災害に対する地理学からの貢献は少なくない。災害発生のメカニズムの解明や被災後の復旧・復興支援にも多くの地理学者が関わっている。そうした中で報告者らが着目したのは被災後の救援物資の輸送に関わる地理学的な貢献の可能性である。 救援物資の迅速かつ効果的な輸送は被害の拡大を食い止めるとともに，速やかな復旧・復興の上でも重要な意味を持っている。逆に物資の遅滞は被害の拡大を招く。たとえば，食料や医薬品の不足は被災者の抵抗力をそぎ，冬期の被災地の燃料や毛布の欠乏は深刻な打撃となる。また，夏期には食料の腐敗が早いなど，様々な問題が想定される。 ただし，被災地が局地的なスケールにとどまる場合には大きな問題として取り上げられることはなかった。物資は常に潤沢に提供され，逆に被災地の迷惑になるほどの救援物資の集中が，「第2の災害」と呼ばれることさえある。しかしながら，今般の東日本大震災は広域災害と救援物資輸送に関わる大きな問題点をさらすことになった。各地で寸断された輸送網は広域流通に依存する現代社会の弱点を露わにしたといってもよい。被災地で物資の受け取りに並ぶ被災者の長い列は記憶に新しいし，被災地でなくともサプライチェーンが断たれることによって長期間に渡って減産を余儀なくされた企業も少なくない。先の震災時に整然と列に並ぶ被災者を称えることよりも，その列をいかに短くするのかという取り組みが重要ではないか。広域災害時における被災地への救援物資輸送は，現代社会の抱える課題である。それは同時に今日ほど物資が広域に流通する中で初めて経験する大規模災害でもある。
遠からぬ将来に予想される南海トラフ地震もまた広い範囲に被害をもたらす広域災害となることが懸念される。東海から紀伊半島，四国南部から九州東部に甚大な被害が想定されているが，これら地域への救援物資の輸送に関わっては東日本大震災以上の困難が存在している。第1には交通網であり，第2には高齢化である。 交通網に関してであるが，東北地方の主要幹線（東北自動車道や東北本線）は内陸部を通っており，太平洋岸を襲った津波被害をおおむね回避しえた。この輸送ルート，あるいは日本海側からの迂回路が物資輸送上で大きな役割を果たしたといえる。しかしながら，南海トラフ地震の被災想定地域では，高速道路や鉄道の整備は東北地方に比べて貧弱である。また，現下の主要国道や鉄道もほとんどが海岸沿いのルートをとっている。昭和南海地震でも紀勢本線が寸断されたように，これらのルートが大きな被害を受ける可能性がある。また，瀬戸内海で山陽の幹線と切り離され，西南日本外帯の険しい山々をぬうルートも土砂災害などに対して脆弱である。こうした中で紀伊半島や四国南部への救援物資輸送は問題が無いといえるだろうか。 同時に西日本の高齢化は東日本・東北のそれよりも高い水準にある。それは被災者の災害に対する抵抗力の問題だけでなく，救援物資輸送にも少なからぬ影響を与える。過去の災害史をひもとくと，救援物資輸送で肩力輸送が大きな役割を果たしたことが読み取れる。こうした物資輸送に携われる労働力の供給においてもこれらの地域は脆弱性を有している。
以上のような状況を想定した時，南海トラフ地震をはじめ将来発生が予想される広域災害に対して，準備しなければならない対応策はまだまだ多いと考える。耐震工事や防波堤，避難路などの災害そのものに対する対策だけではなく，被災直後から始まる救援活動をいかに迅速かつ効率よく実施できるかということについてである。その際，被災地における必要な救援物資の種類と量を想定すること，救援物資輸送ルートの災害に対する脆弱性を評価し，適切な迂回路を設定すること，それに応じて集積した物資を被災地へ送付する前線拠点や後方支援拠点を適切な場所に設置すること等々，自然地理学，人文地理学の枠組みを超えて，地理学がこれまでの成果を踏まえた貢献ができる余地は大きいのではないか。議論を喚起したい。
