椎骨脳底動脈閉塞に伴う両側の視床，視床下部，中脳，小脳，および右側の頭頂葉，後頭葉における多発性脳梗塞の症例に対する作業療法を経験した．症例は発症後，重度の意識障害を呈した．四肢および体幹には運動失調を認め，さらに安静座位時での強い筋収縮を伴う急激で粗大な体動を認めた．発症後10日目には症例の覚醒度は急激に改善し，徐々に自発的な動作が見られるようになった．しかし，発症後21日目以降は発動性低下が顕著となった．これらの症例の多彩な症状の変化に，作業療法の介入では苦慮した．その中で，発動性低下への介入で実施した病前の趣味に関する活動は，唯一，他者が促すことなく症例自らが取り組めた活動であった．

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本研究では，受傷後3年6ヵ月（慢性期）と6ヵ月（回復期）の意識障害患者を対象とし，脳活動モニタリングによる認知機能評価と認知リハビリテーションの開発について検討した。まず，背面開放座位がとられ，患者の覚醒水準の上昇を確認した後，刺激が提示された。目視と脳活動計測機器により，患者の覚醒水準と認知活動を確認していく方法がとられた。刺激は，患者の反応を確認しながら，探索的に提示していく方法がとられた。その結果，認知リハビリテーションについては，患者の趣味・嗜好（特に受傷時からあまり遡らない時期の）にかかわる刺激が，有効に認知活動を賦活させる可能性が高いことが示された。これは，認知リハビリテーションを有効に施行する上で，患者の記憶機能が大きな役割を担っていることを示唆するものと考えられる。脳活動モニタリングについては，その有効性が示され，リハビリテーション内容についての比較の可能性も示された。

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本研究は，「映画のまち」と呼ばれる広島県尾道市と映画とのかかわりについての全国的な認知状況，さらに尾道市における映画を活用したまちづくりに対する認識を把握，整理したものである。
旅行先を決定する際に参考とするメディアについて尋ねたところ（MA），「旅行雑誌」が最も多く（38.3％），「テレビ」（33.2％），「知人・友人からのクチコミ」（24.3％），「旅行代理店パンフレット」（21.9％）が続いた。テレビ以外の映像メディアは「テレビCM」が10.1％，「映画」が9.1％，「テレビドラマ」が6.6％となり，一定の情報源となっている状況が確認できた。　これに対して，実際に映画やテレビドラマで映し出された場所や作品の舞台となった場所を観光で訪れたことのある者（フィルム・ツーリスト，以下「FTs」）の割合は回答者全体の38.3％に達した。年齢や性別による違いは確認できないが，近畿と関東以北の居住者，および映画鑑賞本数の多い者ほど，その割合が大きくなる傾向が認められた。FTsのうち直近5年以内にそうした観光を行った者は72.1％で，そのうち90.5％が個人で，14.8％が団体で旅行している。　個人旅行の訪問先をみると，国内では北海道が最多で（25件），長野（9件），東京（8件），京都（6件）などが続いた。北海道は映画「北の国から」「幸せの黄色いハンカチ」のロケ地を訪ねた者が，長野はNHK大河ドラマ「真田丸」やNHK連続テレビ小説「おひさま」の舞台を訪ねた者が多い。外国のロケ地等を個人で旅行した者も18件と多く，国別にみると，「千と千尋の神隠し」の舞台といわれる台湾，「ローマの休日」ロケ地のあるイタリアを旅行した者が比較的多い。団体旅行でも，個人旅行と同様に，外国（11件）と北海道（6件）を訪ねた者が多かった。
尾道市が「映画のまち」と呼ばれていることの認知状況を尋ねたところ，「知っている」と回答した者は26.6％であった。年齢性別では40～50歳代の女性が，居住地では中国・四国と関東の居住者が，また映画鑑賞本数が多いほど，「知っている」と回答した者の割合が大きかった。　尾道でロケが行われた映画等（以下「尾道ロケ映画」）を鑑賞したことがある者の割合は59.2％であり，作品別にみると，「時をかける少女（1983年）」が37.3％，「てっぱん（NHK連続テレビ小説，2010年）」が19.0％，「転校生（1982年）」が18.4％，「男たちの大和/YAMATO」が17.3％，「東京物語（1953年）」が10.5％と1割を超えた。年齢別にみると，60歳以上は「東京物語」を，40～50歳代は「時をかける少女」「転校生」などの大林宣彦監督作品を鑑賞した者の割合が大きく，「てっぱん」は年齢の高い女性ほど鑑賞率が高まる傾向がみてとれた。なお，男女とも20～30歳代において尾道ロケ映画を鑑賞したことのない者の割合が他世代と比べて20％以上高い結果となった。また，それらが尾道でロケが行われたことを知っている者は35.9％にとどまった。　次に，尾道市で行われている映画関連活動の認知状況を尋ねると，いずれかの活動を知っている者は回答者全体の14.4％にとどまった。活動内容別にみると，「大林宣彦監督作品ロケマップ」が最多で（6.8％），その他は「おのみちフィルム・コミッション」3.5％，「シネマ尾道（NPO運営映画館）」2.9％，「おのみち映画資料館」2.5％と低率にとどまった。また，「大林宣彦監督作品ロケマップ」を知っている者は40歳代，「おのみち映画資料館」を知っている者は50歳代以上が中心で，20～30歳代はいずれの活動も知らない者が多かった。
尾道に観光目的で訪れたことのある者は19.2％で，そのうち「映画のまち」と知ったうえで訪れたことがある者は5.4％，「映画のまち」と知らずに訪れたが訪問後にそのことを知った者が3.9％，「映画のまち」と知らずに訪れ訪問後もわからなかった者が9.5％であった。　また，尾道市で開催されれば参加したいと考える映像関連イベントを尋ねたところ，「映画より他の観光施設等を楽しみたい」と回答した者が21.6％と最多であったが，「ロケ地訪問ツアー（マップ配布・個人）」が19.2％，「ロケ地訪問ツアー（ガイド付・団体）」が13.8％，「尾道ロケ映画愛好者による交流会」が10.1％など，映画鑑賞本数の多い者や20～30歳代の女性を中心に，映画関連イベントに対するニーズの存在も一定程度確認できた。

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本稿では，テレビ視聴時にロボットからユーザに有益な情報を提示するための情報推薦モジュールを提案する．開発中のユーザ・コミュニケーション支援システムHuRoC（Human Robot Communication Supporting System）では，テレビ視聴時の発話・視聴行動をもとにユーザの興味を推定し，Web情報源から関連情報を推薦する．テレビ視聴中に PC を用いて関連情報の検索を行う必要なく，あるいはユーザがロボットに明示的に命令しなくても，ロボットがさりげなくユーザの情報欲求を満たすようにサポートしてくれる関係の構築を目指す．本稿では，ブックマーク形式のユーザプロファイルを入力とし，推薦する情報の重要度・ユーザの状態等からファジィ推論を行い，情報提示のタイミング・手段を決定する手法を提案する．また，情報推薦に利用するデバイスはRTモジュール化することで，環境にあわせて容易に変更可能にする．

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1. はじめに
発表者は地理学を一般に普及させるための活動にこの数年間取り組んでいるが、当初ターゲットとした層はテレビのやB級グルメに興味はあるが「自ら学ぶことがあまり好きではない人たち」であった。これまで地理学の一般普及においてターゲットとされていた層は「自ら学びを求める人たち」であり、その多くは専門性に特化した内容を求める人たちで、研究者も非常にアウトリーチしやすい層であった。しかしその母数を考えると対象数は少ないのが実情である。そのようななか筆者は「自ら学ぶことがあまり好きではない人たち」を対象とすることは母数の多さも相まって地理学を普及させるのに非常に有効であると考えた。しかし、その方法について様々な試行錯誤を行っているが途方に暮れる状況である。同じように多くの先学研究者も厳しさを感じて途方に暮れたのではないだろうか。そのようななか2016年5月より信州大学地域総合戦略推進本部において信州の未来を担う人材育成講座である『地域戦略プロフェッショナル・ゼミ』のコーディネートを行うこととなった。これは先述した「自ら学ぶことがあまり好きではない人たち」を対象としたものではなく、自ら学び地域を変えていきたいというやる気のある人たちをターゲットとしたものである。参加者の多くは「自ら学びを求める人」だけでなく、広く繋がりを構築し地域活動を積極的に進めていこうというバイタリティを持つ人たちである。そのような人たちとの交流はこれまでとは異なった視点を得ることができ、「自ら学ぶことがあまり好きではない人たち」へのアウトリーチの方法のヒントにもなっている。そこで本発表では信州大学で実施している『地域戦略プロフェッショナル・ゼミ』の取り組みについて紹介する。

2. 地域戦略プロフェッショナル・ゼミについて
『地域戦略プロフェッショナル・ゼミ（以下プロゼミとする）』は、2014年度から開始したもので、信州の地域再生や活性化に関心を持つ市民を対象として、地域を未来へと繋ぐための「課題解決知」を学ぶ場である。初年度より３コースのカリキュラムがあり（表１）、北信地域は「中山間地域」、中・東信地域は「芸術 文化」、南信地域は「環境共生」をキーワードとした講座が開催されている。これらは地域総合戦略推進本部が実施した県民アンケート・行政インタビュー・地域対話ワークショップなどをもとに、現在の地域課題や未来の地域づくりに対するニーズを分析して創りあげた学習プログラムである。大学の「研究知」と地域の「実践知」の融合による新たな課題解決アプローチを目指している。第一線で活躍する研究者や地域の実践家を講師として、知識獲得だけでなく現場での実践演習を交えたプログラムを実施している。各コースとも講座回数は15回となっており、開講式と修了式、全コース共通講座が別建てで設定されている。2016年度は10月1日に3コース合同の開講式が開催され、その後の講座の日程は各コースによって異なる。今年度は過去の受講生からの要望が多かった合宿も取り入れている実施している。発表者は南信地域の「環境共生」をテーマとしたプログラムのコーディネートを2016年度から担当している。講座は南箕輪村にある農学部伊那キャンパスを拠点に行っていることもあり、これまでは植生や昆虫、鳥獣害などを中心とした講座が開催されてきた。しかし環境という冠がついていることもあり、これまでの動植物に特化した講座だけでなく、地理学的視点を取り入れた人や産業との関わりを前面に打出した講座も必要であることを強く意識していた（図１）。そこで複数の地理学研究者に講師を依頼し実施した。複数年受講している受講生からはこれまでの内容とは異なり、地域の課題を考える際に広い視点で見ることができたと好評であった。

3．今後の課題
コース修了後も「信州大学地域総合戦略推進本部」とプロゼミ修了生が連携しながら、 継続的に地域活動を展開している。加えて、修了生には、本学学生や地域人材を教育する地域講師として活動してもらうことを目指している。 修了生は長野県下を中心に200名弱となっているが、今後は修了生に対するケアと財政面が大きな課題となる。

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1. はじめに サイエンス・コミュニケーションとは一般的に、一般市民にわかりやすく科学の知識を伝えることとして認識されている。日本においては特に理科離れが叫ばれるようになって以降、理科教育の分野でサイエンス・コミュニケーターの重要性が叫ばれ，育成が活発化して来ている（例えばJSTによる科学コミュニケーションの推進など）。 ところで、最近日本史の必修化の検討の動きがあったり、社会の中で地理学の面白さや重要性が充分に認識されていないようにも思える。一方で一般市民に地理的な素養や視点が充分に備わっていないという問題が度々指摘される。それに対して、具体的な市民への啓蒙アプローチは充分に検討し尽くされているとは言いがたい。特に学校教育のみならず、社会人を含む一般人にも地理学者がアウトリーチ活動を積極的に行っていかないと、社会の地理に対する認識は変わっていかないと考える。 2. サブカルチャーの地理への地理学者のコミット 一般社会の中でヒットしている地理的視点を含んだコンテンツは多くある。テレビ番組で言えばブラタモリ、秘密のケンミンSHOW、世界の果てまでイッテQ、路線バスの旅等のなど、挙げればきりがない。また、書籍においても坂道をテーマにした本は１万部、青春出版社の「世界で一番○○な地図帳」シリーズは１シリーズで15万部や40万部売り上げている*1。これら以外にもご当地もののブームも地理に関係する。これらは少なくとも何らかの地理的エッセンスを含んでいるが、地理以外の人たちが仕掛けている。専門家から見ると物足りないと感じる部分があるかもしれないが、これだけ多くのものが世で展開されているということは，一般の人がそれらの中にある「地域に関する発見」に面白さを感じているという証といえる。 一方で地理に限ったことではないが、アカデミックな分野においては、活動が専門的な研究中心となり、アウトリーチも学会誌への公表や専門的な書籍の執筆等が多く、一般への直接的な活動が余り行われない。コンビニペーパーバックを出している出版社の編集者の話では、歴史では専門家がこの手の普及本を書くことはあるが地理では聞いたことがないそうである。そのような活動を地理でも積極的に行う余地がありそうだ。 以上のことから，サブカルチャーの中で、「地理」との認識なく「地理っぽいもの」を盛り上げている地理でない人たちと、地理をある程度わかっている地理学者とがうまくコラボして行くことで、ご当地グルメの迷走*2を改善したり、一般への地理の普及を効果的に行えるのではないかと考える。演者らはこのような活動を行う地理学者を、サイエンス・コミュニケーターをもじってジオグラフィー・コミュニケーターと呼ぶ。サブカルチャーの中で一般人にウケている地理ネタのデータ集積と、地理を学ぶ大学生のジオコミュ育成を併せてジオコミュセンターを設立してはどうだろうか。 3. 様々なレベルに応じたアウトリーチの形 ジオパークや博物館、カルチャースクールに来る人、勉強する気のある人たちにアウトリーチするだけではパイが限られる。勉強する気はなく、娯楽として前出のようなサブカルチャーと接している人たちに対し、これら娯楽の中で少しでも地理の素養を身につけてもらう点が裾野を広げるには重要かつ未開であり、検討の余地がある。 ブラタモリの演出家林さんによると、ブラタモリの番組構成の際には「歴史」や「地理」といった単語は出さない。勉強的にしない。下世話な話から入る。色々説明したくなっちゃうけどぐっとこらえて、「説明は3分以内で」というルールを決めてそれを守った。とのことである（Gexpo2014日本地図学会シンポ「都市冒険と地図的好奇心」での講演より抜粋）。専門家がコミットすると専門色が強くなりお勉強的になってしまい娯楽志向の一般人から避けられる。一般ウケする娯楽感性は学者には乏しいので学者外とのコラボが重要となる。 演者らは“一般の人への地理的な素養の普及”を研究グループの第一目的として活動を行っている。本話題のコンセプトに近いものとしてはご当地グルメを用いた地域理解促進を考えている。ご当地グルメのご当地度を星付けした娯楽本（おもしろおかしくちょっとだけ地理：地理度１０％）、前出地図帳シリーズのように小学校の先生がネタ本として使えるようなご当地グルメ本（地理度３０％）、自ら学ぶ気のある人向けには雑学的な文庫（地理度７０％）を出す等、様々な読者層に対応した普及手段を検討中である。これを図に示すと右のようになる。

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