抄録
地層処分では、処分地選定の段階に始まり、建設・操業を経て処分場を閉鎖した後から一定の期間にわたって、様々な目的で地層処分モニタリングを実施することが考えられている。これらのモニタリングの目的については、これまでの研究により、専門家間での認識も異なる上、共通のコンセンサスを得ていく過程でも変遷していくことが分かっている。そのため、モニタリング技術の体系的整理に向けた技術メニューの構築においては、専門家間での目的に対する認識の違いなどを考慮した上で、実施していく必要がある。そこで、本報では、目的に対する検討成果、ステークホルダーおよび規制などの動向を踏まえ、今後の目的の変遷にも対応可能な頑健な枠組みを取り込んだ技術メニューの整理方法を提案する。
