カウンターマッピングと参加

東日本大震災後の事例から

抄録

１．はじめに東日本大震災以降，日本におけるGISを利用した災害支援・復興活動として，ネオジオグラファー（NeoGeographer）とVGI（Volunteered Geographic Information）による活動が注目されている．従来，GISは専門家や研究者が地理情報を分析するためのツールとして位置づけられてきたが，GeoWebと呼ばれるインターネットを通じたデジタル地図・Web-GISサービス・アプリケーションの利用が急速に拡大し，スマートフォンなどによる位置情報サービスが普及するにつれて，専門的なGISの教育や技術を受けていない人々が広くGISを利用するようになった．こうした人々はネオジオグラファーと呼ばれるようになった．また，ネオジオグラファーを含むさまざまな人々によって大量・主意的に蓄積・共有された地理情報はVGI（Volunteered Geographic Information：ボランタリーな地理情報）（Goodchild 2007）と呼ばれている（瀬戸2010）．東日本大震災においては，安否情報の確認や災害情報の共有がTwitterなどのソーシャルメディア・携帯電話などを通じて行われ，こうした情報をGIS上で視覚化し共有するために，ネオジオグラファーによる活動が活発に行われた．また，2010年のハイチ地震や2011年のクライストチャーチ地震などで世界的な災害支援活動を継続的に行ってきたOpenStreetMapなどの共有型の地図作成活動が東日本大震災においても行われ，被災状況の地図の作成・公開がボランタリーになされた．こういったボランタリーな活動が広がっている基礎として，FOSS4G (Free and Open Source Software for Geospatial)などの自由に利用可能な地理情報ソフトウェアの開発の進展・普及拡大によって，地理情報のハンドリングを行うための障壁が小さくなっていることが挙げられる．２．カウンターマッピングとは　こうしたGISの普及や一般の人々の利用はこれまでになかった新たなGISと社会の結びつきをもたらしうる．英語圏におけるGISと社会に関するテーマのひとつとなっている参加型GIS（Participatory GIS （PGIS））（若林・西村2010）は，周縁化された人々のためのエンパワメントをその主要な目的のひとつに掲げている．すなわち，政府や大企業など，データを占有し，自らの利益に向けた計画をGISに基づき『客観的』な地図として表象しようとする動きに対して，ローカルコミュニティ，土着の人々，エスニック・マイノリティがカウンターマッピング（counter-mapping）（Peluso 1995）を行うことで，ローカルな課題解決に向けた意思決定過程での合意形成を行う手段として参加型GISを位置づけるものである．３．日本におけるカウンターマッピング　「カウンターマッピング」は従来途上国の農村を中心とする実践において主に用いられてきたが，この概念を東日本大震災後のさまざまなマッピング活動に適用することを試みたい．日本の市民参加GISは行政主導で行われてきたこともあって（西村2010），カウンターマッピングは日本において表面化してこなかった．しかし，東日本大震災以降にその状況は一変した．地震・津波による被害が広範囲にわたり，また原子力発電所の事故も発生したことで，行政からの情報公開の遅れや提供された情報の内容が住民の必要とする日常生活レベルの空間スケールと大きく離れていたなどの問題が頻発した．また，行政がGISで読み込み可能なデータを公開しない，地理情報の処理に関するノウハウが不足しているなどの問題も明らかになった．東日本大震災を契機として作成されるようになったネオジオグラファーによる個々人の被災状況・救援物資の過不足などの支援状況に関するマッピングの事例や福島県や関東で行われている放射線量マッピングの事例を取り上げ，日本におけるカウンターマッピングの現状と今後の課題を示したい．