【目的】 本研究の目的は,脊椎圧迫骨折（圧迫骨折）患者の在院日数に影響する因子を調査することによって,提供体制や問題点を明らかにすることである．

【対象および方法】 2012 年7 月1 日から2014 年7 月31 日までに圧迫骨折の診断で入院した165 例（平均年齢

76.0±12.6 歳）を対象とした.在院日数の中央値（35 日）を基準に,A 群（在院日数≦35 日,82 例）とB 群（在院日数＞35 日,83 例）に分類し,患者背景,治療経過,転機を比較検討した. 【倫理的配慮】 本研究は既存カルテのみから抽出した後ろ向き研究であり,個人が特定されるデータは残さず,全て数値化し分析を行い,結果の公開に際しては研究対象者のプライバシー保護に十分配慮した．

【結果】 患者背景は,年齢,性別,Body Mass Index,既往歴,骨折椎体数,入院前の移動形態は2 群間で統計学的な有意差を認めなかった. 治療経過は,理学療法開始日は統計学的な有意差を認めなかった.A 群はB 群より鎮痛剤使用が多く（65% vs 46%,p=0.01）,歩行開始日（15.2±3.9 日 vs 18.8±6.6 日,p＜0.01）は早かった.A 群はB 群より退院時に独歩の割合が多かった（45% vs 25%,p＜0.01）. 転機は,A 群がB 群に対して退院先が自宅の割合が多かった.（75%vs56%,p=0.01）【考察】 本研究では,年齢,既往歴,骨折椎体数,入院前の移動形態,理学療法開始日は2 群間で差を認めず,同等であった.A 群は鎮痛剤使用が多く,疼痛管理が良好であったことにより,歩行開始が早期となり,廃用症候群を最低限に留めたことで,独歩の獲得率が高くなり,自宅への退院が多かったと考えられる。

【まとめ】在院日数は疼痛管理により,早期に歩行を開始することで短縮できる可能性を示した.

抄録全体を表示

【目的】脊椎圧迫骨折（圧迫骨折）は治療上の安静臥床が必要となるが,安静臥床の至適期間や理学療法の開始時期の明確な指標はあまり知られていない.そこで,本研究の目的は圧迫骨折患者における理学療法開始時期の違いが在院日数と理学療法経過に及ぼす影響を調査することとした．

【対象と方法】対象は2012 年7 月から2014 年7 月までに当院へ入院した圧迫骨折患者209 例のうち,歩行可能で保存的加療の後自宅退院となった109 例とした.入院後に理学療法を１週間以内に開始した群（A 群47 例）と1 週間以降に開始した群（B 群62 例）に分類し,患者背景（年齢,性別, BMI,骨折椎体数,入院前の移動形態）,治療経過

（歩行練習開始日,歩行自立日）,在院日数を比較検討した.統計解析はR version.3.2.1 を用い単変量解析にて2 群間を比較検討した.有意水準を5％とした．

【倫理的配慮】本研究はカルテから抽出した後ろ向き研究であり,個人が特定されるデータは残さず全て数値化し分析を行い,結果の公開は研究対象者のプライバシー保護に十分配慮した．

【結果】患者背景は有意差を認めなかった.治療経過は,A 群がB 群よりも歩行練習開始日（15.4±4.7vs17.2±4.1,p ＜0.05）が有意に早かったが,歩行自立日（22.5±7.3vs22.0±6.5） ,在院日数（35.7±16.0vs 38.1±18.6）では有意差を認めなかった．

【考察】A 群はB 群よりも早期に理学療法を開始したことにより廃用症候群を軽減し,歩行練習開始日が早くなったと考えられる.しかし, 歩行自立日および在院日数はA 群に有利な要因があるのにも関わらず,差を認めなかった.経過に影響する可能性のある患者背景に差がなかったことより,理学療法の開始時期や内容,自宅退院に向けた社会的環境調整等の未知の因子が在院日数へ寄与した可能性が考えられた．

【結論】早期の理学療法開始は,歩行練習開始日を早めるが,歩行自立病日や在院日数へは影響しない可能性を示

した.

抄録全体を表示

【目的】 埼玉県理学療法士会（県士会）神経難病リハビリテーション推進委 員会（難病リハ委員会）は，多職種が連携した難病リハの推進を目指 し，埼玉県看護協会役員と合同会議を行った．本研究では，その 会議録から，職能団体による多職種で連携した難病リハ事業開催の 課題について明らかにすることを目的とした． 【方法】 2022年11月に難病リハ委員会と埼玉県看護協会役員との会議を 実施した．本会議では，各職能団体の組織図，活動目的，事業内 容，難病ケアにおける多職種連携の必要性について説明し合い， 合同研修会等の共同事業を開催する際の課題について話し合った． 会議録より，看護師からの職能団体による難病リハに関する共同 事業開催の賛否および課題に関する発言を抜粋した． 【結果】 看護師より，神経難病患者のQOL向上には多職種協働が大事である ことの発言があった．また，神経難病ケアにおいて病院（医療）－ 介護における同職種同士の連携も不十分であること，看護協会では 神経難病のみに特化した共同研修会は敷居が高く，看護ケアの実践 向きでないこと等の発言があった． 【考察】 職能団体が協働した事業展開には前向きであった．しかし，職能 団体における活動組織図の違い，および看護ケア実践現場の状況 やニーズの違いによる共同事業開催への課題があげられた．埼玉 県看護協会は，職能委員会が保健師職能委員会，助産師職能委員 会，看護師職能委員会Ⅰ（病院領域），看護師職能委員会Ⅱ（介護・ 福祉・在宅領域）というように看護実践現場の状況やニーズに合 わせて活動しているが，県士会では，難病リハ委員会など専門分野 に特化（細分化）してより専門性を追求する活動が展開されている． これらのことより，神経難病における看護領域との共同研修事業 開催においては，看護ケアの実践現場における状況やニーズと理学 療法士の専門技術修得ニーズの共通部分や折り合いを探る必要性 が示唆された 【倫理的配慮，説明と同意】 本研究は，会議出席者全員に研究内容を十分に説明し同意を得ている． また，埼玉県理学療法士会の審議を通し，承諾を得ている．

抄録全体を表示

【目的】 医療施設における転倒転落事故は医療事故全体の中で約1/5を占め， 患者家族医療従事者に多くのデメリットを生じる．本邦では転倒 転落に関する評価は事故発生予防対策との紐づけが十分になされ ておらず課題となっている．我々はベッドサイドでの評価から転倒 転落予防対策法をフロー式に選択できる評価シートを作成した． 運用の有効性と課題を検討した． 【方法】 評価シートは筋力，バランス，認知機能の検査項目で構成し，セン サーなどの環境的対策をフロー式に選択できるものである．手順 は，看護師が使用している転倒転落アセスメントスコアシートで 1次評価を行い，認知力，運動機能，患者特徴のいずれかでリスク ありと判断された患者について，理学療法士が評価シートを用いて 対策方法を選択し，看護師に提案をしている．評価シートの導入 効果を，転倒転落事故（未遂を含む）発生率について導入後1年間 のデータと導入前年のデータとを比較検討した．また評価シート による対策提案後に事故が発生した事案について内容を吟味し， アセスメント方法の課題を抽出した． 【結果】 2022年度のべ入院患者数は87,543人，転倒転落事故は170件， 発生率1.942‰で導入前年の発生率2.013‰より低下した．治療 を必要とするレベル3b 以上の発生率は0.046‰で導入前年の 0.104‰より低下した．評価シートによる評価数は903件で， 評価後に発生した事故は12件であった．レベル3b以上は発生せず， 多くは患者の状態変化に評価対策が間に合っていないことが原因で あった． 【考察】 評価シートの導入は一定の効果がみられたが，1次評価での高リ スク者の抽出，こまめな評価の必要性が課題として挙げられた． 病院全体として，自己移動対策と抑制回避の問題，頻回な評価に よる負担増が課題として挙げられた． 【結論】 対策と紐づけの評価は有効だが，事故発生予防対策全体で修正する 必要がある． 【倫理的配慮，説明と同意】 本研究は医療機関情報及び患者の個人情報を匿名加工し集計する ことで，患者が特定されないように配慮した．

抄録全体を表示

慢性腹痛の原因のひとつとして腹壁の前皮枝が原因となるAnterior Cutaneous Nerve Entrapment Syndrome（ACNES）がある．ACNESは認知度が低く見落とされがちであるが，小児慢性腹痛の10～30％をACNESが占めるとされ決して見過ごすべきでないと報告されている．今回我々は，腸骨下腹神経切離を施行しすみやかに治癒しえたACNESの1例を経験したので報告する．8歳男児．右鼠径部痛を主訴に整形外科医より鼠径ヘルニアを疑われ紹介となった．初診時，右下腹部恥骨上に圧痛およびCarnett signを認めた．本人および両親ともに手術を希望した．手術では審査腹腔鏡および腸骨下腹神経切離術を施行した．覚醒後より右鼠径部痛は消失した．本症例は腸骨下腹神経に関連したACNESと診断した．小児の慢性腹痛に対してACNESを常に念頭に置くべきであると思われた．

抄録全体を表示