子育てと「家族の幸せ」― 社会学の立場から

抄録

    少なくとも社会学では、社会関係の潜在的機能や意図せざる結果を考慮に入れるので、家族関係のもたらす「幸福」だけでなく「不幸」にも着目する。その上で、「その不幸を公的支援によっていかに軽減できるか」という問題意識で研究することも多い。筆者も同様の問題意識で、「社会的に不利な家庭に生まれた子どもが、その不利によって成人後に被る不利（幸福感の相対的低さなど）、つまり『不利の親子間連鎖』を、公的支援によっていかに軽減できるか」を研究している。
    日本での先行研究によれば、「不利の親子間連鎖」の端緒は 0～2歳時点ですでに見られる。そこで本稿では0～2歳での保育・幼児教育」という公的支援に着目する。0～2歳時の保育・幼児教育が成人後に与える長期効果は、通園傾向スコアと共変量を揃えた上での「通園群」と「非通園群」のアウトカムの比較によって分析できる。本稿では、国内初となるその分析の試みについて紹介する。