2010〜2013年における徒歩フードアクセスの喪失地区

抄録

１．背景と目的
健康的な生活を支える食料品へのアクセスが剥奪される地域的状況はフードデザートと呼ばれ、特定の社会集団の健康水準を低下させる要因として指摘されてきた。日本社会では、中心商業地の衰退に伴う店舗の閉鎖や都市的な環境で広がる社会的疎外が、高齢者を中心とする徒歩によって生鮮食料品を購買していた居住者に深刻な影響をもたらすと危惧されている（岩間, 2011）。2011年３月に発生した東日本大震災では、津波被災地区を中心に発生した被災による食料品購買機会の喪失が問題となっている（岩間ほか, 2012）。
フードアクセスをめぐる課題を受け、近年では生鮮食料品を販売する店舗へのアクセスを評価する地図成果物が公開されるようになった。例えば、農林水産研究所が公開している食料品アクセスマップでは、500mと定義された徒歩圏内にスーパー等の食料品購買機会を得られない地区が示されている（薬師寺・高橋, 2012）。ただし、徒歩圏内に購買機会のない環境が長期的に維持されている場合には、その環境に適応した食料品の確保（例えば、自動車による購買行動）がなされているとも考えられる。そのため、本研究では徒歩での購買行動が可能であった地区において購買機会が失われた状況が、フードアクセスの問題を最も深刻に被る地区と想定した。
また、フードデザート問題は、欧米社会にみられる大都市部の貧困地区の健康問題から提起されてきた論点ではあるが（中谷, 2010）、こうした問題発生地区の社会的位置付けを、日本全体を対象として俯瞰する試みはなされてこなかった。これを踏まえて、本研究では近年の生鮮食料品販売店舗の閉鎖に伴って生じた、徒歩でのフードアクセスの喪失地区を特定し、当該地区を社会地区類型（ジオデモグラフィクス）を利用して評価することを試みる（中谷・矢野, 2014）。対象期間は、震災発生前の2010年からその3年後の2013年とした。

２．資料と方法
(1) 座標付き電話帳データベースであるテレポイントPack!（全国版）の2011年2月（2010年10月発行の電話帳と対応）と2014年2月版（2013年10月発行の電話帳と対応）を用いて、生鮮食料品購入可能店舗の抽出を行った。業種はスーパー（生協等店舗を含む）、その他の食料品店（コンビニ、個人商店等）に区別し、店舗名等から実質的な小売店舗であるものに限定した。
(2) GIS環境において直線距離500m圏を徒歩圏として、時期別に徒歩圏での食料品アクセス可能範囲を特定するレイヤを生成した。また、両レイヤのオーバーレイによって、食料品店舗への徒歩アクセスの変化を識別した。さらに、各圏域に含まれる人口を基本単位区の人口統計（2010年）を平滑化して推計した。
(3) 食料品アクセスの衰退地区に居住する人口を、町丁字等単位の社会地区類型別に比較した。社会地区類型にはMosaic Japan 2010年版（エクスペリアンジャパン（株））を利用した。

３．徒歩フードアクセスの喪失マップと地区類型
徒歩によるフードアクセスが近年失われた地区の全国分布図を作成し、当該地区の地域別・社会地区類型別の特徴を、業種別に検討した。抽出された食料品購入可能店舗の総数は減少しており、とくに津波被災地区ではスーパー以外の店舗の減少が著しい。
地区類型別の整理の一例として下図に、2010年において徒歩圏内にスーパーのある地区に居住していた人口の内、2013年にスーパーへの徒歩アクセスを失った割合（％）を、Mosaic Group別に示す（人口密度が低いグループほど上に配置してある）。徒歩によるフードアクセスの喪失は、地区の社会的属性に応じても特徴的に異なることがわかる。

本研究は，厚生労働科学研究費補助金 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究「日本人の食生活の内容を規定する社会経済的要因に関する実証的研究」（研究代表者：村山伸子）および科学研究補助金・基盤研究(B)「ＧＩＳベースの日本版センサス地理学の確立とその応用に関する研究」による成果の一部である．