある在京キー局とBSデジタル放送局間において、同じ時間帯で同じジャンルの番組が放送されるケースは非常にないことが明らかになった。
  • デュリス ガブリエル
    アニメーション研究
    2023年 23 巻 2 号 43-45
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2024/04/10
    ジャーナル フリー
  • メディアへの情報接触行動を中心に
    谷口 将紀, 大森 翔子
    NIRA研究報告書
    2023年 3 巻 1-42
    発行日: 2023/03/08
    公開日: 2023/07/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
    インターネット技術の発達に伴い、人々の情報接触の方法は多様化している。一方で、ネット空間で流通する政治情報に関しては、フェイクニュース、エコーチェンバーといった問題が深刻化している。こうした環境下における人々の情報接触は、世界各地で政治的分断に繋がることが危ぶまれており、日本も決して他人事ではない。本プロジェクトでは、日本における人々の政治コミュニケーションの現在位置について、政治情報接触の方法や経路を明らかにする調査を行った。調査データを分析した結果、若年層の「新聞離れ」が再確認されたほか、人々が日常生活上のルーティンとしてニュースに接触する傾向は認められるものの、それは定時や余暇にテレビをつける、ポータルサイトを見るといったレベルにとどまり、SNSを通じて能動的に情報を取得する者は、どの世代においてもかなり少ないことなどが明らかになった。情報流通の始めから終わりまでをワン・パッケージで管理することが難しくなった今、民主主義のアリーナとしてあるべき政治コミュニケーション空間のガバナンスについて、官民を超えた議論を始める必要性が高まっている。
  • 渋谷 明子
    シミュレーション&ゲーミング
    2012年 22 巻 1 号 85-98
    発行日: 2012/06/25
    公開日: 2020/06/19
    ジャーナル フリー

    本稿では,メディア表現が及ぼす影響についての実証的な研究と,これまで問題になってきたメディア表現の特徴を整理した.青少年への影響については,暴力表現,性表現,反杜会的表現.言葉・思想関連表現のすべての領域で,青少年が影響を受ける場合があると考えられる.年齢別にみると,暴カシーンの影響に代表されるように,幼児や小学生など,低年齢の子どもたちのほうがメディアの影響を強く受けやすいことから,青少年保護のための配慮をする根拠はある.また,残虐な暴力表現,暴力的な性表現,飲酒,喫婢などの衣現,少数派集団に対する差別的表現,実在する人物,団体,病気などの名前が使われた場合に,杜会的な批判を浴びやすい.大人でも影響がみられる場合もあるので,表現にあたっては大人を対象としたメディアでも配慮が必要だろう.一方で,多様な人々を描くことは推奨される傾向もあり,配慮しながら,描いていく必要があると思われる.

  • 「メディア利用動向調査」を読み解く
    黛 岳郎
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 8 号 2-19
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    アメリカのNETFLIXとAmazonプライム・ビデオが日本でサービスを開始して3年が経過した。放送事業者は独自の有料動画配信を展開し対抗する一方で、連携も深めている。有料動画配信のユーザーはどれくらいいて、今後、サービスはどこまで拡大していくのかについて、NHK放送文化研究所が2016年から毎年行っている世論調査「メディア利用動向調査」の結果分析を中心に考察した。有料動画配信市場の今後について分析を進めていくうえでは、2つの観点を設定した。WOWOWやスカパー!といった有料多チャンネル放送の加入者と、YouTubeなどの無料動画配信のユーザー、それぞれの調査結果を掘り下げることで、有料動画配信に加入する可能性があるのかをみていった。有料多チャンネル放送加入者については、現状においても有料動画配信に加入する動きがみられ、今後もこうした動きが続きそうだ。ただ、アメリカで起きているような有料多チャンネル放送から有料動画配信への乗り換え、いわゆる“コードカッティング”が日本で起きる可能性はしばらくの間は低いと思われる。一方、無料動画配信ユーザーについては、有料動画配信に加入する動きが増えるかどうか、断定できる材料は見つけられず、むしろ無料動画配信のサービス内容の充実が有料動画配信への加入を遠ざけているのかもしれない、という傾向を感じ取った。
  • コロナ禍ではどう見られていたか
    大髙 崇
    放送研究と調査
    2021年 71 巻 2 号 2-23
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    再放送に対する視聴者への意識調査(WEBアンケート,グループインタビュー)の結果を詳述する2回シリーズの前編。第1章で‚政府の緊急事態宣言が発出された2020年4月以降の
    テレビ番組
    の「再放送化」を概観。5月下旬には夜間プライムタイムでも多くの番組が再放送‚ないし‚過去映像素材の再利用による放送であった。意識調査の結果からは‚主に以下の傾向が抽出できた。 ●再放送に対しては概ね好意的であり‚時間帯も平日のゴールデンタイムなどでも構わないという傾向が強い。●見たい番組であれば再放送であるか否かはあまり気にしない。番組表の表示も特段のこだわりは感じられず‚放送のタイミングでも「季節感」などは重要視していない。●再放送へのニーズの中には,最近の放送番組に対する物足りなさも含まれている。●特に‚積極的な視聴者層は‚再放送番組に対して様々な付加価値を求めている。●再放送の情報は‚若年層がインターネットで‚高齢層が新聞で得る傾向がある。●不祥事を起こした芸能人の出演する番組の再放送には概ね寛容。調査の分析・考察は後編に続く。
  • 馬渕 浩一
    工学教育
    2008年 56 巻 1 号 1_37-1_40
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/02/13
    ジャーナル フリー
    The object of this paper is to provide some suggestions about the technological innovation science temporal lecture in Nagoya Institute of Technology in 2005. It was a unique lecture in terms of the following 3 points : 1) The lecture was not designed for graduated students of MOT course but for bachelor students in engineering. 2) The lecture was based on the case studies from history of Japanese industrial technology. 3) The lecture was focused on studying the vested or basic technology caused the technological innovation. It was shown that the lecture was useful for the students as an introduction of MOT and it also promoted a better understanding of manufacturing basic knowledge and engineers′ ethics.
  • 木村 勝彦
    テレビジョン
    1973年 27 巻 12 号 912-917
    発行日: 1973/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 上原 宏, 佐藤 忠彦, 吉田 健一
    人工知能学会論文誌
    2008年 23 巻 3 号 205-216
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/03/11
    ジャーナル フリー
    This paper proposes a method to measure the effects of TV advertisements on the Internet bulletin boards. It aims to clarify how the viewes' interests on TV advertisements are reflected on their images on the promoted products. Two kinds of time series data are generated based on the proposed method. First one represents the time series fluctuation of the interests on the TV advertisements. Another one represents the time series fluctuation of the images on the products. By analysing the correlations between these two time series data, we try to clarify the implicit relationship between the viewer's interests on the TV advertisement and their images on the promoted products. By applying the proposed method to an Internet bulletin board that deals with certain cosmetic brand, we show that the images on the products vary depending on the difference of the interests on each TV advertisement.
  • 2018年11月メディア利用動向調査の結果から
    保髙 隆之, 山本 佳則
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 7 号 36-63
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所が2018年11月に実施した「メディア利用動向調査」(全国16歳以上の男女を対象,有効数2,264人)の調査結果を報告する。主なポイントは以下の通り。①4K・8K放送…認知率は、「4K」(76→83%),「8K」(55→70%)ともに前年から増加した。一方,新4K衛星放送に対応した機器の所有者は2%にとどまった。対応機器がない人の7割は購入意欲がなく、理由としてもっとも多かったのは「現在の地上放送、衛星放送で十分だから」だった。 ②放送のインターネット同時配信…認知,利用意向は,いずれも4割程度あり、特に男50代以下の各年層と女29歳以下では利用意向者が5割近い。59歳以下の利用意向者でみると、テレビの短時間視聴者の割合が高く、テレビの「ライトユーザー」に受け入れられる可能性がある。③動画配信サービス…「YouTube」の利用者が5割を超え、他を大きく引き離しているが、「Amazonプライム・ビデオ」(8%),「TVer」(5%)などが前年から利用者を増やした。また、有料動画配信サービスについて,加入者が前年から増加(7→14%)したのに加え、加入の可能性がある「加入検討中」「様子をみている」との合計も増加した。一方で、「加入意思なし」も5割程度おり、前年から変化がなかった。そのほか、「テレビのインターネット接続」「メディアの信頼度とニュースサイト・アプリの利用」についても報告する。
  • 内山 隆
    情報通信政策レビュー
    2012年 5 巻 E26-E47
    発行日: 2012/09/28
    公開日: 2020/09/05
    ジャーナル フリー
  • 『アイ・ラブ・ルーシー』における「乗り物ギャグ」と物語形式の関係
    高木 ゆかり
    映像学
    2016年 96 巻 89-109
    発行日: 2016/07/25
    公開日: 2016/08/19
    ジャーナル フリー

    【要旨】

     1950 年代のアメリカのテレビ放送を支えたシチュエーション・コメディについては、これまで多くの社会的・文化的背景からの研究がなされてきた。しかし、本論では作品の内実に即した分析を試みるため、このジャンルの代表作である『アイ・ラブ・ルーシー』(CBS 1951-1957)で使用される「乗り物ギャグ」を取り上げ、シチュエーション・コメディというジャンルの形式とギャグの物語論的機能の関係を考察した。

     一般に、ドラマはシリーズとシリアルという二つのタイプに大きく分類される。シチュエーション・コメディはシリーズ形式に属すジャンルであるが、6シーズン続いた『アイ・ラブ・ルーシー』にはシリアルの特徴を持ったエピソード群が存在する。そこでは、主人公であるルーシーたちが、目的地へと「移動」する様子が描かれており、本来シリーズであるはずの『アイ・ラブ・ルーシー』の標準形に即していない。また、そこで展開される乗り物を使ったギャグも、それまでのシーズンでは見られなかったダイナミックな特徴を持っている。しかし、一見すると標準形から逸脱したこれらの要素は、逆にこのジャンルに特有の「基本的な状況に立ち返る」という「円環的物語構造」の強制力をダイナミックに視覚化するという機能を持つことが明らかになった。

  • 百名 盛之, 上田 信行, 瀬川 武美, 中里 節三
    放送教育研究
    1979年 9 巻 13-21
    発行日: 1979/03/31
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    This report is on a field research project involving Hi-OVIS (Highly Interactive-Optical Visual Information System) in HigashiIkoma, Ikoma City, Nara Prefecture. The purpose of this research is to discover how the lives of the people in the community have changed due to the appearance of this two-way interactive TV system. As a first step, this part of the research project was undertaken in order to clarify the process of acceptance by comparing the subscriber family viewing rate for a Hi-OVIS program with those of standard TV fare. The research involved 157 subscriber families. The program used was an interactive program titled "Let's talk." The survey was conducted from 7:55 to 10:24 P.M. on Saturday, November 25, 1978. The viewing rates were computed from data shown at one minute intervals on a display system within the Hi-OVIS Center giving the number of subscriber households tuned to various stations. The results definately showed that the viewing rate of subscriber families for the Hi-OVIS program was much higher than that for any individual regular TV station. Even though the survey was conducted during a Saturday night "
    prime
    time," when the regular TV stations broadcast popular programs with high viewing rates, the-people in the subscriber community were participating in the Hi-OVIS program. This fact indicates that the Hi-OVIS subscriber community is beginning to accept the new media, not as "present-day TV viewing" but as "a participatory communication media."
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