抄録
2011年3月11日東北地方太平洋沖地震の直後に撮影された空中写真は，沿岸部の広大かつ甚大な津波被害をはっきりと把えている．
早期の徹底的な救援・復旧活動のため，本チームは，地震後撮影の空中写真の実体視判読をただちに開始し，地震後17日目の同28日，津波浸水域と激甚被害域を示した縮尺1:25,000「津波被災マップ」を災害対応本部のウェブサイトにて公開した．津波浸水域の認定は，地震後撮影の空中写真の実体視判読を，微地形や標高，地形発達史，土地利用，土地条件，また人工構造物などを直接確認しつつ津波の流動コースを考慮して実施することで，概ね可能である．画面上で空中写真データを拡大しての実体視判読も重要である．地震前に撮影された空中写真との比較も浸水域認定に役立つ．
こうした手法により，広大な浸水域を迅速に認定することができる．しかしこれまで，このことはほとんど明示されてこなかった．本稿では今回の「津波被災マップ」をもとに，浸水域認定の根拠と注意点，問題点を述べる．作成の経緯やマップの具体例は本チームによる他の2発表（本大会）を参照されたい．
