地球温暖化時代の海洋教育

抄録

地球温暖化と気象災害

　2018年，熱波により1518名が，西日本豪雨により280名以上が死亡した．2019年，台風15号では千葉県で強風被害が，台風19号では東日本で多くの堤防が決壊し広範囲で冠水した．この予稿集を書いている2020年７月にも，上旬に熊本県の球磨川，下旬に山形県の最上川が，記録的な豪雨によって決壊した．

　熱波や森林火災，豪雨やスーパー台風など極端気象による災害は，この10年ほどの間，世界の様々な地域で起こっており，その背景には地球温暖化がある．地球の平均気温は，産業革命前に比べてすでに＋１℃上昇し，今世紀半ばには＋1.5℃に達して，こうした極端気象の常態化が予想されている（IPCC +1.5℃特別報告書）．

分野横断の必要性

　気象災害は，河川の氾濫原や土石流の堆積面など，地学的な時間スケールで堆積や侵食がアクティブに起こっている．この半世紀の間，そうした自然の作用を堤防や堰堤で抑え込んで，市街地やインフラが作られた．しかし温暖化によって勢いを増した自然を抑え込みきれなくなり，災害が起こっている．

　地球温暖化は，化石燃料をエネルギーの基盤とする人間活動が原因である．温暖化抑制のためには，再生可能エネルギーへの転換と，森林再生や炭素固定などのジオエンジニアリングが必須である．温暖化と極端気象は，気象学の研究課題である．脆弱な土地に市街地やインフラが立地することは，都市計画や社会設計の問題である．温暖化抑制と適応のためには，社会科学，気象学，生態学，地球化学など多分野の共創が必要である．

地理学の役割と海洋教育

　自然と人文の２分野からなる地理学は，地球温暖化時代のサイエンス共創の場になり得る．そのためには，気候学・地形学など自然地理学と，エネルギー・土地利用，都市など人文地理学の融合が必要である．しかし両者を隔てる壁は以前高い．たとえば自然地理学は，極端気象の予報・警報と，脆弱な土地を指定するハザードマップの作成，避難行動までで，温暖化を抑制する社会や，災害に対する復元力の高い社会の構築までは至っていない．

　地球温暖化と気象災害は海洋の問題である．海洋は人間が放出した二酸化炭素の３割，温暖化による熱の９割を吸収している．豪雨，台風，熱波などの極端気象の背景には海水温上昇がある．水害で脆弱な土地は，海面上昇に伴って氷期の谷を埋め立てて作られた沖積低地である．

　東京大学海洋教育センターは，「生命」「環境」「安全」を海洋教育の３つの柱として，「地球規模」「社会経済」「文化」が柱を横断する横糸として，海洋教育の構築を進め，地球温暖化を海洋の危機と位置づけている．新しく構築する海洋教育は，最初から分野横断を目論むことができる．柱の構成要素には地理学と共通するものも多い．